投稿者: ユーザー通信

  • 『Seco C-シリーズ超硬ソリッドエンドミル』様々な材料の機械加工に対応

    セコ・ツールズ(ジャパン=名古屋市中村区)の「Seco C-シリーズ超硬ソリッドエンドミル」は、柔軟性と高い性能を発揮しており、工場の加工現場にて、工具を変えることなく様々な材料の機械加工が可能になる。

    Seco C-シリーズ超硬ソリッドエンドミルは、スクエア形状、ボールノーズ形状、面取り用形状を揃え、コストを抑えながら品質改善に取り組む企業をサポートする。シリーズは、2、3および4フルート構成を用意し、ショルダ加工、倣いフライス加工をはじめ、溝加工時の粗加工や仕上げ加工など、アップカット用途全般にて安定した性能を保証するなど、日常の一般用途に最適。また、一般的な工具寿命を最大で30%延ばし、鋼、鋳鉄およびステンレス鋼材を扱う場合に最適な汎用コーティングであり、最新の「SIRON-Aコーティング」を採用。さらに、一般的な機械加工用工具が一つになることで、工具の在庫やコストを大幅に削減できるため、収益性を向上し、競争力を維持する。

    SecoのプロダクトマネージャーであるRob Muldersは、「当社が提供している様々なエンドミルにより、製造現場での固有の部品群や保有設備に最適なオプションの選択が容易になる」と述べている。

  • DMG森精機、第5世代TC『NLX2500|7002nd Generation』 販売開始、JIMTOF2024出品へ

    DMG森精機(グローバル本社=東京都江東区、森雅彦社長)は、頑強で熱安定性に優れた機械構造を採用、高精度と40番マシニングセンタ(MC)と同等のミーリング能力を備えたターニングセンタ(TC)『NLX2500|7002nd Generation』の販売を開始した。

    NLX2500|7002nd Generationは、設計初期段階からFEM解析やデジタルツイン技術によるシミュレーションを用いて性能予測と熱解析を行うことで、機械構造の最適化を実施。X/Z軸のすべり案内は、摺動面幅を従来機より10%拡大し、 振動減衰性と動剛性を向上した。

    主軸には、3年保証の内製主軸を搭載し、従来機比で切削能力を1・25倍向上。右主軸も左主軸と同等の10インチチャックが搭載でき、左右両面を連続加工できる。また、Φ115㍉の大貫通穴径を持ち、大径バーフィーダと組み合わせることで、多品種加工の工程集約を実現する。

    刃物台は40番MCと同等のパワフルなミーリング能力のBMT(ビルトインモータ・タレット)を搭載、従来MCとTCの2台で加工していたワークを、1台に工程集約するほか、ギヤ加工の工程集約も可能とした。

    操作性も、タッチパネル式操作盤の表示画面を拡大し、視認性が向上したことに加え、生産準備や加工シミュレーションなど、生産性向上を実現する多数のアプリケーションも使用できるなど、作業効率の向上やメンテナンスのしやすさなど、使いやすさを大幅に向上している。

    また、ロボットシステムやガントリローダ、バーフィーダなどの自動化システムと組み合わせることで、夜間の無人運転が可能など、自動化にも対応する。

    同機は、11月の「JIMTOF2024」に出品。EV、医療、半導体、産業機器市場を中心に拡販活動を展開する。


    ▲自動化事例 MATRIS Light         ▲自動化事例 バーフィーダ
  • DMG森精機、ミュンヘンに欧州本社 起工式を実施

    DMG森精機(グローバル本社=東京都江東区、森雅彦社長)は9月10日、ドイツ・バイエルン州の州都であるミュンヘン北部で 欧州本社の起工式を執り行った。

    起工式には森社長をはじめ、バイエルン州経済・地域開発・エネルギー省のトビアス・ゴットハルト政務次官、ミュンヘン市経済担当顧問のクレメンス・バウムゲルトナー氏、在ミュンヘン日本国 総領事館の別所健一総領事、JETROミュンヘン事務所の鷲澤純所長らの来賓および関係者が出席した。

    ミュンヘン欧州本社は、2026年以降に開所予定で、同社欧州最大の開発・生産拠点であるドイツ・フロンテン工場にも近く、欧州の各拠点へのアクセスや世界各地への利便性も良く、国際的な交流の場としての役割を担う。新本社ビルは6階建てで、延床面積は1万㎡。1階の約1500㎡のショールームには、最新の製品・技術を設置し、顧客との商談やトレーニング、 ショールーム見学にも活用する方針。

    起工式で森社長は、「当社はグローバルなテクノロジー企業として、世界中に拠点を構えているが、欧州市場、そしてビジネス拠点としてのドイツへのコミットメントを強く示すため、欧州本社としてミュンヘンを選んだ。欧州本社は、お客様・パートナー・社員にとって中心的な拠点となる」とコメントした。

    ▲9月10日・起工式のようす

     

  • 【ビジネス・レーダー】フルサト工業/日本トムソン

    フルサト工業、二条城本格修理事業で『コラムカプラ』が採用

    フルサト・マルカホールディングスのグループ会社、フルサト工業(本社=大阪市中央区、古里龍平社長)が販売する、溶接作業が不要な柱継手の資材『コラムカプラ』(製造元・ユニタイト)が、国の重要文化財に指定されている「二条城本丸御殿」(京都市中京区)の修理事業に採用され、工事が完了、9月1日に一般公開された。

    京都市では、二条城の耐震補強を含む本格的な修理・活用整備事業を推進している。国の重要文化財である本丸御殿は、2017年から保存修理工事を始めたが、▽作業時に火気厳禁であること▽重機が現場まで進入できない、との条件が発生した。そこで、現場溶接作業が不要で、火花飛散も避けることができ、人力で鉄骨組み立て作業が可能という製品特徴が耐震補強工事に最適であると判断し、コラムカプラと150角ボルト式十字形柱継手が採用された。


    ▲本丸御殿 外観

    ▲継手部分拡大、(左)150角ボルト式十字形柱継手、(右)200角コラムカプラ

    日本トムソン、営農型太陽光発電を活用し、再生エネを安定調達

    日本トムソン(本社=東京都港区、宮地茂樹社長)と、中部電力ミライズは8月7日から、日本トムソン専用の「営農型太陽光発電所」を活用したオフサイトPPAサービスを開始した。

    サービスは、中部電力ミライズが、三重県内の太陽光発電所(パネル出力・約800kW)から調達する電気を、日本トムソン岐阜製作所(岐阜県美濃市、関市、土岐市)に供給するもの。これにより、日本トムソンは、中部電力ミライズとの契約期間である20年間にわたり、同社専用の太陽光発電所から再生可能エネルギー由来の電気を安定的に調達することが可能となった。

    今回の事業で活用する太陽光発電所は、太陽光パネルの下で農作物を栽培する「営農型太陽光発電所」で、営農事業者が売電による収入を得られることに加え、日本トムソンが農作物の一部を購入し自社の食堂で利用することで、農業経営の支援にも貢献するとしている。

     

  • ワルタージャパン、チップ交換式ドリルのプロモーション開始

    ワルタージャパン(名古屋市中村区)は9月16日より、「チップ交換式ドリルⅮ4140/Ⅾ4240/D3120/D4120特別プロモーション」を開始。今回のプロモーションでは、チップ交換式ドリル 約800点および対応するチップ各種約1000点の計約1800点を対象に、所定数量のチップを購入することで、ドリルボディ本体を無償で提供するというもの。発注時に、専門注文書に記載して送付する。

    実施期間は、9月16日から12月26日で、プロモーション用の在庫がなくなり次第終了。ワルターのチップ交換式ドリルは、建設機械や自動車、エネルギー産業などを中心に世界中で販売実績があり、9月より開始の旋削チップの特別プロモーションと併せて、製品の品質や特長を実感する機会にと呼び掛けている。


    ▲ドリルボディ D4140            ▲ポイントチップ P6001
  • 牧野フライス製作所、5軸横形MC『a500iR』発売 JIMTOFで披露へ

    牧野フライス製作所(本社=東京都目黒区、宮崎正太郎社長)は、高精度・高生産性を実現する5軸制御横形マシニングセンタ『a500iR』の販売を開始した。

    a500iRは、5軸加工で高い加工精度と俊敏な動作を実現するため、B軸ロータリテーブル上にC軸ロータリテーブルを搭載する機械構造を採用。加工反力を効率的に受けるスラントコラム構造と高剛性なB/Cロータリテーブルの組み合わせにより、高い加工能力を実現する。また、B軸の旋回範囲を-110°~+180°まで広く確保し、複雑な加工形状に対応、工程集約を可能とし、自動車や航空機、半導体など幅広い業種・分野での高能率加工を実現する。

    最大ワーク寸法は、径Φ900㎜×高さ600㎜、質量400㎏で、ロータリテーブル内部には変形調整機構(特許取得済)を内蔵することで、ワークの質量に応じてテーブルの変形(傾き)を改善し、重量ワーク積載時にも高い加工精度を可能とした。

    主軸には、1万4千回転主軸を採用。最高回転数までの立ち上がり時間を1・6秒から1・2秒に高速化(従来比25%向上)、高速回転時の出力も40%アップしたことにより、非切削時間・切削時間を短縮し、鋳物の重切削やアルミの削りだし加工等で生産性を向上する。今後、2万回転、2万4千回転主軸を順次ラインアップする予定。

    この他の特長は、次のとおり。①切りくずが堆積しやすいC軸ロータリテーブル下部にクーラントを流し、切りくずを洗浄。除去された切りくずは、テーブル直下のセンタトラフへ運ばれ、確実に排出処理する②経済性・環境に配慮した機械制御や省エネ機能を搭載し、消費電力を削減する③傾転機構付きパレットチェンジャを標準搭載し作業性を向上。工具収納本数を標準で90本に増強し、工程集約に対応するほか、パレット上への油空圧供給(スルーパレット油空圧供給)によるワーク把持、パレット搬送システム、パレットマガジンにも対応し、自動化・省人化をサポートする、等。

    9月の米国・シカゴで開催の「IMTS2024」、11月に東京ビッグサイトで開催する「JITOF2024」に出展・披露し、来年2月から出荷を開始。年間30台の販売を予定している。

     
    ▲最大ワーク搭載時

     

  • DMG森精機、JIMTOFに登場 レーザ金属積層造形機『LASERTEC 30 SLM 3rd Generation』

    DMG森精機(グローバル本社=東京都江東区、森雅彦社長)は、工作機械の設計ノウハウを活用した機械構造により、従来機に比べ積載容量の拡大と高精度な積層を実現したSLM方式のレーザ金属積層造形機『LASERTEC 30 SLM 3rd Generation』の販売を開始した。販売先は、航空機・宇宙・医療・電気自動車・金型市場などをターゲット市場とする。

    LASERTEC 30 SLM 3rd Generationは、金属積層造形機としては初めて、熱対称構造の鋳鉄製フレームを使用することで高剛性を実現し、Z軸にはマグネスケール社製スケールを搭載することにより、位置決め精度を向上した。さらに、 80μmのレーザスポット径と積層エリア全体に対応する高精度光学モジュールを採用、従来機よりも1.5倍拡大した325×325×400㎥の積載容量で積層造形が可能なほか、最大1000Wのパワフルなレーザ発振器を最大4台まで搭載可能なため、より高速に積層造形が行える。

    このほか、安全かつ迅速な材料交換を実現するパウダーモジュールrePLUGや、機械の操作を容易にするガイド付きワークフローを備えたCELOS X with easyAM により、安全性や操作性、メンテナンス性を兼ね備えている。LASERTEC 30 SLM 3rd Generationは、9月にドイツで開催された「AMB2024」に出品、そして11月に東京ビッグサイトで開催される「JIMTOF2024」でも実機を見ることができる。


    ▲レーザ発振器を最大4台搭載可能!積層容量1.5倍アップ

    ▲LASERTEC DED hybridシリーズ のパウダーノズルボディ

     

  • 日新ダイヤモンド、マイクロ・ダイヤモンド社の事業を継承

    オーエスジー(本社=愛知県豊川市、大沢伸朗社長兼COO)のグループ会社である日新ダイヤモンド(本社=滋賀県高島市、神谷伸顕社長)は、単結晶ダイヤモンドマイクロ工具メーカーであるマイクロ・ダイヤモンド(本社=神奈川県横浜市)の事業を2024年10月1日付で、事業承継する予定であること発表した。

    マイクロ・ダイヤモンド社は、独自の技術力で、世界で唯一、極小径の単結晶ボールエンドミルを製造するメーカーであり、今回の事業承継が実現することで、先にオーエスジーが7月12日付でグループ化した、オランダのPrecision Tools Holding B.V.と、日新ダイヤモンドとの協業により、オーエスジーグループは、ダイヤモンド工具市場における微細精密加工分野の開拓を大きく前進させることに加え、電子関係の精密金型や医療系の金型分野への進出する大きな力を得ることができると考えている。

  • 最新セミナーレポート『サンドビック・コロマント・センター』【ユーザー通信268号】

    『サンドビック・コロマント・センター』の最新セミナーをレポート

    ステップテクノロジーカッターなど「EVパーツの最新ソリューション」を提案(講習、実削加工)
    「アルミ合金加工の使用量が飛躍的に伸長、加工改善による利益の創出が必須」

    サンドビック・コロマント(名古屋市西区、髙宮真一カンパニープレジデント)の、6月12日に開所した「サンドビック・コロマント・センター」(名古屋市中川区)では、様々なイベント、トレーニング、プロジェクトが企画されており、6月は、最先端切削工具と加工をサポートする各ソフトウェアを融合した次世代のソリューションを紹介する「DX実削体感イベント」を、そして7月には、EVパーツの最新加工ソリューションを、中空シャフト編とバッテリーケース/モータハウジング編の2本立てで、想定ワークの実削を交えて紹介する「EVパーツ加工セミナー2024」を開催し、連日多くの受講者が訪れている。

     

    EVパーツ加工セミナーでは、世界生産で拡大するEVパーツの最新加工ソリューションについて、同社技術担当者を講師に各3日計6日のスケジュールで実施。このうち、7月31日のバッテリーケース/モータハウジング編をピックアップする。

     

    セミナーでは、世界での脱炭素社会への取り組みが加速する中、自動車生産の現状と見通しを分析。世界の自動車生産はEV車やハイブリッド車の需要が拡大する中、軽量化への対応が不可欠となり、従来の燃焼型エンジンに比べ、アルミ合金加工の使用量が飛躍的に伸長していることから、「アルミ合金加工は、加工改善による利益の創出が必須となる」と強調した。

     

    次いで、アルミ合金加工でのバリ取り等の課題解決策として、新規開発したステップテクノロジーカッターについて、概ね次のように説明した。

     

    径方向・軸方向の刃先位置を切込み量と送り量にあわせて1枚ずつ異なる位置に最適配列した構造としたことにより、「1刃あたりの切込み量を極小とし、さらには径方向の切刃位置をテーブル送りに最適化することで、高い送り量でもバリとコバ欠けを抑制する」との特徴を紹介し、ステップテクノロジーを搭載した3種類のM5シリーズをアピールした。

     

    続いて、自動車生産現場での自動化やEV化が加速する中、ガスケット材が粘性の低いリキッド状に変化し、塗布される表面への滞留性を高めるために、表面粗さの新たな定義が必要とふれ、従来の上限のみの規定から、新たな定義として、面粗さに上下限のリミットが設定され、クロスハッチが求められているとした。

     

    この解決策として、ステップテクノロジーを搭載したM5B90に、Pattern insertと呼ぶクロスハッチを生み出す切刃を追加したことで、バリを極限まで抑制するほか、工具寿命を改善するなどのメリットを、具体的な加工事例を通じて解説した。

     

    この後、バッテリーケースの実削加工やソリッド工具の紹介が行われた。また、今回の新製品開発の経緯についての質疑に対しては、「持続可能な脱炭素社会実現のため、EV車等の普及・進化に伴う加工ニーズに対応するとともに、グローバル市場で実績ある当社の技術力の成果を示し、差別化をアピールし、産業界の発展に貢献していきたい」と応答した。

     

    なお、次回は9月に、「ギアミリング加工」の実削加工セミナーを予定している。

  • 山善、自動搬送ロボを物流拠点「新ロジス大阪」に導入

    山善(本社=大阪市西区、岸田貢司社長)は、メカトロ機器や環境改善機器、切削工具、測定工具などの西日本地区での新しい物流拠点となる「新ロジス大阪」(東大阪市)に、自動搬送ロボット「Lexx500」を導入し、搬送時間と荷役作業員の労力削減を目的とした実証実験を行う。期間は今年11月に一部稼働を始める今年11月~本格稼働予定の来年1月。

    自動搬送ロボットは、LexxPluss社(川崎市)製で、経済産業省が実施する2023年度補正予算の「物流効率化先進的実証等事業費補助金」(荷主企業における物流効率化に向けた先進的な実証事業)を活用し、実施する。実証試験を行う自動搬送ロボットは、地面の2次元コードに従って軌道走行する搬送ロボット「AGV」、とセンサーを搭載して自己位置を把握しながら走行ルートを導いて自律走行する搬送ロボット「AMR」の双方の特長を併せ持つため、現場状況に対応した庫内物流の自動化を推進できるのが特長。新ロジス大阪では、LexxPlussをAMR(自動走行搬送ロボット)として活用し、商品を積載した6輪台車の地点間搬送作業などを自動化して、商品の搬送時間と労力の大幅な削減を目指すとともに、見学会等を行い、サプライチェーン全体の課題解決に貢献していく。


    ▲実証事業を行う「新ロジス大阪」        ▲導入する「Lexx500」の使用イメージ
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