タンガロイ（本社＝福島県いわき市、木下聡社長）は、名古屋工場（愛知県日進市）で使用するすべての電力を中部電力ミライズが提供する「Ｇｒｅｅｎでんき」に切り替え、今年１月１日より名古屋工場の電力使用によるＣＯ２排出量ゼロ達成に向けた取り組みを開始している。
２０２１年６月に工場長をトップとした再生可能エネルギー導入プロジェクトが立ち上がり、コスト面で大きな壁が立ちはだかるなか、中部電力ミライズから水力発電と太陽光発電に由来する環境価値を活用し、実質的に再生可能エネルギー１００％となる「Ｇｒｅｅｎでんき」を調達することで、年間約１４２５ｔのＣＯ２を削減できる見込みとなる。これは東京ドーム35個分のスギ人工林が１年間に吸収する二酸化炭素の量に相当する。
修正計画に対し売上収益（31億円）、営業利益（12億円）ともに上回る（21年12月期）
ＴＨＫ（本社＝東京都港区）の２０２１年12月期（１月１日～12月31日）決算発表は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、２月10日に今年も電話会議での開催となった。
寺町彰博社長により言及された決算ハイライトの内容は、概ね次のとおり。
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連結売上収益は、前期比45・３％増加の３１８３億円となった。
新型コロナウイルス感染拡大が収束しない中で、国内外の各地域における需要が本格的な回復期を迎えた。
産業機器事業は、工場拡張に加え、自動化・ロボット化など生産能力の増強を押し進めてきたことにより、これらの需要を確実に増収へとつなげた。
連結営業利益は、輸送機器事業は主に自動車の減産の影響を受けたが、産業機器事業における売上収益の増加に伴う数量効果などにより３０２億円となった。
これらの結果、昨年11月に修正した計画に対し、売上収益は31億円、営業利益は12億円、それぞれ上回った。
地位別の売上収益の推移では、前述のとおり各地域で前期に比べ大幅な増収となっており、中国が最も伸長した。
営業利益における産業機器事業の前年度と比較した増減益要因については、減益要因としては売上収益の増加に伴う労務費、人件費などの固定費の増加により１１２億円減、変動費比率の影響で34億円減、前年度にその他損失に振り替えていた操業停止期間中の費用の戻りで16億円減となっている。
一方、増益要因としては、売上収益の増加に伴う相乗効果として４０４億円増、為替の影響で22億円増、その他損益で10億円増となっている。
輸送機器事業の増減益について、減益要因は鋼材の値上げなどにる変動費比率の影響により８億円減、前年度にその他損失に振り替えていた操業停止期間中の費用の戻りで23億円減となっている。
増益要因としては、売上収益の増加に伴う相乗効果として21億円増、固定費の減少で14億円増、為替の影響で２億円増、２０２０年度に減損損失等のマイナスがあったためその他損益で１０７億円となった。
22年12月期業績予想 営業利益は１９７９年上場以来のピーク更新へ
工程集約・自動化対応、脱炭素投資が加速
ＤＭＧ森精機（本社＝名古屋市中村区）は２月10日、２０２１年12月期（１月１日～12月31日）連結決算（国際会計基準）の発表を行った。
連結受注は４５６０億円（前年比63％増）、売上収益は３９６０億円（同21％増）、営業利益は２３１億円（同２・２倍）、営業利益率は５・８％（前年は３・３％）、税引前利益は１９６億円（前年比３・８倍）、親会社の所有者に帰属する当期利益は１３５億円（同７・７倍）。
国内外で工作機械需要が回復、脱炭素や半導体など広範囲の分野で設備投資が活発化し、昨年度は四半期ごとに業績の上方修正を繰り返し、年度売上高は従来計画を上回り、年度営業利益、当期利益は従来計画を達成、足元の受注も好調が続く。
今年度（22年12月期）の重点施策として、「分社化による収益管理の徹底」を軸に、「工程集約→自動化→デジタル化の促進」、「受注の地域分散、業種分散、顧客の規模分散＋工程集約化、自動化で収益の安定化を図る」、「伊賀事業所＝世界最大の工作機械組立工場、奈良事業所＝世界最大の工作機械システムソリューション工場へ再編」、「奈良商品開発センタでの先端開発、人材育成強化」、「中期経営計画策定」を挙げる。
その上で業績見通しは、連結受注４８００億円（５・３％増）、売上収益４３００億円（８・６％増）、営業利益４００億円（73・４%増）、税引前利益３６５億円（86・１％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益２５０億円（85・７％増）とし、営業利益は１９７９年上場以来のピーク更新、当期利益は２０１５年のＡＧ（ＤＭＧ ＭＯＲＩ ＳＥＩＫＩ ＡＫＴＩＥＮＧＥＳＥＬＬＳＣＨＡＦＴ）統合時の特殊要因を除きピーク更新を予想する。
なお、同社ホームページ上にてオンデマンド配信する決算説明会で、21年度について森雅彦社長は概ね次の旨トピックとし、言及する。
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連結受注の４５６０億円は従来計画４５００億円を上回り、計画以上の強い回復を感じている。機械本体の受注残高は１６４０億円（昨年12月末）へ増加。９６０億円（20年末）からのスタートなので十分な受注残をもって22年度をスタートできている。今後もできるだけ10～12ヶ月以上といった長納期の案件をしっかりと受注し、必ず訪れる景気の下降局面でのブリッジとして業績変動を抑制していきたい。
年度フリーキャッシュフローが３０４億円へと大幅に改善した（20年度は52億円の赤字）。これは受注増における前受金の寄与が大きい。前受金制は日本国内でも随分と浸透してきている。中国、米国等海外においては全て前受金にて受注をカウントしており、長納期の案件が増加する中、キャンセル防止等と同時にキャッシュフロー改善に役立っている。
欧州ベースの脱炭素経営推進の取り組みが非常にスムーズに進められていると思う。気候変動対応は喫緊の課題であり、しっかりと取り組まなければならない。ドイツと日本の統合会社である当社は、業界の中では最も早く対応したいと考え、欧州の規制にしたがって改善、改良していきたい。
これらをもって、借入金の返済も同時に行いつつ、期末配当を30円へ増額し（従来計画20円）、年間配当計画は40円とする。また、ＡＧ株を20年４月に追加取得したため金融費用が減少している。実効税率の適正化を各子会社等で行ったことにより当期利益の大幅増に結び付いている。今後も確実に最終利益を計上できるように対応していく。
物流費では、日本から欧州向けコンテナ費用が３倍以上となり、アメリカの船便は西海岸沖に滞留し減便等の影響を受けているが、この傾向は今後も続くと思われる。
また、「見本市等の無駄を省く」「値引き率の改善」「リーン生産を行う」「サプライヤー様の適切な管理」「売り掛け債権の回収」「検収を俊敏にあげる」等により、フリーキャッシュフローは大幅黒字となった。
▲森社長による決算説明会のオンデマンド配信（PC画面のスクリーンショット）
ソリッド、自動車アルミ、デジタルエリアでの拡販にフォーカス
市場ブランド力の向上、新規顧客拡大を目指す
サンドビック コロマントカンパニー（本社＝名古屋市名東区）は、未だコロナ禍が収束しない中、またデジタル化を積極的に進めるにあたり、同社の主力販売店で構成するコロマント会の令和４年度総会を、今年もオンラインで開催し、３月10～11日の２日間動画配信した。
このうち西日本総会では、最初に有本浩三会長（有恒精機商会社長）が登場し、「コロナ禍においては、サプライチェーンのグローバル化がかえって災いし、物流の遅延、人手不足等で部品の供給不足を引き起こし、生産が滞る事態に陥ることになった。部品供給不足は生産の遅延および価格の高騰を招きそうな展開となっている。この難局でユーザーの生産性の向上に役立てるよう、知恵を絞る必要があると考える」旨あいさつした。
続いて、サンドビック コロマントカンパニー、山本雅弘カンパニープレジデントによるメーカーあいさつと報告、髙宮真一カンパニーバイスプレジデント（西日本営業統括）による主要営業戦略では、概ね次の内容を述べた。
業界で先陣を切り変化を発信、デジタル化リードし貢献（山本カンパニープレジデント）
昨年サンドビックグループは、少し戦略をアップデートした。 ▽ＳＨＩＦＴ ＴＯ ＧＲＯＷＴＨ＝成長へのシフト▽ＳＵＳＴＡＩＮＡＢＩＬＩＴＹ ＳＨＩＦＴ＝持続可能へのシフト▽ＤＩＧＩＴＡＬ ＳＨＩＦＴ＝デジタル化へのシフト▽ＣＵＳＴＯＭＥＲ，Ｓ １ＳＴ ＳＨＩＦＴ＝顧客に一番に選ばれる企業へ▽ＡＧＩＬＥ ＴＨＲＯＵＧＨ ＣＹＣＬＥ＝早い経済環境の変化へ迅速に適応する▽ＥＭＰＬＯＹＥＲ ＯＦ ＣＨＯＩＣＥ＝選ばれる雇用主へ、と大きく６つのカテゴリーで構成している。
この中で、特に「成長へのシフト」と「持続可能へのシフト」にふれれば、まず成長へのシフトについては、既存事業において戦略的に重要な産業セグメントや用途向けにソリッド工具、自動車アルミ、デジタル製品などの強化製品や旋削分野などで新製品を投入し、新組織体制で集中的にマーケティングや営業活動を実行し、マーケットシェアを獲得しながら超硬工具メーカーとして成長していく。加えて、今後も積極的なＭ＆Ａ活動を実行しさらに成長を加速していく。
次に持続可能なビジネスは、顧客、ビジネスパートナー、投資家、従業員、将来の従業員などにとって重要性が増し続けている。サンドビック コロマントでは、Ｐｅｏｐｌｅ（人）、Ｐｌａｎｅｔ（地球）、Ｐｌｏｆｉｔ（収益）のエリアにおいて、当社の価値を明確に示すことで差別化する絶好の機会と捉えている。安全で健康的な職場環境を維持し、当社とユーザー双方でのＣＯ２削減と循環型社会の形成、ユーザーの生産性向上および事業の成長という目標達成のために貢献していく。
昨年を振り返れば、コロナ禍が収束する兆しが見えない中、これまでの働き方を大きく変え、バーチャルとリアルのハイブリッドな環境でビジネスを押し進めてきた。産業別では自動車、一般機械、工作機械分野が牽引し、２０２０年対比で大きく業績を伸ばすことができた。
社内改革を実行し、組織改編、さらにデジタル化を進める上で必須となる社内システムを更新し、ＳＡＰ（企業の業務プロセスのベストプラクティスをパッケージ化したソフトウェア）を導入した。この新しいシステム導入により、データを基に顧客に一貫したデジタルサービスを提供できる土台が構築できた。
我々のビジネス環境は日々、変化し続けている。グローバル企業である当社としては、世界で培ってきた経験をもとに業界で先陣を切って変化を発信することで、業界のイノベーションやデジタル化をリードし、貢献できると考えている。
新制度で一歩先ん出た販売店モデル構築目指す（髙宮カンパニーバイスプレジデント）
２０２５年までの主要営業戦略は、「成長戦略」「新チャンネル戦略」「デジタル化戦略」が３本柱になる。
成長戦略では、顧客のニーズに合わせた、成長戦略に則った戦略的活動をチーム一体となり、データ分析を駆使して実施する。同時にグローバルでのＭ＆Ａ戦略ともリンクさせ、新規オポチュニティエリアであるソリッド、ＥＶ化に伴う自動車アルミ、デジタルエリアでの拡販にフォーカスする。
新チャンネルでは、新特約店制度により、より長期的なＷｉｎ Ｗｉｎの関係強化とサービスの提供により、一歩先ん出た販売店モデルの構築を目指す。ユーザー含めトレーニングコースであるサンドビックアカデミーを強化しスキルアップを図る。最大限の営業効率を創出する新しい働き方「Ｎｅｗ Ｗａｙ ｏｆ Ｗｏｒｋｉｎｇ」を加速させ、販売店の売上により貢献できる仕掛けを行っていく。
デジタル戦略では、スマートフォンでのＩＦⅰｎｄ（アプリ）を中心としたセルフデジタルツールを本格運用することで販売店との相互のシナジー効果を創出し、最大限の営業効率とプロフェッショナル化を目指す。デジタルマーケティングを強化し、市場ブランド力の向上とそれに伴う新規顧客拡大を販売店とともに目指す。
コアビジネスの機械加工部分の継続的強化だけではなく、昨年度実施したようなＣＧ Ｔｅｃｈ（米）買収などのＭ＆Ａ活動をグローバルで展開、強化、加速し、機械加工の前後工程、設計、工程・作業工程、検証など含めたバリューチェーン全体での成長戦略を強化、推進する。
２０２２年度のフォーカス製品は、▽アルミ合金加工用フライスカッター『Ｍ５シリーズ』▽小径超硬ソリッドドリル『ＣｏｒｏＤｒｉｌｌ ８６２／４６２』▽難削材加工用高送りフライスカッター『ＣｏｒｏＭｉｌｌ ＭＨ20』▽設備の見える化を可能にする『ＣｏｒｏＰｌｕｓ マシニングインサイト』▽センサー内蔵防振工具『Ｓｉｌｅｎｔ Ｔｏｏｌｓ Ｐｌｕｓ』。
タケダキカイがアグレッシブアワード受賞（西日本総会 優秀特約店）
なお、２０２１年優秀特約店発表では昨年同様、Ｓｐｅｃｉａｌ Ａｗａｒｄの４つの賞が用意され、このうち「Ａｇｇｒｅｓｓｉｖｅ Ａｗａｒｄ」はタケダキカイ（本社＝京都市南区、米倉克幸社長）が受賞した。同社は毎月全社にてオンライン勉強会を実施し、多くの営業社員が参加している。
このほか、サンドビック コロマントカンパニー グローバルオートモーティブアルミニウム 加藤尚紀マネージャーによる「自動車産業の変革が切削加工にもたらす影響『次世代アルミ加工への挑戦』」と題した講演も行われた。
▲山本カンパニープレジデントによるメーカーあいさつと報告（PC画面のスクリーンショット）
ワルターは新しい倣い仕上げカッター『Xtra·tec® XT M5460』を市場に導入した。
この倣い仕上げカッターは、三次元自由形状および深いキャビティの精密な加工のために専用に開発されたもので、エアブローまたは MQL による切りくず排出を可能にする内部クーラントチャンネルを備えている。これは特に、深いポケットを加工する際に切りくずを排出するために必要になる。M5460は、ウェルドンシャンクとストレートシャンク、そして金型加工において用いられることの多いストレートモジュラーインターフェースに対応している。この倣い仕上げカッターを使用するユーザーは、既存のアダプターをそのまま使い続けることができる。第一弾としてワルターは、Ø8-32mm（⅜-1inch）のカッターを導入する。
M5460は難削材、特に63HRC までの高硬度材鉄系ワークのスペシャリストであり、そのために切れ刃安定性に優れたチップブレーカーと、ワルター独自のWHH15X材種が専用開発されている。この材種は耐摩耗性に優れ、高い精度と長い工具寿命を可能にする。フィールドテストにおいては、最大で500%の工具寿命延長を達成した。チップ材種のレパートリーが豊富なこの倣い仕上げカッターは、鉄系ワークと鋳鉄系ワーク、さらにステンレス系ワークにも使用できる。そのためこのカッターは、金型加工の他にも、航空宇宙産業あるいはエネルギー産業のユーザーにとっても選択肢を提供するものである。M5460は、高い生産性と最大のプロセス信頼性を約束する。
タンガロイは、三次元曲面の高能率中仕上げ用加工に最適な、樽（バレル）形の切れ刃形状を持つ刃先交換式カッタ『AddForceBarrel』（アド・フォース・バレル）を新たに追加し、販売を開始した。
金型の意匠面や航空機エンジン部品のような三次元曲面の倣い加工用として、タンガロイでは、曲率半径の大きな円弧切れ刃を持ち、樽（バレル）のような形状の工具「バレルヘッド」を発売し、好評を得てきた。今回同様のバレル形状の切れ刃を刃先交換式工具で再現したAddForceBarrelを発売した。
AddForceBarrelは、R=20mm、もしくはR=30mmの円弧切れ刃を持つインサートを使用し、三次元曲面の中仕上げ程度の倣い加工に用いる新発想の工具で、ソリッドタイプのバレルヘッドと同様、従来の刃先交換式ボールエンドミルよりも大きな曲率半径の円弧切れを持つので、ピックフィードを大きくしてパス数を減らすことができ、大幅な加工時間の短縮を実現する。
両面仕様2コーナタイプの研削級高精度インサートは、大きな円弧にもかかわらず小型化に成功。これによって工具径20mmでも4枚刃仕様と多刃化を実現している。一方で切れ刃長さは十分確保しているので、主軸に対する加工面の傾き「傾斜角」はR＝20mmのインサートで最大21.5°まで対応可能である。
またインサートは、カッタに取付ける際の拘束面を大きく取っているので、クランプ剛性が非常に高く、高精度な加工に対応しする。インサート材種には最新のPVDコーティング材種「AH9130」を採用。炭素鋼からステンレス鋼、焼入れ鋼まで幅広い被削材で安定した寿命性能を発揮します。（計7アイテム）
ダイジェット工業は、好評を得ているソリッドモジュラーヘッド「Ｓヘッド」に、高硬度材や難削材の荒～仕上げ加工まで対応する、４枚刃ソリッドボールエンドミルモジュラーヘッド『ボールＳヘッド』（ＳＭＨＢ形）を追加し、販売を開始した。主な特長は次のとおり。
①高能率な荒加工から仕上げ加工まで幅広く対応可能な、４枚刃のソリッドボールエンドミルモジュラーヘッド。
②刃先中心部にサブポケットを設けた独自の刃形状を採用し、良好な切りくず排出性で安定した加工が可能。
③ボール部および外周刃のねじれ角度を大きくし、切削抵抗の低減、および、びびり振動を抑制した。ボール切れ刃のＲ精度は、Φ16で8μｍ、Φ20で10μｍと高精度。
④超硬コーティング材種に、新材種「ＤＨ１１５」を採用。 超硬母材は、硬くて強靭性な微粒子合金を使用し、コーティング被膜は、 耐高温酸化性・耐衝撃性・被膜靭性および密着性において優れたＰＶＤ被膜「ＤＨ１」を採用、高硬度材や難削材加工で長寿命化を実現する。
主用途は、被削材＝炭素鋼、合金鋼、焼き入れ鋼、ステンレス鋼、耐熱合金鋼。加工形態＝荒～仕上げ加工用。サイズは、Φ16（Ｒ８）、Φ20（Ｒ10）の全２形番。
タンガロイ（本社＝福島県いわき市、木下聡社長）は、焼入れ鋼の仕上げ加工用に、新発想の『Ｔｕｎｇｃｕｔ』（タング・カット） ＣＢＮインサート「ＳＴＨ形」を開発し、販売を開始した。
焼入れ鋼の外径仕上げ旋削加工では、通常ＩＳＯ形状のＣＢＮインサートが使用される。ＩＳＯ形状のインサートは、コーナＲが大きくてもＲ=２・４㎜で、非常に高い面粗さが求められる場合、送りが上げられず加工時間の短縮が困難だった。また、シャフトで凹形状などがある底部分の仕上加工では、干渉を避けるために左右２本の工具が必要となる。Ｔｕｎｇｃｕｔ ＣＢＮインサート ＳＴＨ形（計２アイテム）は、これらの課題をまったく新しい発想で解消する。
基本形状は従来のＴｕｎｇｃｕｔ用溝入れ用インサートを踏襲しているが、ＳＴＨ形は横送りすることで仕上げ加工を行う。さらに、切れ刃の正面側に曲率半径の大きなワイパー切れ刃を備えており、０・１㎜程度の切込みと、最大１・５㎜／ｒｅｖの超高送り条件で使用することで非常に優れた加工面粗さが得られる。
加えて、切れ刃の側面側に施されたワイパー切れ刃により、立壁の仕上げ加工でも威力を発揮する。さらには、ろう付け面積を広くできる「ＷａｖｙＪｏｉｎｔ」（ウェイビー・ジョイント）形状を採用したことで、高送り加工でも切削熱によるろう材の軟化を防ぐ。
ＳＴＨ形インサートは、溝入れ加工用工具Ｔｕｎｇｃｕｔのインサートと互換性を持たせており、インサートシートサイズ３または５を備えるホルダに装着して使用でき、ホルダの選択によって、外径加工だけでなく、端面や、内径の仕上げ加工にも対応が可能など、新発想のＳＴＨ形インサートは、焼入れ鋼の外径仕上げ加工の効率を劇的に改善し、ユーザーの生産性を向上する。
ＤＭＧ森精機（本社＝名古屋市中村区、森雅彦社長）は、超高精度複合加工機「ＮＴＸ ２５００ ２ｎｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」、「ＮＴＸ ３０００ ２ｎｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ」の心間３０００仕様である、『ＮＴＸ ２５００|３０００ ２ｎｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ』および 『ＮＴＸ ３０００|３０００ ２ｎｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ』（※以下、２ｎｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ＝２Ｇ）の販売を開始した。
ＮＴＸ ２５００ ２Ｇ、ＮＴＸ ３０００ ２Ｇは、２０１８年に心間１５００仕様の販売を開始しており、自動車、航空機、医療機器、金型など形状が複雑化するワークの同時５軸加工に対応し、工程集約を実現できる機械として、世界中のユーザーに使用されている。
一方で近年、地球温暖化の大きな要因である二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルを実現するために、
風力発電などのエネルギー分野や、航空機、船舶などの大型輸送手段における脱炭素化の開発が進み、大型・長尺ワークを効率良く加工したいとの要望が高まっている。
そんな中、このたび開発した心間３０００仕様は、ターニング用の高性能主軸「ｔｕｒｎＭＡＳＴＥＲ」と全長わずか３５０㎜の旋削／ミーリング主軸「ｃｏｍｐａｃｔＭＡＳＴＥＲ」を搭載し、１台でターニングとミーリングの全加工を行う。
最大３０３０㎜（ＮＴＸ ２５００|３０００ ２Ｇの最大加工長さ）の長尺ワークをワンチャッキングで加工できるため、段取り替え作業を低減し、長尺ワーク加工の工程集約を実現する。また、工具を最大２４６本収納できる大容量工具マガジン（＊オプション）や、長尺ワーク加工に使用するロングツールを収納するロングツールストッカ（＊オプション）も搭載可能。
同社では、２０２１年から部品調達から商品出荷までの工程において、全世界の生産拠点で二酸化炭素排出量実質ゼロの生産を実現している。
ＮＴＸ ２５００|３０００ ２ＧおよびＮＴＸ ３０００|３０００ ２Ｇにもカーボンニュートラルな体制で生産された商品を表す「ＧＲＥＥＮ ＭＡＣＨＩＮＥ」マークを付与しており、さらに、待機時の消費電力の削減や加工性能の向上による加工時間の短縮など、エネルギー消費量の削減を実現し、ユーザーの環境対策にも配慮した商品となっている。
なお、ＮＴＸ ３０００|３０００ ２Ｇは、毎週金曜日に開催している少人数制の展示会「ＤＭＧ ＭＯＲＩ テクノロジーフライデー」の伊賀事業所の会場（※十分な感染症対策を行った上で実施）にて、今年２月中旬より実機の見学が可能。
主な特長は、次のとおり。
①高性能主軸＝ＭＡＳＴＥＲシリーズ主軸搭載、旋削／ミーリング主軸「ｃｏｍｐａｃｔＭＡＳＴＥＲ」、等。
②長尺ワーク加工＝心間３０００仕様、最大径Φ80㎜、最大加工長さ１３００㎜のロングツール、自走式振れ止めを最大２基搭載可能（＊オプション）、等。
③省スペース＝単位面積あたりの生産性向上、等。
④自動化ソリューション＝ＭＡＴＲＩＳ、大容量工具マガジン（＊ともにオプション）／計測ソリューション＝機内計測装置、自動機内ツールプリセッタ、ツールビジュアライザー（＊以上、オプション）。
⑤切りくず・クーラント・ミストソリューション＝ゼロスラッジクーラントタンクを標準装備、ビルトインミストコレクタ「ｚｅｒｏＦＯＧ」（＊オプション）、等。
⑥省エネルギー＝カーボンニュートラルな体制で生産されたＧＲＥＥＮ ＭＡＣＨＩＮＥ、独自の省エネ機能「ＧＲＥＥＮ ｍｏｄｅ」（モニタリング、デバイス、アイドリングストップ、コントロール）搭載。
ＤＭＧ森精機は、今後もより多くの顧客のニーズに応えるよう、高機能で信頼性が高く、投資価値のある商品を市場へ投入していく。
タンガロイは、カッタヘッドとシャンクの組合せにより、多種多様なツーリングを実現するモジュラシステム『ＴｕｎｇＦｌｅｘ』（タング・フレックス）に超硬シャンクと小径鋼シャンクを追加し、販売を開始した（計42アイテム）。
ＴｕｎｇＦｌｅｘは、カッタヘッドとシャンク、ホルダの組合せによって、加工長に合わせた最適なツーリングを提供できるモジュラシステムである。このたび、既存の鋼シャンクにＭ６ねじ用の小径鋼シャンクと、新たに超硬シャンクを追加した。
超硬シャンクは鋼製に比べて剛性が高く、より高い切削条件での加工が可能であり、これによって加工時間低減に貢献し、生産性を向上させる。
また、びびりにも強いので、長い突き出しでの高能率加工に最適で、さらに内部給油にも対応しているので、モジュラヘッドの刃先へ切削油を直接供給でき、特に堀込み加工など、切りくず排出性が重要となる加工で抜群の性能を発揮する。
