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2025年新製品第一弾を発表

Walter AG（ワルタージャパン＝名古屋市中村区）は、新型ポイント交換式ドリルや超硬ドリルなど穴あけ工具を中心に新製品を発表し、2025年4月より販売を開始した。

Drion･ tec™ D-Spadeは、ワルターが世界に先駆けてラインアップした2コーナー使いのポイント交換式ドリルとなる。2コーナー使いにより経済性に優れるだけではなく、ドリル先端の6か所にクーラント吐出口を設けており、切りくず処理性と冷却性を向上。ダブルマージン仕様とセンタリング性に優れた刃先形状により、加工精度も優れている。

ポイントチップの材種は鉄･鋳物加工に適したWPP25を採用しており、これらの被削材を用いる建設機械や農業機械、工作機械などの産業に適した工具となっている。

また、鉄･鋳物加工に特化した超硬ドリルDrivox･ tec™ Ikon Supreme DD170も同様にこれらの産業分野での活用に適している。ワルターの超硬ドリル工具専用最新コーティングテクノロジー Krato･ tec®を採用しており、より高い加工条件、より長い工具寿命で顧客の生産性向上に寄与する。

ワルターは、ミーリングや旋削、穴あけ、ねじ切りといった広範囲のラインアップで世界中の顧客に製品を届ける総合切削工具メーカーであり、総売り上げの25%以上を新製品が占めるイノベーション企業でもある。今回ラインアップに加わった新製品を通じて、これからも顧客の生産性向上を実現するソリューションを届けていく。

【主な新製品情報】

▲Drion･ tec™ D-Spade ポイント交換式ドリル

ワルターで数多くの導入実績がある建設機械や農業機械、重電、工作機械など中～大型ワークの穴あけ加工において、より優れた経済性と生産性で競争力を強化する目的で開発された。ポイント交換式ドリルでは世界初となる2コーナー使いのチップを採用し、これまでにない経済性を実現している。加工品質についても、ダブルマージン仕様で優れた加工面品位を可能とする。研磨されたポイントチップの切れ刃部により被削材への食い付きが良くなり穴精度を改善する。穴あけ加工の重要な要素である切りくず処理についても、6か所のクーラント吐出口から供給されるスルークーラントと研磨されたフルート部により切りくずが確実に穴の外へ排出される。

◆仕様展開と性能

▽穴深さ : 3Dおよび5D▽穴径 : 12 – 25.7 mm▽内部クーラント対応▽主な被削材 : ISO P種、副次的な被削材 : ISO K種▽ユーザー試験においては、SNCM材のEVモーターシャフト加工で、他社製品より25%の生産性向上と2コーナー使いによる2倍の工具寿命を達成した。

▲Drevo·tec™ Ikon – Supreme DD170 超硬ドリル

鉄･鋳物専用超硬ドリルの新しいハイエンドモデルとして開発。建機や工作機械、重電、自動車、その他一般部品加工での使用を想定している。最新のコーティングテクノロジー Krato･ tec®を採用。これはAlTiN（窒化アルミニウムチタン）のアルミニウムとチタンの配合をレイヤーによって変える複層コーティングであり、中層では工具表面側と超硬母材側でグラデーションのように配合を変えたコーティングを施している。

工具の構造として、他社ではほとんど類を見ない全周マージン構造の刃形状を採用している。これにより穴あけ加工時に安定したガイドが可能で、高い直進性を誇る。ドリルの外周には12本の溝が刻まれており、この溝部を沿うようにクーラントが流れることで、ドリル先端部を効率的に冷却することができる。この溝は再研磨回数の目安となる目盛りの役割も果たしており、最小で2本の溝が残っていれば先端部の冷却が可能となる。

◆仕様展開と性能

▽穴深さ : 3D/ 5D / 8D / 12D▽穴径 : 3 – 20 mm▽内部クーラント対応 ▽主な被削材 : ISO P種、ISO K種

日本トムソン（本社＝東京都港区、細野幹人社長）は、既存の『短軸カムフォロアＣＦＣ』シリーズに新たなラインナップを追加し、販売を開始した。

追加となる小径サイズ(スタッド径３～６mm)は、従来の最小サイズであるスタッド径８mmより小形であり、今までのラインナップでは取付けが出来なかった狭小部にも採用が可能となる。同シリーズの軽量・コンパクトという特長を活かすことで、採用装置の大幅な省スペース化や軽量化が期待できる。また、部品の取付け構造を見直すことで、一部のサイズでは再給脂も可能としている。これにより適切なメンテナンスを施すことで長期間の使用にも耐えることができる。

今後は潤滑部品「Ｃルーブ」をはじめとした同社の独自技術と組み合わせ、コンパクトかつ長寿命で環境負荷の低い製品の開発を目指す。同製品は、既存のカムフォロアと置き換えることで容易にダウンサイジングや省エネルギー化が可能になるため、各種搬送装置や加工装置、計測機器など幅広い分野での利用が期待される。また、従来品と比較して軽量化を図ることが可能となり、運搬時のＣＯ２排出量削減につながるなど、環境負荷を低減する「ＩＫＯエコプロダクツ」のひとつとして拡販を狙う。主な用途は、搬送装置や加工装置、計測機器をはじめとした多岐にわたる設備。

▲従来品と比べて全長を20％以上削減

ダイジェット工業（本社＝大阪市平野区、生悦住歩社長）は、中仕上げ～仕上げ加工に対応した高精度倣い加工用刃先交換式カッタ『Diemaster 5G』本体（XFG/MXF形）およびインサート（WNHU形）の販売を開始した。

近年、切削加工の中仕上げ～仕上げ加工において、高精度化はもちろんだが、特に高能率化やコスト低減の需要が高まっている。経済性と高精度加工を両立し、かつ小径多刃仕様とすることで高能率加工を実現する刃先交換式ラジアスカッタを開発した。主な特長は、次の通り。

①高精度本体（マスターにて+0.01/-0.05）に高精度Ｈ級インサートを組付けた時の正面・外周の振れ精度を最小限に抑え、高品位な加工面を実現②インサートは、両面使用可能な６コーナ仕様で経済的、小型化しカッタを多刃仕様とすることで高能率な加工が可能③インサートの底面と外周切れ刃に最適なワイパー切れ刃を設け、切削抵抗を低減しながら、優れた加工面が得られる④オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」とモジュラーヘッドタイプの組み合わせで、長い突出しの加工にも対応。

主用途は、被削材＝炭素鋼、工具鋼、プリハードン鋼、高硬度材、ステンレス鋼、鋳鉄。加工形態＝平面削り、曲面加工、ポケット加工、ヘリカル加工、突き加工。

▽ ボアタイプ　形番・サイズ＝XFG形…φ50～φ66（4形番）▽モジュラーヘッドタイプ　形番・サイズ＝MXF形…φ16～φ42（7形番）▽インサート　形番＝WNHU04T310ZER、材種：JC8015、DH103。

Diemaster 5G ボアタイプ　　　　　　　　　　▲Diemaster 5G モジュラーヘッド

▲Diemaster 5G インサート

日本トムソン（本社＝東京都港区、細野幹人社長）は、メカトロ製品であるリニアモータテーブルＬＴシリーズのアブソリュートリニアエンコーダ仕様に新たな対応ドライバを追加し、販売を開始した。

リニアモータテーブルＬＴは、アルミニウム合金製の可動テーブルとベッドの間にＡＣリニアサーボモータを組み込み、光学式リニアエンコーダを内蔵したコンパクトで高精度な位置決めテーブルであり、軽量な可動テーブルと大きな推力により高加減速・高応答な動作を可能としている。さらに、 先進的なサーボ技術が高い静止安定性と速度安定性を実現し、半導体・液晶関連装置や、高速での作業を要求される測定器・組立機および搬送設備など、幅広い用途に使用されている。

リニアモータテーブルＬＴシリーズのアブソリュートリニアエンコーダ仕様は、原点復帰不要、耐ノイズ性の向上などの特長を持ち、高分解能と高速移動の両立を可能としている。今回、アブソリュートリニアエンコーダ仕様に対応するドライバとして、新たに日立産機システム製の新型ドライバＡＤ７シリーズを追加した。

日本トムソンは、日立産機システムと共にＩＫＯリニアモータテーブルＬＴの性能向上を目指し、ＡＤ７シリーズでの制御を実現。この新型ＡＤ７シリーズを使用することで、さらなる静定時間短縮や制御性向上を実現している。ＬＴシリーズのアブソリュートリニアエンコーダ仕様の主な特長は、次の通り。

①原点復帰・磁極位置検出動作が不要＝リニアスケール上の絶対位置情報を読み取るため、電源再投入時の原点検出動作や磁極位置検出が不要②高分解能と高速移動の両立＝高速シリアル通信を用いて要求に応じた位置計測が行われるため、高分解能でありながら高速移動が可能③耐ノイズ性の向上＝シリアル通信で位置情報をデジタルデータとして獲得するため、インクリメンタルリニアエンコーダと比べて耐ノイズ性に優れている。

主な用途は、半導体・液晶関連装置や、測定器・組立機および搬送設備等。

日本トムソン（本社＝東京都港区、細野幹人社長）は、小形・高精度のリニアモータテーブル『ナノリニア®ＮＴ…Ｖ』にシリーズ最小サイズのＮＴ３０Ｖを新たに追加し、販売を開始した。

ＮＴ３０Ｖは、ＩＫＯ独自の超小形直動案内機器ＬＷＬＦ２の採用をはじめ、構成部品の徹底的な見直しによりテーブル幅３０ｍｍ、断面高さ僅か８ｍｍというシリーズ最小サイズを実現した。

従来品の最小サイズであるＮＴ３８Ｖを上回る高い推力を有しながら、断面高さ・可動部重量ともに３０％近く低減しており、同製品を採用することによりさらなる低断面・多連装の搬送機構を構築することが可能である。

小形・高推力・高精度の特長をもつ同製品により、装置のダウンサイジングやタクトタイムの大幅な向上が実現できるため、今後 半導体関連装置や精密測定機器などの分野での利用が期待される。

主な特長は、次の通り。①ナノリニアＮＴ…Ｖシリーズ最小・最軽量＝断面高さ８ｍｍ、テーブル幅３０ｍｍはいずれもＮＴ…Ｖシリーズ最小、可動部の質量も最軽量である。小形・軽量のため、従来品では不可能だった狭小部への設置や採用装置の省エネルギー化が可能である②高い推力＝シリーズ最小サイズでありながら従来品であるＮＴ３８Ｖと最大推力は同等、定格推力は大幅に向上している。そのため、本製品を採用することで装置の性能を損なうことなくダウンサイジングが可能である。

主な用途は、半導体関連装置や精密測定機器、搬送設備等。

ダイジェット工業（本社＝大阪市平野区、生悦住歩社長）は、好評を得ている刃先交換式ドリル『TA-EZドリル』（TEZD形）にモジュラーヘッドタイプを追加し、販売を開始した。

干渉物を考慮した突出しの長い穴あけ加工で、オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」との組み合わせで本体剛性をアップし、加工効率の向上を図るとともに、振れと振動を抑制、ライフルマーク発生を防止し、加工穴精度を向上させる。主な特長は、次のとおり。

〇工具交換はインサートの交換のみで経済的。
〇独自の給油方式により確実に切れ刃部に給油され、切削性能が向上。
〇本体はストレートタイプの採用により、立て壁への接近性が良好。
〇オール超硬シャンクアーバ「頑固一徹」との組合せにより、10Ⅾ以上の突き出し長さでも、下穴なしの状態から加工深さ2DC（刃径×2倍）をノンステップで行える。

主用途は、炭素鋼、工具鋼、合金鋼、プリハードン鋼、ステンレス鋼、鋳鉄、焼入れ鋼の穴あけ加工。サイズは、φ14～Φ32 (計19形番）。

サンドビック・コロマント（本社＝名古屋市西区、髙宮真一カンパニープレジデント）は、超硬ソリッドドリル『CoroDrill®Dura462』の販売を開始した。

オールラウンダーな穴あけ工具のCoroDrill®Dura462は、最小径0.03mm～最大径20mmの幅広い製品ラインナップで、あらゆる被削材や加工アプリケーションに対応する。

ドリル径3mmから20mmまでのラインナップの材種は「X2BM」を採用し、サンドビック独自のコーティング技術「Zertivo®2.0」による多層PVDコートと超微粒子超硬母材の組み合わせにより耐摩耗性に優れている。さらに、コーティング後にポストトリートメントを行うことで、コーティングと超硬母材との密着性が向上し、刃先の耐チッピング性を高めている。この優れた特性により、従来の汎用ドリルと比較して工具寿命アップが実現できるほか、切削速度アップが可能となり、生産性向上にも寄与する。

ドリル形状は直線切れ刃と最適なシンニングの組み合わせで求芯性がよく、傾斜面の食いつきや、パイプ外径側からの貫通穴にも対応できる。さらに、あらゆる被削材の切りくず排出を助ける大きなフルート形状を持ち合わせているため、鉄・ステンレス鋼、そしてアルミが同一ドリルで加工できるほか、難削材やHRc60程度の高硬度材にも適用が可能である。主な特長は次の通り。

①約2000種類の標準品を揃え、ドリル径0.03㎜～3mmまでのマイクロドリルの領域は加工深さ6Dcに対応②材種は超硬ノンコートのX0BUとドリル径0.2mmからは超硬コーティングのX0BMの組み合わせも選択可能③ドリル径3㎜～20mmまでは加工深さ3Dc・5Dc・8Dcに対応し、内部給油と外部給油の組み合わせがある④面取り付きドリルも標準ランナップし、広く加工されているねじ下穴加工にも適用。

三菱電機（本社＝東京都千代田区）は、「三菱電機SOCIO-ROOTS（ソシオルーツ）基金」の2024年度の活動として従業員から寄せられた寄付に対し会社として同額のマッチングを行い、合計9,032万9,558円を国内外合わせて82カ所へ寄付した。これにより、同社は基金設立以来33年間で延べ2,500カ所以上を支援し、累計寄付金額は約16億3,300万円となった。

同社は2024年度、以前から継続している全国の社会福祉施設への支援や、東日本大震災をはじめとする被災地の子どもたちを支援する活動への寄付のほかにも、「令和6年能登半島地震」や「台湾東部沖地震」の被災者支援の寄付を行った。2024年度の三菱電機SOCIO-ROOTS基金による寄付実績は、次のとおり。

〇令和6年能登半島地震支援：2,870 万円 従業員の寄付との合計：5,740 万円
〇台湾東部沖地震支援：356 万5,518円 従業員の寄付との合計：713 万1,036円
〇社会福祉施設支援：989 万9,261 円 従業員の寄付との合計：1,979 万8,522 円
〇被災地の子どもたち支援：300 万円 従業員の寄付との合計：600 万円
◎合計寄付金額：4,516 万4,779 円 従業員の寄付との合計：9,032 万9,558 円

今後も三菱電機は、事業を通じた社会課題の解決を加速するとともに、従業員が社会課題に関心を持ち、社会貢献活動に積極的に取り組む企業風土づくりに努め、従業員とともに、活力とゆとりある社会の実現に貢献していく。

山善（本社＝大阪市西区、岸田貢司社長）と、大阪ガス100％子会社のDaigasエナジー（本社＝大阪市中央区、福谷博善社長）は、３月1 日より、日本製紙クレシア(本社＝東京都千代田区、安永敦美社長)の京都工場にて、コーポレートPPA（Power Purchase Agreement＝電力購入契約）を開始した。

▲日本製紙クレシア京都工場

山善とDaigasエナジーが日本製紙クレシア京都工場に、太陽光発電設備を設置・保有・維持管理をしながら、そこで発電された太陽光由来の再生可能エネルギー100％の電気（再エネ電気）を約20年間にわたり日本製紙クレシアに供給・販売するもので、昨年4月23日付の既報通り、日本製紙クレシアでは、開成工場(神奈川県)に続き、興陽工場(静岡県)、東京工場(埼玉県)、そして京都工場で新たにコーポレートPPAを開始したこととなった。

山善のコーポレートPPA事業において、最大の発電設備となる日本製紙クレシアの京都工場では、工場内の4 つの建物の屋上に太陽光パネルを設置し、総発電設備能力は4,057kW、年間発電量は一般家庭約1,070世帯分(世帯当たり年間3,950kwで試算)の年間使用電力量に相当する約423万kWhを見込んでいる。再エネ電気の供給により、山善の仕入先企業である日本製紙クレシアのCO2削減に寄与することはもちろん、山善のGHGプロトコル（温室効果ガス排出量の国際的基準）のScope3（事業者によるGHG排出量の区分）「カテゴリ１：原材料（仕入商品）」の排出量削減につながる。

山善は、2021年10月よりDaigasエナジーと共同ブランド『DayZpower』を立ち上げ、コーポレートPPAの展開以降、日本製紙クレシアの京都工場を含め、計７サイトの太陽光発電設備を管理・運営している。これら自社電源開発事業（プライマリー市場）に加えて、2024年10月には、稼働済み電源支援事業（セカンダリー市場）として、国内58サイトの発電プロジェクトにも参画している。

これにより、プライマリー市場とセカンダリー市場を合わせて合計65 サイト、出力は合計約21.3MWの発電設備の管理・運営を行うことになる。山善は2030年企業ビジョンを実現する上での重要課題の一つとして、「グリーンビジネスの拡大」を特定している。今回のコーポレートPPA事業や再生可能エネルギー発電所への投資、さらには「グリーンボールプロジェクト」等を通じて、環境活動とビジネスの両立を推進しながら、持続可能な社会の実現に貢献していく。