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ロダン、高村光太郎ら芸術家５人のスタイルを融合し具体化

サンドビックは、ＡＩ最先端ソフトウェアソリューション、最先端の製造技術を駆使して創られた、現代のエンジニアリングの傑作である『不可能を可能にする彫像』を発表した。

スウェーデンの国立科学技術博物館・テクニスカに展示されているこの芸術作品は、 ５００年の時間を隔てた偉大な芸術家５人、ミケランジェロ（伊）、ロダン（仏）、コルヴィッツ（独）、高村光太郎（日）、サヴェージ（米）の作品を基にしてつくられており、ＡＩのモデリング機能と最新の製造ソリューションの革新的な活用により実現した。この彫像は、「ミケランジェロのダイナミックなオフバランスポーズ」「ロダンの筋肉と黙想」「コルヴィッツの表現派の感性」「高村光太郎の活力と質量へのこだわり」「サヴェージの人物に見られる反骨精神」といった５人それぞれの特性バランスに配慮しながら、多数のＡｉモデルをトレーニングすることで設計された。

製造工程はそれぞれの材料を切削する前にシミュレーションにおいて徹底的にテストされ、サンドビックのエンド・トゥー・エンドのデジタル加工能力の可能性を示し、サンドビック・コロマントの旋削、フライス、穴あけ工具を使用して、17個の部品を加工した。この方法は、 良好な加工面品質のため他の方法より優れた方法と判断され、完成品のパーツ間の交差部分は精度が極めて高いため、肉眼ではほとんど確認できない。彫像を分割することにより、必要となる鋼材量の大幅減を実現した。さらに、加工前のステンレス鋼から除去された材料は全て、 このプロジェクトのために材料を供給したＡｌｌｅｉｍａ社によりリサイクルされた。

完成した彫像は、重さ５００㎏、高さ１５０㎝。デジタル設計との誤差は30マイクロメートル（０・０３㎜）未満で、その大きさと３Ｄモデルの複雑さを考えると、驚くべき数値だといえる。これは例えば、スイス製時計の製造に求められる精度と同じで、最適な彫像製造方法の仮想シミュレーション、デジタルツインテクノロジーとツールパス最適化技術を活用して達成されたものである。

サンドビック・マシニング・ソリューションのナディーン・クラウヴェルス社長は、「当社はデジタルソリューションと切削工具にわたる卓越した能力により、効率と持続可能性を改善するのに絶好の立場にある」とした上で、次のように述べている。「私たちが日々お客様に価値を提供するために用いている加工と同じ方法での『不可能を可能にする彫像』の作製は、そのことを示すために実現したものである。全ての可能性を活用することで製造効率を大幅に改善し、無駄を省き、加工の各工程において最高の品質を確保することができた」。

▲「Impossible Statue」

エンジニアリングは長らく男性優位の職場だったが、スウェーデンのファガスタに本拠を置く切削工具メーカー、セコ・ツールズは、より性別の多様性を促進することに取り組んでいる。「これは、性別に関係のない、素晴らしいキャリアのチャンスです」と、セコ・ツールズＵＫのＨＲマネージャ（人事課長的役割）であるＺｏｅ Ｗｏｏｄさん（※写真左）は話す。

エンジニアリング分野では、女性はまだまだ少数派であり、エンジニアリングは「男性に最も適した危険な仕事」と見なされることがよくあるが、興味があるかもしれない女性でさえ、成功するには男性優位の偏見を克服しなければならないと思われる。しかし、セコ・ツールズは、そのような先入観の払拭に取り組んでいる。エンジニアリングは依然として男性優位の職場だったが、それは徐々に変化している。デジタル化が進み、 コンピュータ支援設計や製造ソフトウェアが導入され、業務の大部分はオンライン化が進んでいる。そして、社会的認識が変化するにつれて、より多くの女性がエンジニアリングの仕事に就くようになっている。

Ｚｏｅ Ｗｏｏｄさんは、英国および世界中の人事担当スタッフとともに、社内のジェンダー（性別）の多様性を促進するために取り組んでいる。「私たちは、より多面的視点が必要なので、多くの若い女性がこの職場に参入することを奨励しようとしているし、そうすべきと考えています。そして、女性は問題を別の方法で見て、異なった解決策を導き出すことがよくあります」と彼女は説明する。

セコ・ツールズは、世界中で実施している女性人材プログラムなど、エンジニアリングにおける性別の多様 性への取り組みを強化している。同社は国連の持続可能な未来へ向けた取り組み支援（ＳＤＧｓ） にも参加表明しており、取り組み支援目標の第５項目「ジェンダー平等を達成し、すべての女性と少女に力を与える」ことを目指している。「セコ・ツールズがジェンダー平等目標への参加を表明したことを誇らしく思います。この取り組みは私自身にとって大きな意義があり、私たちにとって重要だと声を大にしていいたいです」とＺｏｅ Ｗｏｏｄさんは語る。

また近年、セコ・ツールズＵＫは、イギリスのオルスターにあるセコ・ツールズＵＫ本社近くの女子校など、地元の学校と協力している。「セコ・ツールズでの職務経験を通じて、教職員はエンジニアリングが女子生徒にとって興味深い選択肢だ と考え始めている。私たちのエンジニアは、多くの女子生徒が職務体験を希望し、友人や家族にも勧めている状況を目の当たりにしています」と、セコ・ツールズに10年間在籍しているＺｏｅ Ｗｏｏｄさんは、女性エンジニアが徐々に増えていることを実感している。Ｇｅｏｒｇｉａ ＭｃＩｎｅｒｎｅｙさん（※写真中央）とＡｉｓｈａ Ｍｕｓｔａｆａさん（※写真右）の２人も、そうした女性エンジニアである。

ＤＭＧ森精機（グローバル本社＝東京都江東区／第２本社＝奈良市、森雅彦社長）は、日本全国の高等専門学校と連携し、『デジタルものづくり実践講座』の提供を開始した。

同講座は経済産業省の令和４年度「高等教育機関における共同講座創造支援事業費補助金」において、 執行団体である社会実装推進センター（ＪＩＳＳＵＩ）から、ＤＭＧ ＭＯＲＩグループ会社のテクニウム （東京都江東区）が採択を受けたことによるものである。北九州工業高等専門学校（福岡県北九州市）を旗艦校として、全国の10 高専、および同校主催の第４次産業革命 エグゼクティブ ビジネススクールの最大２２０名に向けて、最新の工作機械を用いたデジタルものづくり実践講座を北九州工業高等専門学校と共同で開催する。

工作機械業界は工程集約・自動化・デジタル化によりますます変化しているが、高専においてもこの変化に 対応する教育プログラムの整備が遅れており、学生は５軸加工機など最新の工作機械の知識や操作経験がなく、心理的な障壁が強いという課題がある。

同講座は、「①講義」「②自己学習（ｅラーニング）」「③実習授業」の３つで構成される。また、同事業の過程ではＶＲ（バーチャルリアリティ）技術を取り入れ、ＮＣ工作機械利用に対する高専生の心理的障壁の軽減を目的とした特別コンテンツ「切削加工安全確保 ＶＲ」を共同研究として開発・評価する。同コンテンツは、熊本工業高等専門学校八代キャンパスの協力を得て撮影したもので、地理的に離れた全国10高専を繋いで同講座の中での活用を試行し、日本国内の全高専や母国語の異なる他国の学校法人での活用を目指していく。

▲切削加工安全確保VRイメージ

ミツトヨ（本社＝川崎市高津区、沼田恵明社長）はこのたび、持続可能な脱炭素社会の実現を目指す企業グループである「日本気候リーダーズ・パートナーシップ」（ＪＣＬＰ）に加盟した。

同社では、地球規模での気候変動問題に対して企業としての責任を果たすべく、２０５０年のカーボンニュ ートラル実現に向けて、２０３０年までに自社のＣＯ２排出量（Ｓｃｏｐｅ１、２）を２０１８年比で50％削減し、脱炭素社会の実現に貢献していくことを目標に掲げ、ＧＨＧ（温室効果ガス）削減に向けた取り組みを進めてきた。

ＪＣＬＰへの加盟により、パリ協定と整合する脱炭素社会の実現を後押しする「意思」と「行動」を社会に示し、今後、自社の脱炭素化の実践をさらに深めていくことにより、国際社会および地域の持続可能な発展に寄与していく。なおＪＣＬＰとは、脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下、２００９年に日本独自の企業グループとして設立。幅広い業界から日本を代表する企業を含む２４０社が加盟している（今年６月現在）。

ワルタージャパン（愛知名古屋市、チェティン・セルカン社長）は、オーエスジー（愛知県豊川市、大沢伸朗社長）との業務提携契約を２０２３年末にて終了させることとなった。

ワルタージャパンの親会社であるＷａｌｔｅｒ ＡＧとオーエスジーとの間においては、ワルタージャパン設立以前の１９８２年より、日本国内におけるチップ交換式超硬ミーリング工具の製造および販売に関して業務提携を開始した。当時より現在に至るおよそ40年余りにわたって、オーエスジーによるＯＳＧ-ＷＡＬＴＥＲブランド工具の国内展開を軸として両社は提携関係を継続していたが、事業環境およびワルタージャパンにおける販売戦略の変化に対応すべく、このたび契約の定めに従って、オーエスジーに対して業務提携契約の解除を通知した。今後については、日本国内におけるワルタージャパン組織および販売網を強化して、さらなる事業展開を図っていく。

総合展では新たに空調・冷凍業界団体の後援得る

５月29日に大阪心斎橋のホテル日航大阪で開かれた大阪管工機材商業協同組合の第74回通常総会では、５つの議案審議に加え、同組合主催による９月開催の「第21回 管工機材・設備総合展」（以下、総合展）の成功、そして来る２０２５年の大阪・関西万博に向けた期待が話題の中心となった。

同業界においては、需要量の漸減傾向の中で急激な仕入価格の上昇が続き、速やかな価格転嫁が引き続き課題となっている。また採用環境が一段と厳しくなり人手不足が営業活動の大きな制約要因となるとともに、賃上げに伴う人件費の上昇傾向により収支への悪影響が懸念される状況である。このような厳しい環境変化のなか、同組合では、従来同様に基本理念である「共存共栄」の精神を大切にして、連合会が掲げる５つのスローガン＝①「工・製・販の協調」②「適正利潤の確保」③「取引改善の徹底」④「連合会認識の高揚」⑤「環境保全の推進」を事業活動の基本に置き、組合員の協力・参加のもと、積極的に組合事業活動に努力していくことを確認した。

岡崎信一理事長（岡﨑産業社長）はあいさつの中で、「理事長任期最後の１年を総合展はじめ組合の諸行事の成功に全力で努めたい」と意を決する中、９月７日（木）～９日（土）の３日間、大阪・南港のインテックス大阪にて総合展を円滑に開催するため、総合展実行委員会を発足し、スケジュール、企画検討、開催ＰＲ、出品依頼、集客方法の立案、要項の策定等に昨年９月より取り組んでいる。多くの業界関係企業への出品を促すとともに、新たに空調・冷凍工業の業界団体の後援を得て、コロナ禍の下で開催した前回（21年）を大きく上回る規模での開催を目指している。管工機材ユーザーの来場増加を図る観点から「ユーザー団体助成金」の増強や日本能率協会と連携した「管工機材ユーザー向け講演会」の実施を予定、出品者と組合員の採用面に貢献することを目指し、大阪労働協会と連携して学生向けの「業界研究イベント」を会場内で催すことも決定している。

なお、人材採用という意味では今回、議案審議終了後に、北大阪高等職業技術専門校の奥田聡副校長による同校のＰＲタイムが設けられた。奥田副校長は「女性の入校率がアップしてきている」等の傾向にふれながら、建築設備科、３Ｄモデルクラフト科などを紹介し、人材確保に向け求人を促した。

また、賛助会員・来賓約３００名が出席した懇親会では、一瀬克彦元理事長の叙勲挨拶、大阪国税局西税務署から同組合への感謝状贈呈（インボイス制度への取り組みや税務行政全般の円滑な運営への協力に対し）なども行われ、賛助会員代表で光明製作所の金村哲志社長は、「大阪・関西万博の開催まで２年を切った。コロナ禍で冷え切った市場の起爆剤になればと願っている。その前に今年９月の総合展では賛助会員として大いに盛り上げていきたい」旨述べ挨拶とした。

▲岡﨑理事長（右）が西税務署（大阪）の峨家署長より感謝状受贈

ロボで搬送効率化、人の歩く時間削減

大阪機械器具卸商協同組合（中山哲也理事長・トラスコ中山社長）は４月20日、ＭｏｎｏｔａＲＯの猪名川ディストリビューションセンター（兵庫県猪名川町）とエレコムの兵庫物流センター（同町）の２社合同見学会を開催した。組合員やメーカー会員など計66人が参加した。

ＭｏｎｏｔａＲＯの猪名川ディストリビューションセンターは、延床面積19万４０００㎡、在庫能力60万点の大型物流センター。事業成長に伴い、出荷能力や在庫保有能力を強化し、物流を効率化するため２０２２年４月、本格稼働した。同センターでは約４００台（１期）の小型無人搬送ロボットやコンベアで商品を自動搬送し、商品のピッキングではその位置や数をプロジェクションマッピングで知らせるなど、物流の効率化に加え、従業員の歩く時間を減らし作業負担も軽減している。

エレコムの兵庫物流センターは、西日本エリアを管轄する物流拠点。ＢＣＰ対策を目的に、南海トラフ地震の災害リスクを避けるため、海に近い大阪市西淀川区から内陸の猪名川町に22年４月、移転した。同センターは、あらゆる工程で省人化するほか、人がなるべく動かず商品が人に向かってやってくる超高速ピッキングやＡＧＶを採用するなど、機械やロボットに商品を運ばせることで人ができるだけ歩かなくて良い作業環境を実現している。

参加者は両社の巨大な物流センターを歩いて見学。見学会の後に開催した懇親会の乾杯の挨拶で、古里龍平副理事長（企業見学委員会委員長）は両センターについて、「明確な方針、従業員の皆様の情熱、知恵。それが最新の物流拠点の運営を実現していると感じた」と話した。【取材協力／日本産機新聞社】

▲(左)MonotaRO猪名川ディストリビューションセンター(右)エレコム兵庫物流センター