カテゴリー: ユーザー通信 WEB版

  • サンドビック 『CoroDrill®Dura462』を導入

    サンドビック・コロマント(本社=名古屋市西区、髙宮真一カンパニープレジデント)は、超硬ソリッドドリル『CoroDrill®Dura462』の販売を開始した。

    オールラウンダーな穴あけ工具のCoroDrill®Dura462は、最小径0.03mm~最大径20mmの幅広い製品ラインナップで、あらゆる被削材や加工アプリケーションに対応する。

    ドリル径3mmから20mmまでのラインナップの材種は「X2BM」を採用し、サンドビック独自のコーティング技術「Zertivo®2.0」による多層PVDコートと超微粒子超硬母材の組み合わせにより耐摩耗性に優れている。さらに、コーティング後にポストトリートメントを行うことで、コーティングと超硬母材との密着性が向上し、刃先の耐チッピング性を高めている。この優れた特性により、従来の汎用ドリルと比較して工具寿命アップが実現できるほか、切削速度アップが可能となり、生産性向上にも寄与する。

    ドリル形状は直線切れ刃と最適なシンニングの組み合わせで求芯性がよく、傾斜面の食いつきや、パイプ外径側からの貫通穴にも対応できる。さらに、あらゆる被削材の切りくず排出を助ける大きなフルート形状を持ち合わせているため、鉄・ステンレス鋼、そしてアルミが同一ドリルで加工できるほか、難削材やHRc60程度の高硬度材にも適用が可能である。主な特長は次の通り。

    ①約2000種類の標準品を揃え、ドリル径0.03㎜~3mmまでのマイクロドリルの領域は加工深さ6Dcに対応②材種は超硬ノンコートのX0BUとドリル径0.2mmからは超硬コーティングのX0BMの組み合わせも選択可能③ドリル径3㎜~20mmまでは加工深さ3Dc・5Dc・8Dcに対応し、内部給油と外部給油の組み合わせがある④面取り付きドリルも標準ランナップし、広く加工されているねじ下穴加工にも適用。

  • 三菱電機SOCIO-ROOTS基金、累計寄付金額が約16億3千万円に

    三菱電機(本社=東京都千代田区)は、「三菱電機SOCIO-ROOTS(ソシオルーツ)基金」の2024年度の活動として従業員から寄せられた寄付に対し会社として同額のマッチングを行い、合計9,032万9,558円を国内外合わせて82カ所へ寄付した。これにより、同社は基金設立以来33年間で延べ2,500カ所以上を支援し、累計寄付金額は約16億3,300万円となった。

    同社は2024年度、以前から継続している全国の社会福祉施設への支援や、東日本大震災をはじめとする被災地の子どもたちを支援する活動への寄付のほかにも、「令和6年能登半島地震」や「台湾東部沖地震」の被災者支援の寄付を行った。2024年度の三菱電機SOCIO-ROOTS基金による寄付実績は、次のとおり。

    〇令和6年能登半島地震支援:2,870 万円 従業員の寄付との合計:5,740 万円
    〇台湾東部沖地震支援:356 万5,518円 従業員の寄付との合計:713 万1,036円
    〇社会福祉施設支援:989 万9,261 円 従業員の寄付との合計:1,979 万8,522 円
    〇被災地の子どもたち支援:300 万円 従業員の寄付との合計:600 万円
    ◎合計寄付金額:4,516 万4,779 円 従業員の寄付との合計:9,032 万9,558 円

    今後も三菱電機は、事業を通じた社会課題の解決を加速するとともに、従業員が社会課題に関心を持ち、社会貢献活動に積極的に取り組む企業風土づくりに努め、従業員とともに、活力とゆとりある社会の実現に貢献していく。

  • 山善、最大規模の自社電源開発事業を日本製紙クレシア京都工場で開始

    山善(本社=大阪市西区、岸田貢司社長)と、大阪ガス100%子会社のDaigasエナジー(本社=大阪市中央区、福谷博善社長)は、3月1 日より、日本製紙クレシア(本社=東京都千代田区、安永敦美社長)の京都工場にて、コーポレートPPA(Power Purchase Agreement=電力購入契約)を開始した。


    ▲日本製紙クレシア京都工場

    山善とDaigasエナジーが日本製紙クレシア京都工場に、太陽光発電設備を設置・保有・維持管理をしながら、そこで発電された太陽光由来の再生可能エネルギー100%の電気(再エネ電気)を約20年間にわたり日本製紙クレシアに供給・販売するもので、昨年4月23日付の既報通り、日本製紙クレシアでは、開成工場(神奈川県)に続き、興陽工場(静岡県)、東京工場(埼玉県)、そして京都工場で新たにコーポレートPPAを開始したこととなった。

    山善のコーポレートPPA事業において、最大の発電設備となる日本製紙クレシアの京都工場では、工場内の4 つの建物の屋上に太陽光パネルを設置し、総発電設備能力は4,057kW、年間発電量は一般家庭約1,070世帯分(世帯当たり年間3,950kwで試算)の年間使用電力量に相当する約423万kWhを見込んでいる。再エネ電気の供給により、山善の仕入先企業である日本製紙クレシアのCO2削減に寄与することはもちろん、山善のGHGプロトコル(温室効果ガス排出量の国際的基準)のScope3(事業者によるGHG排出量の区分)「カテゴリ1:原材料(仕入商品)」の排出量削減につながる。

    山善は、2021年10月よりDaigasエナジーと共同ブランド『DayZpower』を立ち上げ、コーポレートPPAの展開以降、日本製紙クレシアの京都工場を含め、計7サイトの太陽光発電設備を管理・運営している。これら自社電源開発事業(プライマリー市場)に加えて、2024年10月には、稼働済み電源支援事業(セカンダリー市場)として、国内58サイトの発電プロジェクトにも参画している。

    これにより、プライマリー市場とセカンダリー市場を合わせて合計65 サイト、出力は合計約21.3MWの発電設備の管理・運営を行うことになる。山善は2030年企業ビジョンを実現する上での重要課題の一つとして、「グリーンビジネスの拡大」を特定している。今回のコーポレートPPA事業や再生可能エネルギー発電所への投資、さらには「グリーンボールプロジェクト」等を通じて、環境活動とビジネスの両立を推進しながら、持続可能な社会の実現に貢献していく。

  • DMG 森精機、2年連続で健康経営銘柄2025に選定、ホワイト500にも3年連続で認定される

    DMG 森精機(グローバル本社=東京都江東区、森雅彦社長)は3 月 10 日、健康経営に優れた上場企業として昨年に続き2年連続で「健康経営銘柄 2025」に選定された。

    同銘柄は経済産業省と東京証券取引所が、社員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を選定・公表するものであり、経産省と日本健康会議により、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する「健康経営優良法人2025」の大規模法人部門「ホワイト500」にも3年連続で認定された。

    同社は2018年に12 時間勤務間インターバルを義務化し、19年には全社員に個人負担額ゼロで人間ドック方式の各種がん検診を含めた健康診断を導入、20年に敷地内全面禁煙化をも実現し、さらに健康管理増進センターを設立した。そして、21年に「DMG森精機 健康経営宣言」を発表し、順次、社内健康データの見える化、ラインケアのヘルスリテラシー向上を目的とした管理職のためのWebinar研修の開始、要二次健診者の追跡や服薬アドヒアランスの確認、40歳未満有所見者に対する保健指導、運動・栄養教室の開催などを継続して実施した。

    最近では、高血圧対策と食生活の見直しの啓発のために「減塩デー」を開始、さらに「生理休暇」日を有給化、介護離職者予防の取組みも始めるなど、より組織的で系統的な取り組みを展開している。加えて、世界各国の拠点事業所で栄養バランスのとれた昼食を提供している。

    DMG森精機は会社の安定した事業運営と持続的な発展成長にとって、社員が心身ともに健康であることは必要不可欠あると考えている。同社は今後も経営理念に掲げる「よく遊び、よく学び、よく働く」を体現する社員の意欲的な働きに期待するとともに、会社をあげて組織的な健康増進施策を推進することにより、社員が高いモチベーションを持ちながら、健康的に個々の能力を発揮できるよう取り組んで行くと表明した。

  • オーエスジー、レンズ業界のビジネス拡大など微細精密分野をさらに強化へ

    定時株主総会開催、昨期業績は微増収減益、今期売上高1600億円・営業利益210億円めざす

    「利益に拘る政策進める」(大沢社長) 3年後(中計ステージ2)、営業利益率16%超へ

    オーエスジー(本社=愛知県豊川市)は2月21日、ホテルアソシア豊橋で第112回(2024年11月期)定時株主総会を開催した。会場の株主出席者は84名。

    議長を務めた石川則男会長は議案審議に先立ち、同社を取り巻く環境について、「日本経済が成長軌道に乗る大きなチャンスを迎えていると期待しているが、新たに発足した米国・トランプ政権は矢継ぎ早に関税を武器にした外交を繰り広げており、世界経済の行方、世界の政治そのものも予断を許さない状況になっている」と、同社のメキシコ、カナダ、中国の事業への影響を懸念し、生産体制の見直しを含めた準備に万全を期す旨述べた。

    一方、自動車業界においては、「国内メーカーの品質認証問題による減産など強い逆風もあり、切削工具業界全体にとっては厳しい一年間だった」とし、100年に一度の変革期にある中、「成長著しい医療分野、特にデンタル、メガネ、コンタクトレンズ、白内障用の眼内レンズ加工等の切削工具ビジネスを拡大していく」と対応策を挙げ、半導体産業、光学機器用の精密部品・金型などで「すでに成果が出つつあり、微細精密分野へのビジネス拡大に向けた活動に注力している」と説明。

    同社グループには昨年、M&Aでダイヤモンド工具のトップブランであるオランダのContour社(コントア・ファイン・ツーリング)が加わり、また、単結晶ダイヤモンドのエンドミルでは世界世界最高峰の技術を持つマイクロ・ダイヤモンド(横浜市)を事業継承し、「精密分野での製品種類も技術レベルもアップできている」と続けた。

    それらを踏まえ、先般、自身が訪れた中国のレンズ産業での話を引き合いに、「切削工具業界の中で、レンズ業界に同様の技術サービスを提供する競合他社は、ほぼ存在しないとわかり、オーエスジーの持つサービスの伴う技術力が活かせる分野だ」と確信を示した。

    引き続き、前期(24年11月期)の事業概要、業績等を報告。連結売上高は1555億1700万円(前期比5・3%増)、連結営業利益は188億6800万円(同4・7%減)、連結当期純利益は134億3900万円(同6・1%減)。海外売上高比率は円安の影響もあり、前期と比較して増加し68・0%(前期は67・0%)。グループ全体では、為替換算の影響もあり、全ての地域において前期比で増加したが、利益面では人件費や原材料費の高騰により「微増収減益」と表現した。

    セグメントの業績では、日本は売上高743億7百万円(前期比1・4%増)、営業利益72億5百万円(同9・7%減)。米州は売上高358億6300万円(同8・7%増)、営業利益44億1100万円(同2・4%減)。欧州・アフリカは売上高370億2千万円(同9・4%増)、営業利益31億1700万円(同15・2%減)。アジアは売上高377億8200万円(同5・0%増)、営業利益41億5300万円(同6・6%減)。国内では、先述の自動車認証不正問題の影響や設備投資の遅延等もあり、景気回復は足踏み状態となった。

    そんな中、同社ではメインロジスティクスを日本の真ん中に位置する豊川市に移転し、昨年8月から稼働を開始した。物流の2024年問題を加味し、管理・輸送コストを下げ、顧客の利便性向上を目的に、在庫管理・発送業務を行い、拠集約により物流の効率化を進めていく。

    今期(25年11月期)の取り組みとしては、超硬エンドミル事業のさらなる成長戦略のために、大池工場(豊川市)の建て直しと共に、旧・エスデイ製作所が茨城県常総市に新工場を建て、OSGグラインドテックとして生まれ変わり、今年1月から正式に生産を開始。そのほか、さらなる事業効率の向上に重点を置き、売上高1600億円・営業利益210億円を目標とする。

    株主懇談会に新任執行役員の岩城氏・桝田氏が登場、プレゼンで「刷新」アピール

    総会(報告事項・決議事項第1~3号)終了後は株主懇談会に移り、最初に大沢伸朗社長が登壇。冒頭、昨年末に明らかになった、ニデックによるまた新たな大手工作機械メーカーへのTOB提案等の話題にふれながら、主に中期経営計画のステージ2(25年11月期~27年11月期)について詳報した。

    このうち、基本方針の中から「利益に拘る政策を押し進める」に着目すれば、ステージ1をこう振り返った。「社内における意識改革は順調に進んでいると評価できるものの、結果だけを見れば、利益面については、正直、やり切った感がない」。それを受け大沢社長は、「引き続き、高い収益性を目指すことが、ステージ2にとってはメインの取り組みとなる。今から3年間(27年度末)で営業利益率16%超え、ROE(自己資金利益率)10%超えに挑む」と強調し、「高いリピート率、新規顧客の割合が高い(約4割)」メリットを有する微細精密加工分野の開拓を進めることで、顧客産業を上回る成長をめざすと説いた。

    そして今回は、新任執行役員の岩城篤史氏、桝田典弘氏が登場し、それぞれプレゼンテーションに立った。

    DXを活用したモノづくり体系(岩城氏)

    執行役員製造副本部長兼第2製造兼製造企画室長の岩城氏は、「DXを活用したモノづくり体系の刷新」を旗印に、「情報を清流化し、人作業で『止めない・らない』モノづくり」、「人の『カン・コツ・作業』からの」脱却」や「徹底した無人生産」等を解説した。

    「新デザインセンター」へ変革(桝田氏)

    最後は、デザインセンター長兼RDセンター担当の桝田氏が、「新製品開発スピード・利益貢献スピードアップへ変革」を掲げ、「デザインセンター内の業務スリム化で新製品開発へ大幅に人員シフト」や「特殊品受注の利益率向上、製品の統廃合強化」、「あるべき姿に原点回帰」等々を力説。「私たちなら必ずできる! 営業・製造・デザインセンターの連携で中期経営計画達成!」と終始声高に「新デザインセンター」への変革をアピールした。


    ▲株主総会で議長を務める石川会長       ▲株主懇談会での大沢社長

    ▲株主懇談会での岩城氏プレゼン       ▲株主懇談会での桝田氏プレゼン

    ▲会場出席の株主は84名
  • MOLDINO、成田工場で初の新商品発表会

    「最大Ⅼ/D驚愕の40D」「全工程での直彫り加工」など期待の新アイテムを集中解説

    「金型の大型化、微細加工に注力」キーワードに(金子社長)

    MOLDINO(本社=東京都墨田区両国)は2月17日、成田工場(千葉県成田市新泉)にて、主要業界紙に向けた新商品記者発表会を開催した。

    昨秋のJIMTOF2024でも発表した「期待の新商品」である、高送りラジアスエンドミルTR2F、超硬シャンク フリーネックタイプ。次世代超硬『IX』シリーズ IX‐EPDB‐TH3についてあらためて詳報し、理解を深める機会となった。同社としては、このような機会を催すのは事実上初であり、この試みを良い経験として、今後も必要に応じて、新商品や様々な取り組みを紹介していきたいという。

    開会あいさつに立った金子善昭社長は、最初に、製造業の現況を「不透明感を残したまま、新年の幕開けを迎えた」と表現し、その象徴として、昨年末に報じられた大手工作機械メーカー買収のニュースを挙げた。「業界全体に、まさに激震が走った。日系メーカーが勝ち残るために、世界規模での競争に拍車がかかる必要性が、この買収劇には表れている。今後もこういった動きは加速していく状況にあるのだろう」。

    その上で、同社にとって最重要な顧客である金型産業においては、今後より一層の自動化やデジタル化が加速する中、「生産効率の改善や生産方法そのものの合理化、より一層の技術深耕といった、他社にはない独創的な技術革新、課題解決のための重要な戦略、施策が多く求められる」。加えて、「金型の大型化に伴う深掘り加工など加工方法の変化、金型材の進化など、加工の難易度が増し、難加工に伴い製造工程自体の複雑化が予想され、高精度微細化もさらに進む」と続けた。

    地方開催の展示会に積極的に出展計画、顧客との接点強化へ

    金子社長は、「今回紹介するラインナップは、まさにこれらの技術に対応できる新商品である」と断言。「金型の大型化、微細加工に注力」をキーワードに挙げ、「他社があまり好まない分野で、当社の技術が活かせる分野に、拙速的に絡めていきたい」と述べた。さらに、同社がこれまで培ってきた技術と経験をもとにした、加工費半減を実現する加工提案「PRODUCTION 50(プロダクションフィフティ)」を推進し、ユーザーの課題解決に努めていくほか、デジタルマーケティングを強化し、顧客との接点を増やすために、地方開催の展示会への積極的な出展計画などに言及。次の3者によるプレゼンテーションに繋げた。

    ギガキャストは強み活かせる分野

    コンセプトを「新商品で切り拓く、ギガキャストと燃料電池の革新ソリューション」とし、順に、営業本部ソリューション営業部副部長兼成田工場開発技術部部長補佐・寺井賢展氏(自動車の変化)。成田工場開発技術部長・當麻昭次郎氏(ギガキャスト向け新商品)。滋賀・野洲工場開発技術部長・古野真弘氏(ギガキャスト向け新商品/IX‐EPDB‐TH3の紹介)が登壇した。

    このうち、當麻部長の解説に着目すれば、TR2Fと超硬シャンク フリーネックタイプについて、「金型材が高機能化することで、切削加工は難加工化が伴う」に対し、「TR2Fは、高能率&長寿命な加工を開拓していく」など、高機能材の高速加工でも長寿命を実現する独自のインサート形状などTR2Fの特徴を紹介した。

    高機能材ではⅤcが最大でも100ⅿ/minのため生産性が上がらないのが従来の課題だったが、これをTR2FはⅤc120ⅿ/minでの高速加工を実現、従来工具比寿命2倍(60mまで→129mまで加工)の切削性能をもたらすと説明。他方、たわみ量を抑えて加工精度を向上し、干渉を気にせず高剛性深掘りを実現する、モジュラーミル専用超硬シャンクのフリーネックタイプ25アイテム追加に関しては、「テーパタイプを使用することで4~7倍の高能率条件が適応可能となり、加工領域が大幅に進展する」、「放電加工を直彫り加工へと、荒加工工程の工具をダウンサイジング」と特長にふれ、ダイカスト金型の構造部中荒加工や入れ子掘り込み加工において、「高機能材が高周速・長い突き出しでも、本当に削れる」と実績を語った。

    この後、参加者らはソリューションセンターに移動し、加工実演を見学。荒加工にTR2Fを使用工具とした「ダイカスト金型(高機能材)の高能率加工」、ソリッドエンドミルによる切削加工の深さの限界を超える「等高線加工と突き加工との比較」(コーナRエンドミルのエポックバーチカルフィニッシュエンドミル、エポックターボシリーズ)など、具体的な使用方法や提案内容を体感した。

    中でも、「従来加工では届かない、加工が難しい領域」、「最大Ⅼ/Dは驚愕の40D、荒加工から仕上げまで、深いリブも、全工程で直彫り加工を達成」(ギガキャストコンセプモデル)といったポイントが強調された。

    最後は、成田工場長(理事)・島添雅浩氏による成田工場の概要説明を受けた上で、合金・インサート・加工の各工場内の見学に臨んだ。

    原料、金型プレス、押出プレス、焼結、研削、コーティング、ホルダ製造の各工程を巡る中、各所でチーム毎での改善提案が掲示され、随所に「DREAM活動」の標語が散見できた。ちなみにDREAMとは「Dynamic Revolution by All Members」に由来するそうだ。


    ▲金子社長あいさつ                ▲ギガキャストコンセプトモデル

    ▲ソリューションセンターでの當麻氏      ▲ソリューションセンターでの古野氏
     
    ▲ソリューションセンターでの寺井氏 ▲加工実演、ソリッドエンドミルによる切削加工の深さの限界を超える

     

  • 【人事異動】DMG森精機

    DMG森精機(グローバル本社=東京都江東区、森雅彦社長)は、2025年3月1日付で、次の通り人事異動を行った。〔敬称略、( )内は旧職名〕

    ▽山本雄介 知的財産・製品安全・工業規格部長 兼TQM/ISO推進部長 兼 開発管理部長(知的財産・製品安全・工業規格部長 兼TQM/ISO推進部長)▽安村亮祐 次世代機種開発マシニングセンタ部 室長。

     

  • 【機構改革・人事異動】山善

    山善(本社=大阪市西区、岸田貢司社長)は2025年4月1日付で、次の通り機構改革および人事異動を行う。

    《機構改革》

    [ICT本部](1) ICT本部を新設。あわせて「D&A部」を新設。 ※ICT=Information and Communication Technology ※D&A=Data Analytics and AI(2) ICT本部配下に経営管理本部配下の「情報システム部」を移管。

    [トータル・ファクトリー・ソリューション支社]新規事業開発部を「半導体ソリューション支店」に改称。

    [海外事業部](1) 海外事業部を新設。配下に社長直轄のグローバル戦略室を移管し「海外戦略部」 に改称(2) 機械事業部配下の「海外機械部」、「北米機械部」、「台湾機械部」、「中国機械部」、「アセアン機械部」、「直轄地域機械部」を海外事業部配下に移管(3) 産業ソリューション事業部およびツール&エンジニアリング事業部配下の「海外機工部」、「北米機工部」、「台湾機工部」、「中国機工部」、「 アセアン機工部 」、「直轄地域機工部」を統合し海外事業部配下に移管。

    [家庭機器事業部]「eビジネス統括部」を新設、通販配下の「eビジネス1部」、「eビジネス2部」、「 eビジネス3部」を移管。

    《人事異動》

    【執行役員・専任役員人事】〔敬称略、( )内は現役職名〕

    ▽鳥越一彦 常務執行役員 住建事業部長(上席執行役員 住建事業部長)▽坂田正則 執行役員 最高情報責任者(CIO) 兼 ICT本部長(執行役員 最高情報責任者〈CIO〉 兼 営業本部 DX戦略部長)▽中田公也 執行役員 海外事業部長(専任役員 営業本部 副本部長〈海外担当〉)▽高千穂利道 執行役員 経営管理本部 副本部長(経営管理本部 経営企画部長)▽入部康久 専任役員 家庭機器事業部 副事業部長〈東京駐在〉 兼 第1・2・3商品統括部長(専任役員 家庭機器事業部 副事業部長〈東京駐在〉 兼 第1・2・3商品統括部長 兼 品質管理部長)▽富増正行 専任役員 台湾支社長 兼 海外事業部 台湾機工部長(専任役員 台湾支社長 兼 産業ソリューション事業部 台湾機工部長 兼 ツール&エンジニアリング事業部 台湾機工部長)▽James Everett Hansen Ⅱ 専任役員 北米支社長 兼 海外事業部 北米機械部長 兼 YAMAZEN, INC.現法長 兼 Plustech INC.現法長(専任役員 北米支社長 兼 機械事業部 北米機械部長 兼 YAMAZEN, INC.現法長 兼 Plustech INC.現法長)▽増岡功 専任役員 アセアン支社長 兼 海外事業部 アセアン機械部長(専任役員 アセアン支社長 兼 機械事業部 アセアン機械部長)▽石田泰一郎 専任役員 北関東・東北支社長(北関東・東北支社 仙台支店長)▽千葉靖博 専任役員 東京支社長(産業ソリューション事業部 大阪営業部長)▽中畑光俊 専任役員 大阪支社長(大阪支社 副支社長)▽西出康人 専任役員 家庭機器事業部 副事業部長(東京駐在) 兼 eビジネス統括部長 兼 eビジネス1部長(家庭機器事業部 通販 eビジネス1部長)。

    【一般人事】〔敬称略、( )内は現役職名〕

    ▽大野敦司 経営管理本部 経営企画部長(経営管理本部 経営企画部 副部長)▽高津雅彦 経営管理本部 人事部長(営業本部 営業企画部長)▽山際啓吾 経営管理本部 法務審査部長(経営管理本部 法務審査部 審査課長)▽江縁隆 経営管理本部 北米管理部長〈シカゴ駐在〉(経営管理本部 人事部長)▽井爪大 ICT本部 副本部長 兼 情報システム部長(経営管理本部 情報システム部長)▽松下拓 ICT本部 D&A部長(営業本部 営業統計室長)▽藤川浩一 営業本部 営業企画部長(営業本部 営業企画部 副部長)▽木原祐介 営業本部 安全保障貿易部長(営業本部 安全保障貿易部 安全保障貿易室長)▽長尾寿朗 大阪支社 副支社長(ツール&エンジニアリング事業部 副事業部長〈東日本担当〉 兼 東京営業部長)▽島本竜多 大阪支社 京都支店長(ツール&エンジニアリング事業部 大阪営業部 eビジネス課長)▽浅田達也 大阪支社 滋賀支店長(名古屋支社 四日市支店長)▽高橋剛 北関東・東北支社 高崎支店長(北関東・東北支社 宇都宮支店長)▽宇田和彦 北関東・東北支社 宇都宮支店長(北関東・東北支社 宇都宮支店 副支店長)▽上領清隆 北関東・東北支社 仙台支店長(北関東・東北支社 郡山支店長)▽長澤康之 北関東・東北支社 郡山支店長(北関東・東北支社 高崎支店長)▽松崎知己 名古屋支社 四日市支店長(ツール&エンジニアリング事業部 九州営業部長)▽吉野秀一 九州支社 北九州支店長(九州支社 大分営業所長)▽溝邊和秀 TFS支社 副支社長(TFS支社 副支社長 兼 産業ソリューション事業部 TFS営業部長〈FA担当〉)▽小澤一之 TFS支社 半導体ソリューション支店長(TFS支社 新規事業開発部長)▽三谷知史 台湾支社 台湾現法長〈台北駐在〉 兼 創善現法長 兼 海外事業部 台湾機械部長(台湾支社 台湾現法長〈台北駐在〉 兼 創善現法長 兼 機械事業部 台湾機械部長)▽森井郷 中国支社長〈上海駐在〉 兼 上海現法長 兼 海外事業部 中国機工部長(中国支社長〈上海駐在〉 兼 上海現法長 兼 産業ソリューション事業部 中国機工部長 兼 ツール&エンジニアリング事業部 中国機工部長)▽吉倉雄二 中国支社 深圳現法長〈深圳駐在〉 兼 海外事業部 中国機械部長(中国支社 深圳現法長〈深圳駐在〉 兼 機械事業部 中国機械部長)▽堂園龍児 アセアン支社 タイ現法長〈バンコク駐在〉 兼 フィリピン現法長 兼 海外事業部 アセアン機工部長(アセアン支社 タイ現法長〈バンコク駐在〉 兼 フィリピン現法長 兼 産業ソリューション事業部 アセアン機工部長 兼 ツール&エンジニアリング事業部 アセアン機工部長)▽猪ノ口博一 産業ソリューション事業部 大阪営業部長(産業ソリューション事業部 名古屋営業部長)▽岡田一之 産業ソリューション事業部 名古屋営業部長(産業ソリューション事業部 大阪営業部 副部長)▽棚田徹志 産業ソリューション事業部 TFS営業部長〈FA担当 (産業ソリューション事業部 TFS営業部 副部長〈FA担当〉)▽安藤憲章 ツール&エンジニアリング事業部 副事業部長 兼 大阪営業部長(ツール&エンジニアリング事業部 副事業部長〈西日本担当〉 兼 大阪営業部長)▽北野雅史 ツール&エンジニアリング事業部 九州営業部長(大阪支社 京都支店長)▽米田敦史 ツール&エンジニアリング事業部 東京営業部長(ツール&エンジニアリング事業部 東京営業部 副部長)▽吉田哲朗 海外事業部 副事業部長 兼 海外戦略部長(グローバル戦略室長)▽麻岡慶三 海外事業部 海外機械部長 兼 本社直轄地域 韓国現法長(機械事業部 海外機械部長 兼 本社直轄地域 韓国現法長)▽安野研一 海外事業部 海外機工部長(産業ソリューション事業部 海外機工部長 兼 ツール&エンジニアリング事業部 海外機工部長)▽山下康喜 海外事業部 北米機工部長〈シカゴ駐在 〉(産業ソリューション事業部 北米機工部長〈シカゴ駐在〉 兼 ツール&エンジニアリング事業部 北米機工部長)▽森貴紀 家庭機器事業部 eビジネス統括部 eビジネス2部長(家庭機器事業部 通販 eビジネス2部長)▽尾崎友章 家庭機器事業部 eビジネス統括部eビジネス3部長(家庭機器事業部 通販 eビジネス3部長)▽井上佳昭 家庭機器事業部 品質管理部長(家庭機器事業部 品質管理部 QC課長 兼 CS課長)。

  • 【役員の異動】山善

    山善(本社=大阪市西区、岸田貢司社長)は、2025年4月1日付で次の通り役員の異動について決議した。〔敬称略、( )内は現役職名〕

    ▽佐々木公久 代表取締役 副社長執行役員(代表取締役 副社長執行役員 国内営業管掌 兼 東京支社長)▽中山尚律 取締役 常務執行役員 家庭機器事業部長(取締役 上席執行役員 家庭機器事業部長)。

  • 【機構改革・人事異動】ダイジェット工業

    ダイジェット工業(本社=大阪市平野区、生悦住歩社長)は2025年4月1日をもって、次の通り機構改革および人事異動を行う。

    《機構改革》

    (1)経営戦略と営業戦略・生産戦略の連動性を高めるため、「経営企画部」の下に「企画室」を新設し、「営業画   企画」および「生産企画課」を「企画室」へ移管し、企画部門を統合する。併せて、「営業企画室」および「生産企画室」は廃止する。

    (2)組織態勢の強化を図り、企業価値を高めるため、「総務部」から人事部門を分離し、「人事部」に改編する。併せて、上場企業のガバナンス強化や非財務情報の開示要請の高まりに対応し、総務部門と経理部門との連携強化および運用の効率化を図るため、「総務部」と「経理部」を統合し、「総務部」とする。

    (3)引き続き、国内と海外の連携は維持しつつ、きめ細かなサポートを行うことで、担当者の営業力を強化することを主目的に、「営業本部」を新設し、その下に分割した「国内営業部」と「海外営業部」を設置する。

    《人事異動》

    〔敬称略、( )内は旧職名〕▽安藤信夫 取締役総務・人事・経理担当(取締役総務部長兼経理部長)▽藤井繁光 取締役製造担当(取締役三重事業所長)▽高柳文雄 業務役員営業本部長 兼 海外営業部長 兼 DIJET INC.社長  兼DIJET GmbH社長(業務役員営業部長 兼 海外室長 兼 DIJET INC.社長 兼 DIJET GmbH社長)▽田中豊二 業務役員大阪事業所長(大阪事業所長) ▽岡本康男 総務部長(総務部総務課次長)▽佐藤優 人事部長(総務部人事課次長) ▽田渕繁 営業本部国内営業部長(営業部名古屋支店長)▽ 山本孝 三重事業所長(三重副事業所長)。

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