オーエスジーは、24年11月期までを事業効率の再強化と企業体質の強化を図るステージと位置付け、カーボンニュートラル時代に向けた世界のモノづくり産業に貢献することを目指す中、同社初となるグリーンボンドを４月以降に発行する予定であり、切削工具メーカーとして世界初のグリーンボンド発行に向けた同社の脱炭素への強い意志を込め、別称を『ＯＳＧ Ｂｅｙｏｎｄ ｔｈｅ Ｌｉｍｉｔ Ｂｏｎｄ』とし、３月９日、同グリーンボンド発行に向けた訂正発行登録書を関東財務局に提出した。
昨年11月に満90歳で死去したフルサト工業創業者・相談役、ジーネット元会長・元社長の古里龍一氏のお別れの会が２月21日、大阪市北区のリーガロイヤルホテルでしめやかに営まれた。ゆかりのある関係者らが全国から来会し参列、祭壇に献花し、故人との別れを惜しみ、感謝の意を表した。
古里氏は昭和７年、大阪市に生まれ、昭和34年に古里鉄工所を設立し、豊かな発想力をもって製造直売の道を選択し、困難に遭いながらも多店舗展開を進め、全国におよぶ製造・販売拠点網を築いた。また、米国販売会社の設立や、韓国でのターンバックルの製造など、早くから海外にも目を向け、チャレンジを続けるなど、その精神は今も脈々と受け継がれている。昭和61年10月、大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄へ上場を果たし、その後２度に亘るスイスフラン建転換社債の発行によって財務基盤を安定させ、積極的に投資を行い平成バブル期には売上高２３４億円、営業利益23億円に到達した。バブル崩壊後の不況期を乗り切り、新たな市場での成長を目指して平成12年にはジーネットへの出資を決断し、社長に就任。平成16年の社長退任後も会長として、売上１千億円企業へと成長するグループを見守った。
在庫拡充を継続的に実施、機会損失防ぎ販売量増加
トラスコ中山（本社＝東京都港区・大阪市西区、中山哲也社長）は２月９日、令和４年（２０２２年／第60期）12月期の決算発表を行い、決算説明会および記者会見をハイブリッド開催（東京本社会場／オンライン）した。
経営成績は、売上高 ２４６４億５３００万円（前年比８・６％増）、売上総利益 ５２１億６千万円（同９・４％増）、営業利益 １４６億６７００万円（同12・８％増）、経常利益 １５０億６５００万円（同11・１％増）、親会社株主に帰属する当期純利益 １０６億２６００万円（同８・４減／前年は不動産の売却を行ったため約34億円が特別利益として計上されている）。ハイライトとして、ユーザー直送やＭＲＯストッカー（究極の即納、工場への置き薬ならぬ『置き工具』）の取り組み強化により、ｅビジネスルートをはじめとした大手得意先の同社へのルート集約につながり、売り上げを押し上げた点や、原材料不足などから仕入れ先の減産、値上げが続く一方で、在庫拡充を継続的に実施し、販売機会の損失を防ぐことで販売量が増加した点を挙げた。
セグメント別売上高は、ファクトリールートは１７０６億６００万円（前年比５・１％増）、ｅビジネスルートは５１５億７６００万円（同16・２％増）、ホームセンタールートは２２１億６２００万円（同20・７％増）、海外ルートは21億８００万円（同24・４％増）。このうち、ファクトリールートにおいては、全国28ヶ所の物流センターおよび全国29ヶ所にある在庫保有支店による欠品対策などの在庫施策を実施し、得意先の利便性向上に努めたこと、ｅビジネスルートにおいては、３２７２社の仕入れ先との協業を基軸に約３１６万アイテムにおよぶ商品データベースと得意先ごとの要望に合わせた物流加工を行ったこと、こういった活動により、それぞれ売上高が増加した。
投資実績は47億９９００万円（デジタル11・８億円、土地・建物28・９億円、設備７・２億円）。主な設備投資の内訳は、商品データベース「ステラ」刷新（第60期実績３・２億円）、物流センターネットワーク強化／７拠点（同１・６億円）、プラネット東関東パレット自動倉庫新築工事（同12・３億円）、大阪・堺ストックセンター新築工事（同７・２億円）、プラネット埼玉パレタライズロボット導入（同１・４億円）など。第61期は１３７億５５００万円の投資を計画する。
プラネット愛知（北名古屋市）26年稼働へ
また、２０２６年７月には北名古屋市に「プラネット愛知」が稼働予定。敷地面積１２５９５坪、延床面積２７１８４坪、投資金額約２８８億円（土地約18億円・建物約１７０億円・設備約１００億円）、在庫１００万ストックキーピングユニット（ＳＫＵ）、出荷能力10万行／日、出荷金額約２億円／日がその詳細となる。中山社長は、「品揃えの強化（１００万ＳＫＵ）と『最速』『最短』『最良』のサービスを実現するとともに高効率な物流センターを目指す」と意気込みを示した。
なお同社ではこのほど、投資計画を見える化し、成果をより確実なものとするため３か年計画を策定した。第63期（25年12月期）は３千億円を超える連結売上高、営業利益率６・６％、経常利益６・７％を計画する。引き続き在庫アイテム数、商品データの拡充、荷合わせとユーザー直送サービス、ＭＲＯストッカー、26年のプラネット愛知の稼働を見据え、プラットフォーム戦略である「ＴＲＵＳＣＯ ＨＡＣＯＢＵｎｅ」（トラスコ ハコブネ）をはじめとした顧客の利便性向上につながる施策と環境負荷軽減を実現するサービスを実行し、同計画の達成を目指す。中山社長は、「３か年計画の説明直後にいうのも恐縮だが、３年後の業績なんてなかなかわからない。他社でも３か年先の数字をつくっても、本当にできるのか？と問われれば、皆、首を傾げるはず」との持論を前置きし「目標といえば一般的に数値目標が立つのだが、当社は数字より、どちらかとえば能力目標が優先するという、少し珍しい会社だ。そのために様々な投資を毎期続けているが、外部から見ると、しっかりと実績に反映するのか？ といった疑問が生じるということで『やむにやまれず』３か年計画をつくった。いずれにせよひとつの目安として見てほしい」と補足した。
さらに今回はことのほか、「ネット通販企業が物流センターを強化すると、 トラスコの役割と売上はダウンするという仮説の誤解」を次のように強調した。
――もっともらしく聞こえる仮説ではあるが、現実は仮説に反し２桁の成長を続けている（※ｅビジネスルート売上高推移＝21年４４３億円→22年５１５億円）。その理由は、自社物流センターを介さず、納入業者にドロップシップで発送したほうがコストダウンにつながるからである。できる限り商品にさわる回数を減らすことがコストダウンへの早道となる。自社在庫を活用するとなると、商品の発注→入荷商品の荷受け→梱包の開封作業→数量確認→入荷検収→ゾーン別仕分け→倉庫内搬送→格納作業→受注ピッキング作業→検品作業→倉庫内搬送→荷合わせ作業→伝票封入作業→梱包作業→送り状貼付作業→出荷方面別仕分け作業→カゴ台車への積込作業→トラックへの積込作業→出荷、これらの作業以外にも、納品書の管理、請求書確認作業、支払作業も加わる。以上のようなことから、 ネット通販企業は、受注データをドロップシップ可能な企業に発注することが、もっとも合理的でスピーディーなビジネス手法となる。巨大物流センターの構築は、ドロップシップ機能を持たない、持てないメーカー、問屋のためのセンターであると認識するべきである。もちろん、受注頻度の高い商品は在庫対応されている――
国内有数の機械工具ディーラー、東陽（本社＝愛知県刈谷市）の経営報告会が２月24日午前11時より名古屋観光ホテル（名古屋市中区）で開催され、主要仕入れ先メーカー、関係者らが参集し、１月９日付就任した羽賀威一郎社長（55）披露の場となった。
同社は昨年10月に羽賀象二郎前社長が急逝。経営報告会およびその前段として10時から行われた報道向け記者会見で羽賀昭雄会長は、「まさかのまさか、かえすがえすも残念･･･私の二男である東陽の社長を働き盛りの52歳で失い、一切そんなことは考えていなかったので、当面どうしてよいのか非常に苦悩した」。羽賀新社長は、「私の実弟、衝撃的だった。第一報を受けた時は悪い冗談だと思い、全く現実感が沸かなかった。東陽の社員も皆、少なからず動揺していた。私の存在が単に『社長のお兄さん』としか認識されていない中『とにかく心配しないでくれ、これまで信じてやってきたことを、そのまま信じて続けてほしい』が社員へ向けた第一声だった」と、あらためて、それぞれ前社長への鎮魂の思いを語った。
経営報告で最初にあいさつに立った羽賀会長は、新社長の指名が前社長逝去から２ヶ月以上経過した今年１月９日の取締役会となったことについて、「その間も私は安心していた。それは私自身、当社はあくまでも、例え売上高１千億円を超えようとも中小企業だと思っているので、中小企業的な財務分析という前提ではあるが、財務状況は98・４（１００点満点中）という万全の財務体質であり、少々新社長の就任が遅れても、いちばん良い社長、社員がいちばん動揺しない社長を選びたいという思いがあり、時間をかけた。日本の過酷な税制のもとで前社長が考え抜いて安定した基盤にしてくれた」と説明。また、「10年単位で常々考えていること」として、売上高が１５００億円を超えた２０１７年当時の項目を挙げ、「２０２７年 売上高20億ドル（当時レート概算で２千億円）」「世界中に10ヶ所の拠点新設」「Ｍ＆Ａで新規分野の開拓」「チームワークで組織的に動く」とあらためて顧みた。そんな中、10年先の会社運営、姿について新社長と語り合ったのが「世界一の会社になろう」。これは「売上高や利益のことではなく『お客様にとって世界でいちばん使いやすい会社』が東陽であるということ。お客様の分身となって、本当に役に立つ会社、頼りになる会社になろう、が今後の我々流通業者の生きる道だろう」と説き、「東陽はより一層、皆さまの商品販売に世界で最も使いやすい商社として、新社長の今後の方針、考え方を披露させていただき、ご賛同いただきたいと思う」と結び、新社長のあいさつへと繋いだ。
新社長の羽賀威一郎氏は昭和43（１９６８）年生まれ。略歴は、平成４（１９９２）年ボストン大学経営学部卒。平成５（１９９３）年丸紅入社。平成15（２００３）年東陽グループ会社・東陽フットウエアー（現・ＴＯＳＭＡＸ）入社。平成17（２００５）年ＴＯＳＭＡＸ社長就任。平成21（２００９）年日本ラボテック社長就任。平成26（２０１４）年東陽ＩＤＤセンター代表取締役就任。「総合商社時代は長年にわたりエネルギー部門に所属し、中東・カタールから液化天然ガス（ＬＮＧ）を日本の電力会社に供給するプロジェクトに携わっていた。ＴＯＳＭＡＸは靴の輸入業者で、お客様の本社のみならず多くの店舗にも足しげく通い、幅広く接し『何を求めているのか、何に困っているのか、何をめんどうくさいと思っているのか』に注目し、一つひとつの課題を片付けることで、お客様との関係を徐々に固いものにもっていけたと思っている」と自身の経歴にふれた。そして東陽社長に就任した今年、年始に東京で開催された日工販や日工会の新年賀詞交歓会に参加し、「２０２２年度の工作機械受注額が１兆７千５百億円見込みだと聞き、産業規模の底堅さを再認識した」という。現在、顧客へのあいさつ回りに奔走する中、主たる自動車産業においては、「半導体の供給に関しても、今年後半には安定するという見通しを各社持っており、条件付きながらもトヨタ自動車は年間生産台数を過去最大となる１０６０万台に設定するなど、回復の兆しは徐々に見えていると考えてよいのではないか。一方では、ＥＶに向けた投資も23年度より、いよいよ本格化するのでは」と見解する。その上で、「市場のニーズは日々刻々と変化しており、専門性も高まっている。そのようなニーズに柔軟に対応していくには、今回ご参集いただいたお取引先各位の協力が必要不可欠。当社はお客様のニーズを商社としていち早く的確に把握した上で、皆さまのもつ技術的なサポートや洗練されたノウハウを組み入れ、今まで以上に、より魅力的な提案営業を行っていきたい」との取り組み姿勢を示した。
続いて、近藤裕二副社長が、23年経営概況について、概ね次の内容を説明した。23年3月期の機械工具販売単体の売上高は前年度並みの１千億円に若干届かない程度の着地見込み。工具の売り上げが思いのほか堅調。連結売上高では１千２百億円を若干上回る見込み。工作機械の純売上が年々減少気味の中、逆にロボット需要や自動化ニーズの高さにより産業機械の純売上が上昇傾向である。現在国内拠点は北海道から九州まで全国19ヶ所あり、新たに今年６月に滋賀営業所を栗東にオープン予定。そのほか、直近２年間に新設した海外拠点、各国の自動車販売台数等に言及し、「24年３月期は今期（23年度）並みを予想するが、とにかく単体で売上高１千億円を目指したい」と参集者へ協力を呼びかけた。
総会終了後は懇親会が催され、タンガロイの木下聡社長が「東陽様が力強く宣言された『世界一の対応力』で難局を乗り切る」旨あいさつし、乾杯発声の音頭をとった。会場では、羽賀新社長が各テーブルにあいさつに回り記念撮影に臨むなど終始和やかなムードで会は進行。中締めではスギノマシンの杉野良暁社長が「カーボンニュートラルや自動化ニーズなど、工作機械関連業界は間違いなくこれからも成長だと思っている」旨あいさつし、三本締めで散会した。
オーエスジー（本社＝愛知県豊川市）は２月17日、ホテルアソシア豊橋で第１１０回（２０２２年11月期）定時株主総会を開催した。
議長を務めた石川則男会長は議案審議に先立ち、出張で久々に訪れた東南アジアの近況にふれ、「町中に若者があふれ、ものすごい熱気を感じた。ホーチミンはじめ新興国の発展ぶりには、今後の投資先を考えさせられた」とあいさつとし、同社を取り巻く経営環境の説明および映像とナレーションによる事業概要、業績等について、概ね次の内容を報告した。
前期（22年11月期）における経済環境は、グローバルサプライチェーンの混乱、ロシアによるウクライナへの侵攻や各国におけるインフラ懸念など大きなマイナス材料に直面し余談を許さない状況が続いたが、オーエスジーグループにおいては全体的に回復基調となった。しかし期の終盤にかけて各国における高インフレとそれに伴う金融引き締めの影響により、景気回復のペースが鈍化。一方で為替市場においては主要国と日本の金融政策の違いなどにより、急激な円安局面へと突入した。オーエスジーにおいてはアジアでは国によって強弱のある結果となったが、米州および欧州、アフリカでは総じて回復が堅調だった。とりわけ、自動車関連産業において回復が思うように進まずに足踏み状態となっている中、オーエスジー主力製品であるタップの売り上げが一般部品産業向けに堅調に推移し、航空機関連産業においても底を脱し、徐々に新規案件なども増え、回復基調になっている。この結果、売上高は１４２５億２５００万円（前期比13・０％増）、営業利益は２１８億９８００万円（同36・０％増）、当期純利益は１６５億３４００万円（同50・５％増）と過去最高を記録した。
セグメントの業績では、日本は売上高７３４億７４００万円（前期比７・３％増）、営業利益96億１７００万円（同35・１％増）。米州は売上高２８７億６３００万円（同27・９％増）、営業利益43億２７００万円（同36・４％増）。欧州・アフリカは売上高２９２億２７００万円（同18・３％増）、営業利益28億２千万円（同45・１％増）。アジアは売上高３８４億３百万円（同15・２％増）、営業利益63億９２００万円（同39・２％増）。今後の取り組みとして、社内的にはＥＳＧ経営（環境・社会・ガバナンス）への取り組みを強化していくとし、クロッシング政策、Ａブランド製品の拡充・拡販、ＤＸ生産方式、新工場建設などを進める。その上で今期（23年11月期）は、売上高１４５０億円、営業利益２４０億円をめざす。
総会（報告事項・決議事項第１～５号）終了後は株主懇談会へと続き、大沢伸朗社長はじめ中華圏（増岡仁史氏）および北米（ジェフ・テナント氏）の担当役員がそれぞれプレゼンテーションに立った。
このうち大沢社長は「中期経営計画の取り組み」と題し、同社業績と中期経営計画の変遷、昨年からスタートした中期経営計画「Ｂｅｙｏｎｄ ｔｈｅ Ｌｉｍｉｔ ２０２４」の進捗状況について、「これまで『世界トップの穴加工メーカーとなる』べく、タップの世界トップシェア、急成長のドリルと予想を超える変化の中で、今後のカーボンニュートラル（ＣＮ）時代に向けて『世界のモノづくりに貢献するエッセンシャル・プレーヤーへ』道筋を示す新中経を策定した」と述べた。さらに、ＥＳＧ経営の推進においては、「１９９７年当時、まだ誰もサステナビリティを語らない時代から、前大沢輝秀会長の『地球会社、健康会社、環境にやさしい会社』の方針を掲げ進んできた」とも説いた。これらを踏まえ、中期経営目標（24年11月期）として、営業利益３００億円、ＲＯＡ（営業利益ベース）15％を掲げ、「事業効率の再強化を行い、安定して利益を生み出せる企業体質の強化を行う」基本方針を示した。また、タップ、ドリル、エンドミルの売り上げに占めるＡブランドの標準品売上比率を24年には30％（22年実績27％）、27年には40％。顧客別ポートフォリオで微細精密加工向け比率を24年に20％（22年実績16％）、27年に25％、30年には30％をめざす旨言及した。
「現場の答えが見つかる研削加工の専門展」として第３回を迎える『Ｇｒｉｎｄｉｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ Ｊａｐａｎ ２０２３』（ＧＴＪ２０２３）が、３月８日（水）から10日（金）までの３日間、千葉・幕張メッセ（千葉市美浜区）・ホール８で開催される。
「工具製造技術と研削加工技術の専門展示会」として２０１９年にスタートし４９８８人が来場。２０２１年の第２回はコロナ禍による緊急事態宣言下だったこともあり（※政府による開幕条件を満たし、安全を第一に徹底したコロナ対策を講じた中で開催）、来場者は１６９５人に留まったものの、これまで総じて、「課題解決型展示会」、「プロが訪れる展示会」、「ハマる展示会」、「６日間くらい続けてほしい展示会」、「来場者の滞在時間が長いのが特長」等々、評判の声が来場者、出展者から寄せられている。
そんななか今回も、各種研削加工技術、工具製造技術を支える工作機械、砥石、計測、周辺機器が多数出展され、特別協賛団体として切削フォーラム21が、特別協力団体として砥粒加工学会が参加する。切削フォーラム21は、会場内で切削工具の加工実演を行う。他に類を見ない独自の切削工具を開発した中小企業２組（ギケン／ゴール米子工場・西研）による切削工具加工実演では、司会者（切削フォーラム21役員・青木渉ＳＩＣツールズ社長）の進行により、会社の紹介、実演に供する工具の開発の背景、狙い、特徴、優位性、開発環境を解説。実演には、オークマ製マシニングセンタを使用し、加工の前後に使用工具、ワークを来場者と共有しする。（会期中１日３回、最終日は２回）砥粒加工学会は会場内で『２０２３年度 先進テクノフェア（ＡＴＦ２０２３）』を同時開催する。ＡＴＦは、産業界と学術界をつなぐイベントとして毎年開催されており、今年は同学会をさらに身近なものに感じてもらうために、ＧＴＪ２０２３の会場内で催す運びとなった。砥粒加工学会は、文字通り「砥粒」を工具とした研削や研磨の技術を科学的に解明、高度化することを目的に65年ほど前に発足した。学会と称しているが、砥粒加工の研究は現場とそこからのニーズがなくては成り立たず、その証に、多くの企業会員がメンバーとして名を連ねている。
そのほか、専門技術者によるパネルディスカッション、各種講演、そして、ＧＴＪの特長そのもの、代名詞ともいえる「研削コンシェルジュ」も実施される。ここでは毎回、特定のメーカーには相談しにくい案件、メーカーではなくアカデミックな人物への理論的な疑問など、研削に関するあらゆる悩みに対応する（事前予約制）。今回常駐する専門家は、次の５名。■大橋一仁氏（岡山大学大学院自然科学 研究科教授／砥粒加工学会副会長）■愛恭輔氏（神奈川県技術アドバイザー）■東江眞一氏（ものつくり大学 名誉教授／オオタ技術顧問）■澤武一氏（芝浦工業大学大学院機械工学専攻臨床機械加工研究室教授）■山下富雄氏（元・黒田精工）。
過去２回の開催には、研削加工や工具製造に携わる人々が、岡山や京都など西日本各地から日帰りで、この目的だけのために幕張まで訪れる姿も見られた中、今回も専門家が集う会場で、最新技術の情報収集と意見交換が大いに期待される。
▲左：GTJ2019（第1回）、右：GTJ2021、それぞれでのワンシーン
〔３月８日・水〕■10時30分～12時30分／国際会議場２０１号室「パネルディスカッション／欧州と日本の研削盤、それぞれの技術をみる」〈パネラー／日本工業大学工業・上智大学・ＭＡＭＴＥＣ 清水伸二氏、ジェイテクト 野々山真氏、スチューダテック 出口真司氏、岡本工作機械製作所 吉田裕氏、メーゲレ シュワイツァー・ベアト氏〉■14時15分～15時／国際会議場２０１号室「機上計測システムによる無人研削加工」〈三井ハイテック 本田敏文氏〉■15時30分～16時15分／国際会議場２０１号室「固定砥粒ラップ定盤による大口径ＳｉＣの研磨」〈ミズホ 野副厚訓氏〉。（同日他１本あり）
〔３月９日・木〕■11時20分～12時10分／展示会場内セミナー会場「製造現場にデジタルの目を、ファクトリーサイエンティストが生み出す価値とは」〈由紀ホールディングス 大坪正人氏〉■14時～14時50分／展示会場内セミナー会場「新しい研削工具とドレッシング装置の紹介」〈ノリタケカンパニーリミテド 五十嵐智氏〉■15時～15時50分／展示会場内セミナー会場「オンリーワンを目指した金型屋の取り組み」〈武田金型製作所 武田修一氏〉。（同日他２本あり）
〔３月10日・金〕■10時30分～11時30分／国際会議場２０１号室「基調講演／時空を旅する砥粒加工」〈砥粒加工学会 池野順一氏〉■11時30分～12時15分／展示会場内セミナー会場「特別セミナー／ドイツの切削工具メーカーのデジタル化戦略（日本語訳含む）」〈ＦＤＰＷ Ｄｒ．Ｃｌａｕｓ ｌｔｔｅｒｈｅｉｍ〉■13時～13時45分／国際会議場２０１号室「これからの自動車部品と砥粒加工技術」〈京都工芸繊維大学 太田稔氏〉■14時15分～15時／国際会議場２０１号室「ＡＭ粉末造形技術による金属材料の機能ハイブリッド化」〈日産自動車 小瀬村透氏〉。（同日他１本あり）
▲前回GTJ2021基調講演のようす
岡本工作機械製作所は、３月８日（水）～10日（金）に幕張メッセで開催される「Ｇｒｉｎｄｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ Ｊａｐａｎ ２０２３」（ＧＴＪ２０２３）に出展し、研削のリーディングカンパニーとして、次のとおり、最新の加工技術、未来のものづくりへつながる製品を総合的に提案する。【ブース№・０９５】
《出展製品》■精密門形平面研削盤『ＰＳＧ２０８ＣＨ-ⅰＱ』■精密平面研削盤『ＰＳＧ１２７ＣＡ-ⅰＱ』■精密平面研削盤『ＰＳＧ52ＳＡ１』■立軸ロータリー研削盤『ＶＲＧ６ＤＸ』■精密複合研削盤『ＵＧＭ３６０ＮＣ』■グラインディングセンタ『ＵＧＭ64ＧＣ』■精密円筒研削盤『ＯＧＭ２５０ＥＸⅢ』■精密内面研削盤『ＩＧＭ15ＮＣⅢ-２Ｂ』。
《製品・技術発表会》（展示場内 特設会場）〔３月８日・水〕■13時30分～14時15分／８-Ａ２「研削革命～出展製品から見る最新研削トレンド」■15時30分～16時15分／８-Ａ４「研削革命～機上計測と最新研削盤の活用について」〔３月10日／金〕■13時30分～14時15分／10-Ａ２「研削革命～出展製品から見る最新研削トレンド」《パネルディスカッション》（国際会議場２０１号室）〔３月８日・水〕■10時30分～12時30分／８-Ｋ１「欧州と日本の研削盤、それぞれの技術をみる」〈パネラー＝岡本工作機械製作所 技術開発本部 製品開発部 部長 吉田裕氏〉。日本と欧州では、それぞれに優れた研削盤が生産されている。日本と欧州の研削盤は、それぞれがどのような狙いをもって開発されているのか、それらの特徴はどのようなものなのか。ここでは、欧州研削盤事情にも詳しい清水伸二氏の司会により、日本の研削盤と欧州研削盤、それぞれの特徴を明らかにしていく。
鏡面仕上げ装置『ＡＥＲＯ ＬＡＰ』（エアロラップ）のメーカーで、金型品質向上事業を標榜するヤマシタワークス（兵庫県尼崎市、山下健治社長）は、同社の技術や取り組みが高く評価され、兵庫県の「令和４年度 ひょうごプラチナ成長企業」に認定され、２月２日、神戸メリケンパークオリエンタルホテルにて授賞式が行われた。
ひょうごプラチナ成長企業とは、環境が変化しても持続可能な経営を実践する地域社会になくてはならない企業のことで、経営革新や第二創業にチャレンジするなど意欲の高い企業を成長期待企業として認定する、ひょうご産業活性化センターによる事業であり、単年度短期の取り組みではなく、複数年度での取り組みが評価されるのが特徴。事業において、専門家が伴走型で支援し、経営品質向上のためのＰＤＣＡを高いレベルで実施したのち価値共創経営を実現できた企業に対して表彰を行う。またヤマシタワークスは昨年11月には、「ハイブリッド打錠用杵」（耐久性に強く、耐食性にも優れている くすりの形をつくる金型）が発明協会による「発明奨励賞」を受賞している。
なお、ヤマシタワークスおよびエアロラップの販社・日本スピードショアは、３月８日（水）～10日（金）に幕張メッセで開催される「Ｇｒｉｎｄｉｎｇ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ Ｊａｐａｎ ２０２３」（ＧＴＪ２０２３）に出展し【ブース№・０３６】、ＡＥＲＯ ＬＡＰ『ＹＴ-３００』を出展する。ちなみに、昨秋のＪＩＭＴＯＦ２０２２でのエアロラップ展示では水分自動供給装置を初披露したが、自動化に関しては、磨きを兼ねた搬送ラインのほうがより注目を集めていたという。
大阪・江坂駅（吹田市）周辺に拠点を構える岡本工作機械製作所、東京精密、オークマのプライベートショーが２月２～３日の２日間、３年ぶりに恒例の同時開催となった。
このうち、岡本工作機械の大阪営業所ミニプライベートショ―では、同社ＰＳＧ会の勉強会で好調業種におけるラインナップの展開として挙げられた横軸ロータリー研削盤ＰＲＧシリーズ『ＰＲＧ６ＤＸＮＣ』（※写真左）など４機種が展示され、東京精密大阪ショールームでのセミナーではＪＩＭＴＯＦアフターレポートなどが催された。
