ブログ

今年も「東芝機械グループソリューションフェア」が大盛況

「先進自動車への対応」を注力ドメインに７千人が来場

東芝機械（三上高弘社長）は、５月17～19日にかけ、沼津本社・工場（静岡県沼津市大岡）と御殿場工場（同御殿場市駒門）の両会場にて、プライベートショー「東芝機械グループソリューションフェア２０１８」を開催した。
来場者は３日間で６９０９人を数え、昨年（６６２３人）を上回り、最高記録をさらに更新した。
各事業の注力ポイントは、射出成形機は自動車部品、光学（ＣＦＲＰ成形、ハイサイクル化、システム提供）。ダイカストマシンは自動車部品、電子機器（成形品の高品質化、構造体に適用）。押出成形機はリチウムイオン電池、光学（フルライン提供）。
そして、精密加工機では自動車用光学、スマートフォン（さらなる先進化、生産増対応）。工作機械では自動車用金型、航空機（航空機強化、ＮＣ操作性向上）といった、総合機械メーカーとしての選択と集中にて、「先進自動車への対応」を注力ドメインとした。
そんななか、工作機械では、自動車産業で加工品質・加工効率が求められる大型アルミダイカスト金型などに対応した横形マシニングセンタ『ＢＭ‐１０００Ｑ』（※写真）を御殿場工場内で初披露し、自動車用ダイカスト部品の加工実演を行った。
高剛性クイル繰出主軸の搭載、ワークへの柔軟なアプローチを可能とするＢＭ‐１０００Ｑとは別に、ユニバーサルヘッドを搭載し、複雑形状を１段取りで５軸加工が可能な『ＢＭ‐１２５０Ｕ』は御殿場テクニカルセンター（以下、ＴＣ）に展示され、ＢＭシリーズのそろい踏みとなった。
ＴＣでは、ＢＭ‐１２５０Ｕによるダイカスト金型仕上加工、チタン製ブリスク５軸加工のほか、航空機等で使用される耐熱難削材加工の加工コスト低減、納期短縮に寄与する大型金属３Ｄプリンタによるファンケース造形など、数々の実演が行われた。
また、ナノ加工システム事業部が担当するセミナーでは、超精密立形加工機『ＵＶＭシリーズ』におけるオペレータ支援機能や最先端の超精密加工システムの紹介、解説を連日実施した。

ＤＭＧ森精機「伊賀イノベーションデー」に9200人超来場

ＤＭＧ森精機は５月22～26日の５日間、伊賀事業所（三重県伊賀市御代）にて「伊賀イノベーションデー２０１８」を開催し、約90社のパートナー企業（DMG森精機認定周辺機器＝DMQP＋NAGANOものづくり諏訪圏「新技法・新工法展示商談会」参加企業）が出展するなか、来場者は９２００人を超える大盛況となった。
世界最大のショールーム「伊賀グローバルソリューションセンタ」をメイン会場に、最新鋭の工作機械約50機を展示。なかでも、コンパクトかつ自動化に対応するターニングセンタ『ＡＬＸシリーズ』を参考出展として世界初披露、横形マシニングセンタ「ＮＨＸシリーズ」の第3世代モデルとなる『ＮＨＸ ４０００／５０００ ３ｒｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ』と複合加工機「ＮＴＸシリーズ」の第２世代モデルとなる
『ＮＴＸ ２０００／２５００／３０００ ２ｎｄ Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ』は日本初披露となった。
さらに、汎用機に特殊工具を搭載することで専用機を使用しない複雑加工を多数披露し、ユーザーへ幅広いソリューションを紹介した。
また、自動化のコーナーでは、ロボットの専門知識を必要としない画期的なロボットシステム『ＭＡＴＲＩＳ』や、ロボット１台に機能を集約しスペースを最小化したロボットシステム『ＭＡＴＲＩＳｍｉｎｉ』（不二越とのオープンイノベーションで誕生）、搬送を安全でコンパクトに実現する工作機械用搬送ロボット『Ｄ‐Ｃａｒｒｙ』（デンソーと共同開発）を披露した。

一方、ガソリン車と電気自動車が並存することにより深化する部品加工の２極化と多様化に対応する同社のソリューションを提案したが、こういった「ＥＶ化の波によりもたらされる新たな自動車部品加工」については、開幕日午前に、森雅彦社長、藤嶋誠専務、酒井茂次執行役員、新海洋平執行役員の4名による「テクニカル記者会見」においても、森社長は「重要なメッセージ」として、次の旨述べた。
ディーゼル含めガソリン車そのものは徐々に減少していくが、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車を併せ、何らかの形でエンジンが搭載され、複雑な制御が必要な自動車は現在よりも数千万台増加し、もちろん、電気自動車自体の伸びもあることから、一部で危惧されているような、「ほとんどの自動車部品がなくなってしまう」といった観点は、「明らかに間違っている」。
確かに、40％程度の部品はなくなるが、一部のモータ部品が車載されることにより、従来より、さらに大ロット生産が必要となる。
逆に、その他の部品は非常に少ロットになるため、現在の自動化/専用機加工から、さらに、自動化/多軸化による大量加工と、５軸/複合化の多品種少量生産に大きく移行することから、「設備に関する要求は、ますます多様化してくる」。
加えて、リチウムイオン電池の生産工程（すべてに生産設備が必要）についても言及しつつ、「このように、どこかで次の需要と技術の要求が出てくると考えてみれば、ＥＶ化の動きは『追い風』にしかならない」と断言した。
このほか、今期第１四半期（１～３月）では、工作機械/周辺機器合計10台以上の「大規模自動化システム案件」を32件受注（日本）し、情報系データのハンドリングも含めた「工場丸ごと請け負い」の事例（自動車産業、農業機械産業）を紹介した。このような「10～15億円の受注」となるフルターンキー案件の増加傾向などを、トピックスとして挙げた。

三菱マテリアル　ＭＳＭ改め『ＤＩＡＥＤＧＥ特約店会』を開催

事業方針のハイライトは「真のパートナー」としての信頼（中村伸一カンパニープレジデント）

三菱マテリアル（本社＝東京都千代田区大手町）の特約店会にあたるＭＳＭ（三菱拡販戦略会議）、改め『２０１８ ＤＩＡＥＤＧＥ特約店会』が５月22～25日にかけ、九州・名古屋・大阪・東京の順に各地区で開催された。このうち、５月24日に帝国ホテル大阪で開かれた西日本特約店会には、特約店69名、代理店25名の計94名が臨席した。
第１部ではまず、今年２月15日付で加工事業カンパニープレジデントに就任した中村伸一常務執行役員（※写真）より、昨年後半の同社グループによる品質に関する不適切行為の発覚を陳謝し、次のようにふれながら、理解と協力を求めた。
「過去に起こしたことを取り消すことはできないが、再発防止策を確実に、かつ迅速に実行することにより、我々、超硬製品事業としてもお客様の信頼を取り戻すことを第一に置き、襟を正した行動、想いをお客様に伝え、一日も早い信頼回復に取り組んでいる」。
そのうえで、超硬製品事業の経営実績と計画について、次の旨述べた。

全社に占める加工事業の割合は、売上高ではここ２、３年で二桁台に近づきつつあり、数年前に比べて確実に割合を増している状況。加工事業カンパニーの利益では、昨年度は19％と比較的高い割合を捻出しており、「これらの数字に甘んじることなく、売上高は安定的に二桁以上に、加工事業カンパニー利益は20％台を維持できるような体質にしていきたい」。
経営方針における事業方針（ビジョン）は、「顧客視点に立ったスピードと変革を常に求め、実現し続けることで、顧客より『真のパートナー』として信頼を得る、活力溢れたワクワクする事業体となる」を不変としながらも、冒頭にふれた品質問題を受け、「真のパートナー」を強調、ハイライトとする。
売上高の中期計画と長期目標においては、３ヶ年新中期計画の初年度であった昨年度（２０１７年）の実績は、２０００年代のピークである07年度を１００とした場合の指数で１２２と非常に高いレベル、今年度（18年）は対前年比約10％の成長を見込んだ１３４を予算としスタートしている。
設備投資の中期計画では、昨今の旺盛な受注環境のなかで、18年は07年指数比１９３とのかなり高水準な設備投資を行う計画であり、製品供給力の質を上げていく投資の継続に、ぜひ期待してほしい。
加えて、４年前から鋭意取り組んでいる「ワクワクプロジェクト」について、「ＭＭＣマガジン」発行による惜しみない情報公開、教育ニーズ・技術伝承に応える「切削アカデミー」の開催等を例に、プロジェクト実施前後の独自調査による自社イメージや主要工具メーカーの売上高推移比較グラフを用いながら、プロジェクトの奏功について、あらためて説いた。

次に、金子善昭営業本部長 兼 ロジスティック本部長による営業概況説明では、最初に、中期経営計画の骨子である「プロダクトアウトからマーケットインへ」「徹底した選択と集中」「大手ユーザー攻略」について、次のように説いた。
「従来、当社の考え方は、どちらかといえば製品起点であり、我々が開発した商品を特約店様に販売してもらおう、という考え方をガラリと変え、起点を顧客（キーとなるお客様）・マーケット（産業・地域）からの視点、そのために我々はどういった製品を開発し供給するか、というように、企業文化を変えようと努力している」。
納期については、「ほぼ100％近くに推移しており、標準インサート製品に遅れはない」としながらも、改善を要する一部の製品やコンスタントな供給を継続するため、筑波、岐阜、明石の各製作所における改善の取り組みについて、次のように言及した。
▽筑波製品＝増員・設備投資によりインサートの生産能力を増強（18年度年初から年度末比で14％増）。18年度末までにＭ級・Ｐ級ともに在庫サービス率98％以上を目指す。また設備投資、海外拠点の増産対応によりＰ級特殊インサートの生産能力を約20％増強する。
▽岐阜製品＝超硬ソリッドドリルの安定供給に向けて、「スーパーロングドリル」と「ＭＶシリーズ」の在庫整備に注力し、さらに計画的な設備投資により、20年までに生産能力を18％増強する。
▽明石製品＝超硬エンドミルの安定供給に向けて、「ＶＣ／ＶＦ」と「ＶＱシリーズ」の在庫整備に注力し、かつ同製品の生産を海外にも展開し、受注残を16年度比で今年度末には73％にまで減少と、受注残を解消。
新製品に関しては、今年度は第３四半期（12月末）までに約１６００アイテム（インサート２４５・ドリル２２０・ＣＢＮ９２２・エンドミル23・金物工具１８９）を発売予定。新製品化率（特殊品を含めた全販売金額に占める新製品の販売比率）は35％以上を目指す（17年実績は24％）。
このほか、工具価格改定、特許公開件数、テクニカルセンターのグローバルネットワーク、ＩｏＴの取り組み、ＪＩＭＴＯＦ２０１８出展等々を取り上げながら、営業本部の今年度の取り組み重点テーマとして、「自動盤用工具の浸透」「ターゲット顧客のポテンシャル情報深化」「産業別ユーザーに軸足を置いた活動、新製品比率向上」「テクニカルセンターの有効活用」「人材育成・教育システムの構築」とまとめた。

続いての年間優秀特約店表彰を挟み、営業本部 流通営業部の堀江武夫部長が、「主力販売店店内シェア№１奪取」を方針とする、流通営業部施策の説明に立った。
そしてこのタイミングで、同会の呼称が今年度より、新ブランド浸透への想いを込め、『ＤＩＡＥＤＧＥ特約店会』と改められ、ＪＩＭＴＯＦ招待、サマーセールといった拡販キャンペーン告知のほか、主に次の内容が語られた。
代理店からの発注金額の推移（金額ベースでの全国受注推移）では、17年度実績は前年度比１０８％、18年度計画は同１１１％を設定する。
小型旋盤での自動車向け小物部品は今後も拡大傾向であることから、ツーリングフルターンに対応したレパートリーの拡大を実施し、自動盤・小型旋盤向けのトータルツーリングを拡充する。伴っての、シチズンマシナリーとの協業取り組みでは、低周波振動切削の事例がある（中部テクニカルセンターに導入済み）。
キャラバン活動について当初（15年～）は、震災（筑波）、洪水（タイ）後に商品供給の復活をアピールするため、キャラバンカーに自前在庫を積み込み、主に、本取り組みに理解を得られた事業所を訪問（即売）していたが、今年度からは新商品ＰＲ、拡販を重視した活動へと変更し、新規のユーザーやキャラバン未実施の特約店での取り組みに重きを置き、キャラバンカーを改造し、展示品、加工ワークを搭載する。
なお、キャラバン活動の17年度実績は、①工数＝３４９日②訪問件数＝２２８０件③売上金額（定価ベース）＝３億６２００万円（１日あたりの売上＝１００万円）。18年度目標は、①３５０日②２３００件③４億円。
最後に、昨年６月に開設した中部テクニカルセンター（岐阜製作所内）の、今年３月までの利用者数は計３３８件（加工テスト53、講習会・勉強会１４５、見学会１４０）を報告し、引き続いての開発本部 独創工具開発部によるプレゼン、「切削加工ソリューションと次世代工具」、第２部の懇親会へと会は進行した。

『Ｃ40Ｕ』導入の現場は「ホワイトボード」による工程管理が奏功

「切削に特化」した、各種金型向け部品、単品保証の部品製作メーカーである若園精機（岐阜県養老町、若園明人社長）はＩＮＴＥＲＭＯＬＤ名古屋に、４月の大阪開催に引き続き、金型工業会から共同出展する。
ブースでは、モーター駆動自動車向けパワーコントロールユニットのカバーやケースを想定したアルミ削り出し試作品サンプルを数多く展示するほか、金型測定に最適な非接触三次元測定「ＦＡＲＯ」のスキャンデモを実施する。
そんな若園精機に６月１日、独・ＨＥＲＭＬＥ製マシニングセンタの国内ユーザーで構成される「ハームレオーナーズクラブ（ＨＯＣ）」（事務局は日本総代理店の愛知産業）が来訪（８社・22人）し、工場見学を実施した。当然、若園精機自身も、２００９（平成21）年に『Ｃ40Ｕ』を導入（当時、岐阜県下初）しているＨＯＣのメンバーである（ちなみに、翌年にはＬＡＮＧクランピングシステム一式を導入）。
若園拓馬専務は、工場案内への先立ちミーティングを開き、自動車部品向けアルミ鋳造用金型、試作部品製作を手掛ける自社について、「毎日、常に、違うものをつくり続けている」と表現し、ダイカスト金型のキャビコア部品やアルミの削り出し部品、金型への肉盛り溶接、ミガキ、品質保証を得意とするなど、あいさつを交え話した。
そのなかで、「３軸の考えを全て捨て、金型製作やＣＡＭ作業の初工程であるジグ製作やクランプ方法、完成イメージまでつくり上げ、そこから順番に金型や試作部品づくりを始める」と５軸と金型部品製作についての考えを述べたほか、特に強調したのが、小会議システムと工程管理全般の司令塔ともいうべき「ホワイトボード」の存在、活用である。
「毎朝のミーティング、週１の営業工程会議、新規と緊急依頼物件ごと、図面と３Ｄデータをモニターで確認し、ホワイトボードへ書き込む。ホワイトボードは、常に現場で仕事の合間に確認できる場所に、なるべく大きく設置することで、金型の動きと、機械の現在状況が、ココに集まれば全て、ひと目で把握できるようにしてある」
さらに、人材教育と教育に関して、14年から取り組んでいる外国人雇用について、金型磨きを４人のベトナム人女性（実習生）が担当する現状にふれながら、外国人雇用がもたらした効果にも言及した。
そのうえで、工場見学のポイントを、「まず、『ひと』（実習生含めた社員21人）を見てほしい」とし、①人②機械・工具、品質保証体制③短納期、緊急物件対応で役立つ小会議システムと工程管理（ホワイトボード）④省エネ対策と温度対策、を挙げ、一行を現場へと招いた。

新製品、近日発売ラッシュだったOSGブース

オーダーメイド工具、タップホルダ、セラミックエンドミル等々、多様に展開

INTERMOLD2018/大阪（4月18～21日、インテックス大阪）でのオーエスジーの新製品展開は、切削工具では事前に明確にされていた、超硬防振型エンドミル『AE‐VMS』のバリエーション充実（ショート形Φ16,20,25/スタブ形Φ1,1.5,2,2.5の追加）と、ワンレボリューション スレッドミル『AT‐1』の発売（MECT2017で発表）のみならず、実際にはさらに続々と、新製品、近日発売の展示、発表が相次いだ。
低速高送り加工、超深掘り加工の実現に有効なフェニックスエンドミルシリーズ『PHX』は、ペンシル、ロング両ネックタイプを中心に176アイテムを追加した（順次）。
インデキサブル工具のPHOENIXシリーズに、4コーナーラフィングエンドミルシリーズ『PSFL』をラインナップ。ヘッド交換式エンドミル『PXM』にはΦ10、Φ32サイズ、オイルホール付き26アイテムを追加（6月発売予定）。
また、高温域で高速加工が可能なセラミックエンドミル（外周刃タイプ、底刃タイプ）の案内も行った。
さらに、完全オーダーメイド工具（超硬エンドミル・ドリル・リーマ、その他）の新ブランド『Q3』についてはOSGブランドではなく、あくまでOSGのグループ会社プロデュースによるもの。現状は、窓口である西部営業部のみの取り扱いだという。
切削工具以外では、MECT2017で参考出品したタップホルダのデザイン、仕様が正式に決まり、『シンクロマスター』として6月発売を予定、同期送りでA‐TAPの性能をさらに引き出す。