安田工業 今年のトレンドは「YBM1218V」
― 高精度プレート加工分野において数マイクロメートルの加工精度を実現する高精度加工機
禍中にあったとはいえ、もう７月になったが今年初めて、安田工業（本社＝岡山県浅口郡里庄町）の工場内を見学した。
目新しかったのは、人間の腕のサイズを持つミニロボット、FANUC「LR Mate 200iD」の導入。直近、面取り作業を人による手作業から置き換えたばかりだった。
また、同じく第１工場では3月に自社製CNC ジグボーラー『YBM9150V』を設備したが、同じYBMシリーズの『YBM1218V』が、「今年はこれがトレンド」の売れ筋だという。工場内には常時4～5台の組み立て中の姿があり、国内外問わず、EVのモータコア金型での需要が安定しているようだ。
DMG森精機 伊賀デジタルツインショールームが完成
「伊賀イノベーションデー２０２０」の開催を見合わせたＤＭＧ森精機（本社＝名古屋市中村区名駅）は７月３日、Ｗｅサイトにて同社グループ最大の生産拠点である三重・伊賀事業所内のショールーム「伊賀グローバルソリューションセンタ」をデジタルツインで再現した「デジタルツインショールーム」を日英版同時公開した。
【日本語版ＵＲＬ】
https://www.dmgmori.co.jp/sp/dtsr/
３ＤＣＧソフトウェアによるフルＣＧ制作（４Ｋ画質）で、３６０度パノラマビューにより、まるで実際にショールームを歩いているようなリアルな没入感が体感できる。
デジタルツインショールーム内には機械だけでなく、自動化システムや加工ワーク、そして治具・工具・周辺装置などのＤＭＱＰ製品（ＤＭＧ森精機認定周辺機器）を展示し、製品情報やカタログ、展示に応じた特集ページ、関連動画を用意しており、合計２００以上のコンテンツへ直接つながる。
今後は、機械の周囲を確認できる３６０度ＶＩＥＷ機能や周辺機器（ＤＭＱＰ）購入、デジタル新機種発表会などのリリースを予定しており、デジタル空間でしかできないユーザー体験を提供する。
ユーザーは、デジタルツインショールームを通して、24時間３６５日いつでもどこからでも気軽にＤＭＧ森精機に訪問でき、関心に沿った最適な製品・技術の紹介を受けることができる。
また、実空間のショールームでは、伊賀事業所と東京グローバルヘッドクォータの２拠点で、毎週金曜日開催の少人数制オープンハウス「ＤＭＧ ＭＯＲＩ テクノロジーフライデー」（※本紙６面参照）にて、最新技術セミナーや実演加工を通して、ユーザーの関心や課題にエンジニアが直接応える。
今後ＤＭＧ森精機は、デジタルとリアルの両方でユーザーとつながり、最適なソリューションを提案していく。
伊賀グローバルソリューションセンタの展示概要は、次のとおり。
▽インフォメーションブース＝同社最新情報の閲覧▽オンラインセミナー受付＝最新のオンラインセミナー受付情報と申し込みが可能▽ＤＭＱＰ製品の展示＝実物展示と同様の展示とオンラインストアへのリンク▽ＡＭ Ｌａｂ ＆ Ｆａｂ＝２０２０年開設予定の先行展示▽デジタルソリューションブース＝ｍｙ ＤＭＧ ＭＯＲＩ、デジタルアカデミー、ＣＥＬＯＳ Ｃｌｕｂの案内▽５軸加工機、複合加工機、立形／横形マシニングセンタ、ターニングセンタ 計45機種デジタル展示。
◇ ◇ ◇
システムソリューションセンタモデル公開へ
また７月３日午後には、森雅彦社長がオンラインでの開設記者会見に臨み、「まずは45台の工作機械の完全なデジタルツインをつくり、かなり実物に近い展示をバーチャルでも可能にしている」と概観した。
そのうえで、「今後はバーチャル技術を使った男女のキャラクターがショールームをガイドする機能の付加や、機械と自動化、システム化の融合を体験できるシステムソリューションセンタのモデルも近日公開となる」と付け加えた。
また、質疑に応答する形で、制作費については、「どの範疇まで含むかにもよるが、ショールームの体裁自体に関しては２～３千万円、維持費は年間２千万円程度と考えている」と示唆した。
開設の目的については、「工作機械という名称自体は古くさく感じるが、工作機械やロボティクスそのものは、元々、デジタルに向いている。世の中に存在するものの中で最もデジタルに近く、親和性が良い。当社がこれまで行ってきた手の内の技術を、お客様用に公開している」と表現した。
さらに、「もうひとつは、これまで年間数十億円の費用を見本市に投じてきた。ＪＩＭＴＯＦ、ＩＭＴＳやＥＭＯ等こういった費用の半分を原価低減に、あと半分をこのデジタル化に充て、予算は随分とれるので徹底していきたい」
サンドビック セミナーをオンライン開催
恒例の耐熱合金・チタン合金加工
次世代合金アルミフライス加工セミナーと合わせ延べ６００人が参加
サンドビック コロマントカンパニーは、例年この時期に本社（名古屋市名東区上社）を会場に行っている、恒例の「耐熱合金・チタン合金加工セミナー」を、今回初の試みとしてオンラインで開催した。
その理由はもちろん、世界的に感染が拡大する新型コロナウイルスの影響もさることながら、サンドビックとしては、ますます進む社会的なデジタル化、オンライン化にいち早く対応し、さまざまな地域の顧客に最新の情報や提案を届けたいとの趣旨も含む。
特に耐熱合金・チタン合金といった難削材においては、加工方法によってユーザーの得られる利益が変わってくる業界であることから、サンドビックではこのセミナーを通じて、少しでもユーザーのコスト削減、生産性向上に寄与したいと考えている。
６月のラインナップは、耐熱合金・チタン合金加工 オンラインセミナーの「旋削加工」が16日、「転削加工」が17日、そして「ソリッド工具」が18日にそれぞれ実施され、延べ約４５０人が参加。
さらに翌週の23・24日には、「次世代アルミ合金フライス加工 オンラインセミナー」が２日間・３回実施され、約１５０人が参加した。
このうち、耐熱合金・チタン合金加工セミナーの６月18日では、サンドビック コロマントカンパニー サウス＆イーストアジア 航空機産業セグメントの川向利和氏が、ソリッドツールの加工適用のポイントを説いた。
耐熱合金・チタン合金特性（高温でも高い強度を維持等）に対する工具への影響（高い刃先での温度等）、必要な工具仕様（ポジティブなスクイ角等）、必要な工具材種（コーティングの密着度等）に始まり、代表的部品加工形状としてスキャロップ、ポケット、ボスおよびその周辺等を挙げ、求められる加工方法としてＨｉｇｈ Ｓｐｅｅｄ Ｍａｃｈｉｎｉｎｇ（ミリング）をピックアップし、切りくず排出率と安全な加工の両立を要点とした。
Ｈｉｇｈ Ｓｐｅｅｄ Ｍａｃｈｉｎｉｎｇは、小さな径方向の切込みでの優位性を原理に、切刃の温度上昇を抑制、切りくず厚みの減少、たわみの減少といった効果により、高い切削速度、高い送り速度、深い軸方向切込みをアウトプットする。
そのほか、最大切りくず厚みを適正化し一定に保つ、ツールホールディング、プログラミング、適用切削速度、適正最大切りくず厚み、適正径方向切込み、初回推奨切削条件等を解説した。
そのうえで、加工部品への適用例として、ジェットエンジン ケーシングにおけるスキャロップミリング、壁-ボス（アイランド）間荒ミリング、ブリスクにおけるプランジ ミリング、バレルツールでの翼面仕上げ加工について説明した。
続いて、最新ソリッドツール情報として、Ｈｉｇｈ Ｓｐｅｅｄ Ｍａｃｈｉｎｉｎｇに最適な『ＣｏｒｏＭｉｌｌ Ｐｌｕｒａ ＨＦＳ』による高送り側面フライス加工（Ｈｉｇｈ Ｆｅｅｄ Ｓｉｄｅ ｍｉｌｌｉｎｇ）について述べた。
耐熱合金（ＨＲＳＡ）、Ｔｉ合金の高送り側面フライス加工（ＨＦＳ）向けに最適化された３つの超硬エンドミルファミリーであるＣｏｒｏＭｉｌｌ Ｐｌｕｒａ ＨＦＳは、ひとつはソリッド、もう一方は内部クーラントと冷却強化機構付きの２種類のチタン合金用と耐熱合金用があり、切りくず排出と切削領域における温度のコントロールが難しいチタン材へのタイトなポケット加工のような、難しい加工条件でのチタン加工のためのユニークなソリューション（各フルートに内部クーラント穴を配置等）が特長となる。
このほか、４枚刃設計で工具径10倍までの深いプランジ加工が可能な『Ｃｏｒｏｍｉｌｌ ３１６ Ｇａｎｎｅｔ』、ニッケル基合金において従来の荒加工で最高の生産性と工具寿命を実現する『ＣｏｒｏＭｉｌｌ Ｐｌｕｒａ ＶＦＤ』についてのジオメトリ（形状）、適用領域、製品ラインナップ、切削条件について紹介した。
そして、お知らせとして、「航空機部品加工プロジェクトＣＡＭ提案」にふれた。
部品加工の立ち上げでは従来、「見積もり」時点からが工具メーカーの参入タイミングとなっているが、サンドビックではそれ以前の段階である「計画」時点からの参入を提案する。
コンポーネントの初期コンセプトから最適化を行い、プロジェクト立ち上げにかかる初期コストを削減し、１台あたりの加工コストを最小限に抑え、早期回収を可能にする。この技術パッケージには、工具選定・干渉チェック（標準品・特殊品）／切削条件の決定（寿命予測）／ツールパスの提案／ＣＡＭプログラム／シミュレーションを共通項に、この５項目のパート対応と、ツールリスト、ツールレイアウト図やタイムスタディ等を含んだ10項目のワンパッケージ対応がある。
さらに最後には、データに基づいた加工のため、知識に基づいた工程計画のためのソリューションである、サンドビックのデジタル加工提案『ＣｏｌｏＰｌｕｓ』（コロプラス）にも言及し、質疑応答を含め60分間にわたるオンラインセミナーを終えた。
ジーネット・フルサトグループ
環境急変などネガティブインパクト大きく減収減益（20年３月期決算）
ジーネットおよびフルサトグループの決算関連報告が６月22日に同社本社ビル（大阪市中央区）にて行われ、古里龍平社長と大谷秀典常務が会見に臨んだ。
２０２０年３月期連結業績は、売上高 １０４６億１９００万円（前期比３・０％減収）、営業利益 39億７３００万円（同１・７％減益）、経常利益 43億３４００万円（同１・９％減益）、親会社株主に帰属する当期純利益 28億８００万円（同２・９％減益）の減収減益となった。
18年３月期からスタートした中期経営計画は、定量目標である売上高１０８０億円・営業利益40億円ともに未達（売上高 96・９％、営業利益 99・３％）で終えた。
「当初計画した数字の達成は、実は今年１月までは、そう難しくないと思っていた」と古里社長。「だが、米中貿易摩擦による影響がかなり顕著となり、昨年10月の消費税増税といったネガティブインパクトが下期を中心に重なってきた。そして、とどのつまりが新型コロナウイルスの感染拡大であり、２・３月は急ブレーキがかかり、日を追うごとに経済状況が悪化していった」と背景を述べた。
売上高は前年比32億５４００万円の減収。事業別に見れば、機器工具はグループ企業のセキュリティデザイン（セキュリティ機器の販売や防犯監視システム、入退室管理サービス等）の連結加算も工業機器大幅減により前年比２億４千万円の減収。機械設備は受注大幅減の影響により34億３８００万円の減収となるなか、増収となった建築配管資材について古里社長は、「４億２５００万円のプラスに留まってしまった」と表現した。
事業セグメント別売上では、工業機器は計画比（91・７％）・前年比（８・２％減）ともに大幅減。機械設備は前年比で14・２％減。うち工作機械は受注の落ち込みにより下期から大きく減少した。
「これは想定内。昨年のスタート時期から受注残が減少しており、受注も一昨年に比べかなり下回っていたので、売り上げが２桁減ることも見据えていた。だが足元の状況はもっと悪い。前年度は14・２％減でどうにか留まったのが本音」と古里社長。
さらに、建築資材が前年比１・６％増だが、「やはり一昨年のような勢いはなくなっている。東京五輪までが端境期といわれていたが、延期となりどうなっていくかは今後の話になる」と続け、建築についても一服状態である旨示唆し、昨年の１年間を振り返った。
そのうえでポイントとして、次の旨付け加えた。
工業機器事業では新型コロナウイルスの影響により「機械加工システム展」（大阪・中部）の開催中止、また自動車向け機械工具事業（岐阜商事）は、「検査・加工治具・金型といった新たな注力分野の伸長とＦＡシステムによる自動化ラインへのアプローチ強化により、昨年度は比較的健闘したといえる」。
セキュリティ事業においては、「集中投資の分野である位置づけに変わりはなく、できるだけ早く、１００億円程度のボリュームにしていきたい」。
工作機械事業の受注額は「大苦戦がまだ続いている」。前年比35・８％減少、期末受注残高は前年比51・２％減少し47億３６００万円。
「今下期からの受注増を予想していたが、新型コロナウイルス感染拡大により、その条件が大きく変化してきており、回復にはまだ少し時間を要するだろう」。
また、中期経営計画（２０１７年４月～２０２０年３月）の総括、成長戦略を語るなかで古里社長は、自社の技術営業、エンジニアリング機能とシステムインテグレータ（ＳＩｅｒ）との協業体制の確立など、エンジニアリング機能強化のための専門性追求を強調した。
「商社だから単にＳＩｅｒに話を繋げるのではなく、我々が最初にユーザーニーズをくみ取り、我々が簡単な構想図から詳細図に変え、作図し、実際に部品展開図の直前でＳＩｅｒや部門に投げ、それをお客様にデリバリーし、バグ出し、検収まで上げていくという、ジーネットのグループ内での一気通貫で行ってしまうビジョンをもち動いている」。
古里社長は最後に働き方改革にも言及し、「新型コロナウイルスの大騒動となったこのタイミングではなく、比較的、皆が素直に在宅勤務ができるようになっていた」等テレワークにふれながら、「ひとつの型にはまらず、皆が知恵を出し合って『進化できる組織』を目指している」と纏め、大谷常務による営業戦略の説明にバトンタッチした。
大谷常務は、「かんたん解決ウェビナー」（Ｗｅｂセミナー）、表面温度計測タレット型サーマルカメラ（ＨＩＫＶＩＳＩＯＮ）、ギガ・セレクション 超硬ドリルＤＲＳ等を紹介したあと、新事業として、日本電産シンポとのエンジニアリング・サービス事業（ＥＳ事業）における業務提携締結の目的と内容について解説した。
ＥＳ事業では生産ライン構築業務のエンジニアリング機能に関する補完および強化への取り組みに加え、ジーネットではモーションコントロール課（ＭＣ課）として、日本電産シンポより譲受した「低回転・低トルク」がニーズの減速機であるリングコーン、コロネット減速機のメーカーとしての機能を全うしていく。
「ＭＣ課での営業活動を通して、グループ会社とのシナジーが生まれるように活動し、技術営業力をもつ商社を目指す」と大谷常務は展望する。
ＯＳＧ Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍ
チャット機能などユーザーとのコミュニケーションを重視
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、多くの展示会が中止もしくは延期となったうえ、東京五輪の開催延期に伴い、展示会の会場確保が困難になるという問題も生じている。
そんななか、オーエスジー（本社＝愛知県豊川市）は、アフターコロナ・ウィズコロナの世界では時間や場所に縛られることのないデジタル体験が重要視されると考え、オンライン展示会『ＯＳＧ Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍ』を企画し、同社ホームページ上の特設サイトにて、７月１日より公開した。
新製品展示中心に10アイテムでスタート
ＯＳＧ Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍ（以下、Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍ）は、期限は定めず、常設に近い感じで運営が予定されており、まるでブースに展示された製品を眺めるように、Ｗｅｂ上でカタログや動画といった製品情報にアクセスできる。新製品展示を中心に10アイテムでスタートしており、今後新製品発売のタイミングをみて、入れ替えを考えているという。
しかし、それだけではユーザーに新しいデジタル体験を提供したとはいいきれない。オーエスジーは展示会を「お客様とのコミュニケーションの場」であると捉え、一方的な製品のＰＲではなく、ブースを訪れたユーザーとの対話、商品を手にとって対面でのやりとり、情報交換こそが、展示会に出展する価値だと認識する。
そのため、このＷｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍでもユーザーとコミュニケーションをとることができるチャット機能を用意し、ブース内のスタッフと会話するような気軽さで、工具や加工に関する相談ができる。
有人チャットの対応は専門知識を持ったカスタマーサポートスタッフが担当し、工具選定や切削条件の算出だけでなく、加工方法や機械搭載などの幅広い問い合わせに対応できる体制を整えており、チャットボット機能（ＡＩを活用した自動会話プログラム）により検索情報にも素早くアクセスできる。
オンラインセミナー７月後半は22日・29日
また、展示会では多くのセミナーも開催されるため、教育の場としての側面も重要であるが、新型コロナウイルスの影響を受け、対面型セミナーや地区講習会なども軒並み中止せざるを得ない状況となっており、新しい教育の場が求められている。
そこで、Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍでは、Ｚｏｏｍ（ビデオ・Ｗｅｂ会議アプリケーション）を使用した無料オンラインセミナーの開催、拡充に注力し、Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍ経由のみならず、各地区の営業が企画する地域特性を生かした地区講習会や販売店向け・ユーザー向けといった個別セミナーも、今後はＷｅｂセミナーでも開催していく（Ｚｏｏｍ使用ではカメラやマイクといった特別な機械は必要なく、普段使っているパソコンまたはスマートフォンから視聴可能）。
Ｗｅｂ Ｓｈｏｗｒｏｏｍ経由のＷｅｂセミナーでは、工具の開発エンジニアが講師を務め、最新工具を使用した新しい加工提案を行い、チャット機能により質疑応答にも対応するため、東京や大阪などの会場に足を運ぶことが難しい地方に在住するユーザーにも、場所を選ぶことなく受講可能なセミナーとなっている。
なお、７月後半のＷｅｂセミナー開催スケジュールは▽７月22日（水）「高硬度鋼用底刃付きスレッドミル ＡＴ-２の紹介」▽７月29日（水）「ＡＡＡ（Ａ-ＴＡＰ、Ａ-ＤＲＩＬＬ、Ａ-ＥＮＤＭＩＬＬ）の紹介」を予定している。
日本トムソン
『高精密位置決めテーブルＴＸ』にアブソリュート型リニアエンコーダ仕様を追加
日本トムソン（本社＝東京都港区、宮地茂樹社長）は、メカトロ製品である『高精密位置決めテーブルＴＸ』に、アブソリュート型リニアエンコーダ仕様を新たに追加し、販売を開始した。
高精密位置決めテーブルＴＸは、高精度・高剛性で高い実績のある「精密位置決めテーブルＬＨ」をベースに、円筒ころ（ローラ）を転動体に使用し、直動案内機器では最高レベルの走行性能を持つＩＫＯリニアローラウェイスーパーＸを組み込み、フルクローズドループ制御によりエアステージの領域に迫る極めて高い精度を実現した位置決めテーブルである。
新発売のアブソリュート型リニアエンコーダ仕様は、電源投入直後から絶対位置の計測が行われるため、テーブルの起動時や非常停止後の原点復帰が不要で、装置の立ち上げにかかる時間は大幅に短縮される。
また、シリアル通信を用いて位置が計測されるため、高い分解能であっても最高速度が低下することがなく、従来のインクリメンタル型リニアエンコーダ仕様と比べ、高分解能・高速移動が求められるアプリケーションに最適である。
主な特長は次の通り。
■アブソリュート型リニアエンコーダは、電源投入直後から絶対位置の計測が行われるため、テーブルの起動時や非常停止時の原点復帰が不要で、インクリメンタル型リニアエンコーダで用いられる原点前センサも不要。そのため、アブソリュート型リニアエンコーダを選択することによって、装置の立ち上げにかかる時間は大幅に短縮される。
■インクリメンタル型リニアエンコーダを搭載するサーボシステムでは、受信機器側の最大入力周波数の制限などにより、一般的に分解能を高くすると最高速度は下がる。それに対してアブソリュート型リニアエンコーダでは、シリアル通信を用いて要求に応じて位置が計測されるため、高い分解能であっても最高速度が低下することはない。
例えば、分解能０・０５μｍ、ボールねじリード10㎜とした場合の最高速度は、インクリメンタル型では２００㎜／ｓ、アブソリュート型では５００㎜／ｓとなる。
アブソリュート型は、高分解能と高速移動の両立が求められるアプリケーションに最適である。
主な用途は、電子部品の組立装置・検査装置、工作機械、各種実装機などの広い分野において、超高精度な位置決め機構としての需要が見込まれる。
ワルタージャパン
経済性に優れる丸駒カッター『Ｍ２４７１』のレパートリー拡充
ワルター（ジャパン本社＝名古屋市中村区）は、両面使いネガチップを用いつつポジの切削アクションにて加工を行い、優れた経済性を実現する、倣い加工用丸駒カッター『Ｍ２４７１』の製品レパートリーを拡充し、新たに販売を開始した。
丸駒カッターは、タービンブレード、ギアボックス、エンジン部品など、エネルギー産業や航空宇宙産業における難削ワークの加工においてファーストチョイスとなるミーリング工具であるが、ほとんどの場合片面使いポジチップが使用されている。ワルターは、８コーナー使いネガ丸駒チップである「ＲＮＭＸ１００５Ｍ０」を用いる丸駒カッターのＭ２４７１を新規にレパートリーに加え、小さな切り込み深さにおける用途にも対応した。
Φ10丸駒チップを用いるＭ２４７１カッターは、工具径25㎜にて、ＳｃｒｅｗＦｉｔ、円筒シャンク、ボア穴付きの各種取り付け方式に対応している。チップ逃げ面にはフラット部があり、８コーナー使いにおけるすべてのコーナーにおいて、切削時のプロセス信頼性を確保するとともに確実なコーナーチェンジを可能にする。
また、チップの取り付け角度およびブレーカーデザインによってポジでソフトな切削アクションを実現することにより、片面使い丸駒チップと同等の加工が両面使いチップで可能となり、鉄系、ステンレス系、難削材の各種ワークにおいて切削工具コストを最大20％削減する。
ブレーカー形状は、汎用型-Ｇ57および ライトカット型-Ｋ67から、チップ材種はＴｉｇｅｒ・ｔｅｃ、Ｓｉｌｖｅｒ ＰＶＤ材種「ＷＳＭ35Ｓ」および 「ＷＳＰ45Ｓ」から選択できる。
同期送りタップ加工の最新ソリューション『ＡＢ７３５』
ワルターは、ＥＲコレットシステムを用いるクイックチェンジシンクロタッピングアダプター『ＡＢ７３５』の販売を開始した。
同期送りタップ加工は、従来のフローティングチャックに代えて、工作機械の送りをねじピッチに同期（シンクロ）して工具を進行させることにより、より高速での加工を行うことができるが、微小補正機構のないチャックの場合、工具の摩耗が急速に進行する欠点がある。
ＡＢ７３５は、一般的なＥＲコレットチャックに装着して、タッピングアダプターとして使用するもので、切削タップ加工および転造タップ加工の両方において、工具フランク面にかかる軸方向への負荷を抑え、工具摩耗の進行を抑制する。アダプターはスリムデザインとなっており、旋盤あるいは複合加工機などの狭小スペースにおいても問題なく使用できる。
ＡＢ７３５は、工作機械とのインターフェースにＥＲコレットチャックを用いるモジュラー構造のため、従来の一体型シンクロタッピングアダプターシステムと比較して最小限の投資で同期送りタップ加工が可能となる。
フロントピースは、ＥＲ16-ＥＲ32のコレットにて、さまざまなシャンク径に対応するものを交換して使用可能。ＡＢ７３５アダプターはメンテナンスフリーであり、高いプロセス信頼性を発揮し、タップ工具の破損のリスクを最小化する。
最新の重切削溝入れ工具システム『ＵＸ』
ワルターは、最新の重切削溝入れ工具システム『ＵＸ』の販売を開始している。
溝入れホルダー 「Ｇ２０１６-Ｐ」および ＵＸ溝入れチップは、10㎜を超える切削幅での重切削溝入れおよび拡溝加工向けに専用開発された。同工具の発売開始に伴い、これまで特殊品にて対応していた12㎜および19㎜幅の溝入れ工具は、今後標準品として供給される。
ＵＸ溝入れ工具はチップ縦置きデザインを採用している。ホルダーとチップはスクリュークランプに加え、アキシャル方向に凹凸がはまり合うことで、より安定して固定される。この構造により、重切削加工においてもチップのゆるみや脱落はない。
ＵＸチップ向けに新規開発された「ＧＤ２ チップブレーカー」は、高い負荷から切れ刃部を保護するエッジチャンファーとポジブレーカーとのコンビネーションにより、低抵抗な切削アクションと良好な切りくず処理を、大きな溝入れ深さや送り（ｆ=０・２-０・６㎜）においても実現する。
ＵＸシステムの導入により、ワルターの溝入れ工具レパートリーは標準品の最大チップ幅が10㎜から19㎜へと拡張された。
ＵＸチップは、同社配送センターに常時在庫され、１個から発注が可能。同工具の主な用途は鉄系ワークおよび鋳鉄系ワーク、例えばジェネレーターシャフトやタービンシャフトなどの大型発電機器部品への溝入れ加工において、高い安定性およびプロセス信頼性を発揮するほか、造船および一般部品加工における大物ワークにも最適である。
チップ材種には、耐摩耗性に優れるＴｉｇｅｒ・ｔｅｃ、Ｓｉｌｖｅｒ ＭＴ-ＣＶＤ材種を採用しており、工具寿命および加工の経済性を最大化する。
量産加工向け最新超硬転造タップ『Ｓｕｐｒｅｍｅ ＴＣ４７０』
量産加工において長い工具寿命、高い生産性、優れたプロセス信頼性を発揮する最新デザインの超硬転造タップ『Ｓｕｐｒｅｍｅ ＴＣ４７０』の販売をワルターは開始している。
ＴＣ４７０は、従来の転造タップと比較して転造部のポリゴン山数をより多くしている。さらに、最新ＰＶＤコーティングテクノロジーである「ＨｉＰＩＭＳ コーティング」（大電力パルスマグネトロンスパッタリング法）を採用するとともに、コーティング前および後に新しい表面処理技術を適用することで、転造部の摩耗を抑え、工具寿命を延長する。
また、従来タップよりも高い加工条件を適用でき、生産性および表面品質が向上するとともに、平滑性と硬度に優れたＨｉＰＩＭＳコーティングにより、所要トルクを大幅に削減する。
Ｓｕｐｒｅｍｅ ＴＣ４７０は、鉄系ワーク（ＩＳＯ Ｐ）を主な用途としているが、それに加えてアルミニウム（ＩＳＯ Ｎ）への適用も可能である。
自動車産業などの量産加工において、長い工具寿命、高い加工条件、きわめて高いプロセス信頼性を発揮するＳｕｐｒｅｍｅ ＴＣ４７０は、油溝あり／なし、および内部クーラントあり（径方向あるいは軸方向クーラント出口）／なしのレパートリーから、ねじ深さなどの加工アプリケーションに合わせて最適な製品を選択できる。
加工可能ねじ深さは最大３・５×ＤＮまで、製品レパートリーはＭ３-Ｍ10（メートル並目）、およびＭ10×１-Ｍ16×１・５（メートル細目）。
防振工具システム『Ａｃｃｕｒｅ・ｔｅｃ』
『Ａｃｃｕｒｅ・ｔｅｃ』は、突き出しの長い旋削およびミーリング加工においてビビりを抑制する、ワルターの防振工具システムである。
工具には軸方向および径方向にフレキシビリティを持たせた防振エレメントが内蔵され、その調整は工場出荷時に行われているため、加工現場においてすぐに使用を開始できる。
内径旋削加工用「Ａ３０００ ボーリングバー」は、10×Ｄまでの旋削加工において、高いプロセス信頼性、良好な表面品質、タイトな公差を同時に達成する。たとえば、はめあい公差Ｈ７、Ｒｚ=６・３の要求がある、発電機ジェネレーターシャフト内径ボーリング加工への採用実績を持つ。
内径ボーリングバーのヘッドと本体のカップリングには、新開発のＱｕａｄＦｉｔクイックチェンジシステムを採用し、スピーディーな工具交換と高い繰り返し精度（±２μｍ）を実現している。
Ａｃｃｕｒｅ・ｔｅｃ「ミーリングアダプター ＡＣ００１」は、５×Ｄ突き出し長さのミーリング加工において、従来比最大３倍の切削条件での加工を可能にする。さまざまなミーリングカッターとのコンビネーションで使用できるが、特に高送りカッターは切削抵抗が軸方向へと作用し、最高のビビり抑制効果を発揮する。
Ａｃｃｕｒｅ・ｔｅｃ防振工具システムは、航空宇宙、エネルギー、自動車、金型、一般部品加工などの各種産業分野における、長い突き出しを伴う内径旋削加工や深いポケット・キャビティの加工といった難加工において、ビビりの抑制、低い加工ノイズ、長い工具寿命、優れた生産性および最高のプロセス信頼性を実現し、高い切削条件においても工具および工作機械への負荷を軽減する。
Ａｃｃｕｒｅ・ｔｅｃ ＡＣ００１（ミーリング加工用）および Ａ３０００（旋削加工用）は、Ｗａｌｔｅｒ Ｃａｐｔ、ＨＳＫ／ＨＳＫ-Ｔ、ＳＫ、ＢＴおよび円筒シャンクといったさまざまなマシンインターフェースに対応する。
「すべてを超えるドリル」CoroDrill860シリーズに『860-GM』を導入
あらゆる被削材に対応
サンドビック コロマントカンパニー（本社＝名古屋市名東区）の超硬ソリリッドドリル「ＣｏｒｏＤｒｉｌｌ ８６０シリーズ」に、新製品『ＣｏｒｏＤｒｉｌｌ ８６０-ＧＭ』が導入された。
「すべてを超えるドリル」を標榜するＣｏｒｏＤｒｉｌｌ ８６０は、新材種および緩やかなねじれ角の採用による良好な切りくず排出といった「高生産性」、切削条件を変更しても安定した加工穴径が得られる「高精度」、そして独自のドリル形状による優れた切りくず処理能力やユニークな刃型による省電力が主な特長。
新製品のＣｏｒｏＤｒｉｌｌ ８６０-ＧＭは、幅広い被削材に対応しているＣｏｒｏＤｒｉｌｌ Ｒ８４０の後継ドリルである。
ユニークな刃先
ＣｏｒｏＤｒｉｌｌ ８６０-ＧＭは、従来ドリルを凌駕するために低抵抗で食い付き時の振れを大きく低減した新しいシンニング形状を採用し、微小チッピングと切削抵抗を大きく抑制した主切れ刃を具現化した。
最新のジオメトリー
また、幅広い加工条件に対応するために強化したコーナー形状とフルートからマージン部にチャンファーを設けることで、フルートの外周部を強化したダブルマージンの新採用により、不安定な穴あけ加工条件でも高精度な穴品位を実現するとともに、抜け際のバリの抑制も可能となった。
特長的な材質
さらに、高い工具寿命を実現するために超微粒子母材とＰＶＤ多層コーティングを備えた材種「Ｘ１ＢＭ」を新しく採用。フルート部をポリッシュ加工することであらゆる被削材で生産性の向上と、安定した工具寿命を実現した。
ドリル径はΦ３～16㎜、加工深さは３～８ＤＣまで対応。テーラーメードにより、短納期でカスタマイズが可能。
1月/TCTJAPAN2020 未収録Playback篇
立花エレテックを感じに、3Dプリンタによるものづくりでの「シンギュラリティ」に挑戦！
東京ビッグサイトで今年１月29日～31日の３日間、４万７千人超が来場（同時開催展含む）した国内最大の３Ｄプリンティング総合展「ＴＣＴ ＪＡＰＡＮ ２０２０」に、『Ｋａｎｓａｉ-３Ｄ実用化プロジェクト』が初出展した。
ブース出展（８ブース）のうち、実用化に挑戦する支援企業６社の販路開拓を支援するとともに、プロジェクトのＰＲを図り、講演についても立ち見が出るほどの盛況ぶりをみせた。
海外では国レベルで３Ｄプリンタに関する取り組みが行われているが、日本ではどうだろうか。
平成26年度から30年度までの５ヶ年事業として、内閣府のＳＩＰ（戦略的イノベーション創造プログラム）や経済産業省が中心となっていたＴＲＡＦＡＭ（技術研究組合次世代３Ｄ積層造形技術総合）で素材や装置などの開発が進められ、現在はグローバルにおいて加速する３Ｄプリンタによる最終製品の造形という流れに少しでも追い付くため、新たな政策がまとめられている。
さまざまな分野での「新たなものづくりの変革モデル」を創出
そのような中、２０１９年１月に、近畿経済産業局から発表されたのが、「３Ｄ積層造形によるものづくり革新拠点化構想」であり、この構想では企業における３Ｄプリンター活用のための課題対応や、先端的な技術開発支援のため、産学官連携による広域ネットワークを構築。３Ｄ積層造形を活用した新たなモノづくりの普及を目指す「３Ｄものづくり普及促進会」（Ｋａｎｓａｉ-３Ｄ実用化プロジェクト）と連携している。
同会の会員は３Ｄ装置メーカー、装置代理店、レンタル事業者、サービスビューロー等。この中で、電機・電子技術商社のリーディングカンパニーとして名高い、立花エレテックが、いわゆる「幹事」（事務局）を務めており、ＴＣＴの出展ブースで同社担当者は、「まずは『情報屋』として使っていただきたい」とふれた。
同会は、立花エレテックの本社（大阪市西区西本町）に設置予定の実用化拠点を中心に、ロボット、機械、医療機器分野等のさまざまな分野での「新たなものづくりの変革モデル」を創出し、25年の国際博覧会（大阪・関西）につながる未来の技術開発に挑戦している。
例えば、兵庫県立大学では19年６月に金属の新素材研究センターを開設し、素材メーカーと連携し実用化に向けた新素材開発研究を展開している。
３Ｄ積層造形によるものづくり革新拠点化構想では、「初心者から上級者向けの３Ｄ造形基礎演習＆試作トライ＆実用化トライに向けた装置導入支援」、「中級者から上級者向けの３Ｄ造形技術開発支援」、「評価・分析、上級者向けの３Ｄ造形等の開発支援」の３段階に分かれてることが注目に値する。
ＴＣＴ ＪＡＰＡＮの会場ではほかにも、次のような見解が拾えた。
３Ｄプリンタについては、かなり昔から使っている企業もあるが、ＡＩと同じく、先行者はどんどんと先進的な取り組みに邁進してもらい、そこで失敗と成功のノウハウを積むことで、３Ｄプリンタに関する様々な事柄が普及していく。
そんな中、２０１９年には神奈川県座間市のプロトラボズ社が、金属３Ｄプリンタの受託製造サービスを開始しており、３ＤＣＡＤを使わずに部品設計や製品開発を希望する発注者、２次元図面はあるが３ＤＣＡＤデータを作成できない発注者に対しても同社の提供するサービスが活用できる。
このようなサービスビューローに依頼する場合は、３ＤＣＡＤを使えない発注者でも発注できるよう支援している場合は多く、また、設計についても「３Ｄプリンタならではの設計」がわからなくても、ソフトウェアメーカーが３Ｄプリンタによる最適設計を支援するソフトの提供などが、３Ｄプリンタでものをつくるきっかけになりやすいと考えられる。
このように日本でも、３Ｄプリンタでのものづくりに「まずトライ」出来る環境は、そこそこ揃っている。「〇〇がないから･･･」ではなく、一歩を踏みだしてみることが必要だ。
フードプリンタで「３Ｄプリント寿司」開店
最後に、もう少し先の３Ｄプリンタの可能性を見れば、農林水産省が「３Ｄフードプリンタ」の影響と可能性の調査を行っている。
従来とは異なる調理方法によって、環境問題や人手不足などの社会問題の解決や、これまで両立の難しかった「便利かつ楽しい」といった価値の提供を実現できる可能性があり、その特長は「柔軟性」「再現性」「カスタマイズ」「オンデマンド」である。
たとえば、オンデマンドの特長を活かした災害食市場、柔軟性を活かした介護食市場といったところに可能性がある。さらには、自分の健康情報を事前に提供すると、その情報をもとにパーソナライズ化させたお寿司を食べることができる、なんと「３Ｄプリント寿司」が開店予定など、３Ｄフードプリンタの事業化に向けた取り組みが始まっているという。
（※１月29日取材時点）
ミツトヨ
宇都宮事業所に提案型ソリューション棟がオープン
国内外最大規模の「Ｍ３ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ」の活動開始
ミツトヨ（本社＝川崎市高津区、沼⽥恵明社長）は、栃木・宇都宮事業所再開発計画の１次工事のひとつとして、ショールームの機能拡充と校正事業の強化を目的に、新しく地上３階建てのソリューション棟を建築した。
Ｍ３ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ ＵＴＳＵＮＯＭＩＹＡ（エムキューブ・ソリューションセンタ・宇都宮)は、２００３年５⽉から宇都宮事業所内に三次元測定機を始めとする商品実演や最先端の計測技術を提案できるショールームとして活動していたが、このたび、国内外最大規模のＭ３ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ ＵＴＳＵＮＯＭＩＹＡとして、ソリューション棟の１階と２階に移転し、ユーザーへより良い提案型のソリューションサービスの活動を開始している。
宇都宮事業所は１９４４（昭和19）年に精密測定機器の生産拠点として操業を開始し、現在では、測定工具の中のノギス、ハイトゲージ、最先端技術を駆使した三次元測定機、測定機器・工作機械等の位置決めをするリニヤスケールを生産する同社最大の生産拠点である。
この宇都宮事業所内に設置したＭ３ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ ＵＴＳＵＮＯＭＩＹＡの特長は、他の国内同センター（川崎・諏訪・安城・住之江・呉・博多）にはない大型三次元測定機や測定機器を展示しており、さらに測定機器の製造工程を測器工場・ＭＣ工場・清原工場の３工場を⾒学できる点。
また、ソリューション棟には、ユーザーの測定器を預かり校正業務を行うキャリブレーション・ラボが併設されており、ここも新たな試みとして見学できるようになっている。
さらに、最先端測定機器を市場動向に応じ提案する「Ｃｏｎｃｅｐｔ Ｚｏｎｅ」を設置し、単に見学するだけのショールームではなく、ユーザーの計測に関する課題を測定機器の実演を通じて解決し、提案する場として利⽤できるよう、顧客満足を実現する能動型にソリューション提案を提供する営業拠点として積極的な活動を展開していく。
なお、Ｍ３ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒの先頭文字「Ｍ３（エムキューブ）」は、「Ｍｉｔｕｔｏｙｏ（ミツトヨ）」、「Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ（測定）」、「Ｍｅｔｒｏｌｏｇｙ（計測技術）」の３つのＭを表している。
【ソリューション棟の建設概要】▽構造／規模＝Ｓ造／地上３階▽建築面積＝２６５０㎡（延べ⾯積６８４９㎡）。
【Ｍ３ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ Ｃｅｎｔｅｒ ＵＴＳＵＮＯＭＩＹＡの概要】▽展示⾯積＝１７４１㎡（１階と２階)▽１階＝商品展⽰スペース▽２階＝応接スペース▽展示点数＝１０５０点（測定⼯具は除く）▽展示商品＝測定工具、計測機器、Ｃｏｃｅｐｔ Ｚｏｎｅ（最先端測定機器を市場動向に応じた内容にて提案）▽展示商品の価格＝約６億円▽装飾への投資（内装）約３億円。