『ＯＫＫ‐ＭＩＬＬ Ｆ３００』製品発表会

ＯＫＫ（本社＝兵庫県伊丹市北伊丹、宮島義嗣社長）は11月22日、本社猪名川工場展示室にて、鋼材加工機『ＯＫＫ-ＭＩＬＬ Ｆ３００』の製品発表会を行い、来場者約80名を３回に分け、座学での製品説明～実機見学が繰り返された。
Ｆ３００は、ＯＫＫマシンの基盤ともなるベッド形汎用フライス盤のロングセラー「ＭＨシリーズ」のユーザー半数を鋼材加工が占めるなか、「自動化」ニーズの後押しを受け、８年超しの構想で実現したもの。
２軸仕様で、小物プレート加工用に剛性と切屑の排出性、操作性にこだわった、ワンパスのプレート機として、高剛性省スペース、高剛性主軸と高回転を両立、優れた接近性、素材厚測定装置、主軸電動機仕様により最大トルク８７６Ｎ・ｍを実現するなどの特長を持つ。
なお、来年２月に開催される冬のプライベートショーで東西の会場（東京テクニカルセンター、本社猪名川工場）ともに出展を予定している。

サンドビック

新たな営業体制（2つのクラスター）を発表

サンドビック・コロマント・ジャパンは11月1日、新たなセールス組織体制を、「JIMTOF2018 記者会見」の場で発表した。
日本の営業組織を東西2つのクラスターに分割し、サンドビック・コロマント・ジャパン カンパニーバイスプレジデントとして、西日本セールスクラスターマネージャーには山本雅広氏（写真右から2人目）が、東日本セールスクラスターマネージャーには松本憲幸氏（同最右側）が任命された。
なお、前任の高屋政一氏（同最左側）は今後、セールスエリアサウス＆イーストアジア（SASEA）のEBPプロジェクトリーダーとして、新基幹システムの立ち上げやインフラの整備リーダーとして、新たな職務を担当する。

 

OKK

恒例国際パーティーで「身近なIoT」等発信

OKKは11月2日、JIMTOF会期中恒例の「OKK会国際パーティー」を開き、OKK会会員および海外ディーラーらが参集する中、宮島嗣社長は、高水準を維持するわが国の工作機械の受注推移について、今年上半期においては、日工会統計では全体の受注高のうち外需が約70％であるのに対し、「OKKでは逆に、国内受注比率が65％と、業界全体とは逆転現象である」等とあいさつし、設備投資意欲の高まりと、OKK会会員の健闘を称えた。
また出展内容については5台の機種はもとより、OKKの「手軽に、身近に導入しやすいIoT」を強調し、周辺支援では、被削材と加工機械の膨張係数の違いを補正し、直線型勾配機能により加工精度を向上する新たな機能を提案した。

「ワルタージャパンは変わっていく！」

グローバル・日本ローカルにおける
ワルターの展開・戦略を発表

ワルタージャパンは11月2日、ワルターAG社長兼CEOのミルコ・メルロ氏（写真右）と、ワルターアジアパシフィック リージョナルプレジデントのキム・サイデルマン氏（同中央）の来日に合わせ記者会見を開き、グローバル戦略では中堅企業におけるデジタル化にフォーカス等、またアジアパシフィックにおける日本市場は、アジア域内の工場移転も含めポテンシャルは巨大で、成長のキーマケットであり、これまで以上の投資を行う等が語られた。
これらを受け、ワルタージャパンの今江博之社長（同左）は戦略を説明。今江社長は今年1月の就任以来、全国を巡るなかで、巷間、耳にする声をまとめれば、「10年前にワルタージャパンは発足しているが、日本市場に本気で取り組んでいるの？」と解釈するなか、これを払拭すべく、挙げる施策を大別すれば、「人材の量確保、流通各社とのパートナーシップのさらなる深耕および関係強化、ドイツ本社との交流強化、ストラクチャーのある人材教育」となる。
今年はすでに営業2名、技術1名を新たに雇用し、この12月にはさらに営業1名を採用し計4名を増員。また、一旦は撤収した東京営業所を2月に再オープンさせるなど、「奇をてらわず、あたり前のことを着実に」とは述べながらも、「売る体制」づくりを着々と進め、「ワルタージャパンは変わっていく！」と指針を掲げつつ、次の、ワルターAG ミーリング工具担当 プロダクトマネージャーのベネディクト・シュピーゲルハルダー氏による、新製品『Xtra-tec XT』の解説へとつないだ。

 

三井精機工業

ねじ研削盤の新製品に「待ってました！」感

創業90周年を迎えた三井精機工業は、工作機械では、大型ワーク加工用の5軸制御立形MC『Vertex100X』、ジグ研削盤の決定版『J350G』、そして、精密ねじ研削盤『GSH 200A』（写真）の新製品・新機軸3機種を出展。なかでも、精密ボールねじ加工で定評のあった従来機（GSE-Aシリーズ）を超える高精度機として初公開されたGSH200Aが存在感を示した。
担当者曰く、「あまり一般性のある機械ではないが」と前置きしつつ、「久々のフルモデルチェンジに対して、かなりの『待ってました！』感がうかがえた。台湾からのボールねじメーカーなど、同じ会社から数十人が何度も繰り返し訪れる姿が目立った」と来場者の傾向を挙げた。

年末恒例「コーティングセミナー」に１００名参集

芝原和人社長のあいさつ

今季売上高40億円狙う

「その先を見据え、４つのテーマに挑戦中」（芝原和人社長）

住友電気工業のコーティング技術と日新電機のイオンプラズマ技術・コーティング装置技術を融合した、セラミック・コーティング受託加工のリーディングカンパニー、日本アイ・ティ・エフ（本社＝京都市南区久世殿城町／以下、ＩＴＦ）は11月16日、大阪市北区の梅田スカイビルにて、年末恒例の「コーティングセミナー」を開催し、ユーザー、商社ら約１００名が参加した。
今回のテーマは、英文表記では「Ｃａｔｃｈ ｔｈｅ Ｓｔａｒｓ ｏｆ Ｓｔａｒｓ！」と昨年同様だが、今年は「『飛びっきり』を如何でしょう？」と訳しての催しとなった。
司会の菅沼直敏常務はセミナーに先立ち、国内での酷暑、豪雨、度重なる大型台風の襲来、各地での地震や、米朝対立から雪解け？ 米中貿易戦争といった国際情勢など、国内外での今年の情勢にふれたあと、１９０１年における、「西暦２０００年の未来予想」との新聞記事を紹介した。
それによれば、「東京からニューヨークやロンドンに電話がかけられる」「暑さ、寒さをコントロールする装置ができる」「東京‐神戸間を２時間半で移動できる」「日本人の身長が６尺（約１８０㎝）になる」などが実際に実現し当たっていること。一方、ハズレているのは、「人間が動物の言葉を理解できるようになる」など、例年どおり、おもしろエピソードを交えながら、あいさつした。
続いて、芝原和人社長より、「２０１７年度の売上高は前年より拡大し36億円。今期（18年）の上期は17年度よりも好調に推移するなか、今年度は40億円の売上高を目指してる」と業績報告を兼ねあいさつ。
また、「さらに先を見据え、挑戦中のテーマ」として、次の４つを挙げた。
一つめは、「究極のＤＬＣをつくる」。二つめは、大型成膜装置と量産の生産ラインに自動化を組み込み、コスト競争力をつけ、「量産部品で勝ち抜く」。三つめが、大型成膜装置に加え、小型で小回りの利く装置の完成、さらに年内にはＤＬＣで約30μｍの成膜が可能な装置も完成予定であることから「装置事業の拡大」。そして四つめが、親会社の日新電機が中国、タイ、インドにコーティング拠点を持っていることから、これらの受託コーティングをさらに拡大する「海外の展開」と続けた。

レディース限定の「ＩＴＦ劇場」を初披露

このあと、芝原社長が述べた内容にも通じる「アイ・ティ・エフ、コーティング今昔物語」と題し、同社執行役員の浅儀典生営業部長がプレゼン。さらにスペシャルゲストとして、住友電工ハードメタル 合金開発部 ＰＶＤ開発グループの瀬戸山誠主幹による「ちょっと内緒のコーティング話」が特別講演された。
なお最後は、毎年９月に、主に商社・販売店の女性社員を対象としＩＴＦが催す「レディースセミナー」でのみ近年「上演」されている、紙芝居仕立てのプレゼン「ＩＴＦ劇場」が、初めて年末のセミナーでも披露された。
菅沼常務の口上では、「リクエストに応じ、その『エッセンス』だけ披露する」というふれこみだったが、実際には、まるまる１話分が上演され、続く懇親会の盛り上がりへ絶好の呼び水となった。

上期決算発表

渡邊武雄社長

２期連続で各利益項目が過去最高を更新

電機・電子技術商社のリーディングカンパニー、立花エレテック（本社・大阪市西区西本町）は、平成31年３月期第２四半期（平成30年４月１日～９月30日）の連結業績を発表した。
売上高は９０２億２４００万円（前年同期比８・８％増）、営業利益は32億２７００万円（同18・２％増）、経常利益は35億７７００万円（同22・８％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は24億２７００万円（同21・３％増）と、各利益項目は２期連続で過去最高を更新した。
渡邊武雄社長は、「主たる子会社が全て黒字であり、本体が58億４９００万円の増収、営業利益で４億９千万円、経常利益で６億４１００万円、当期利益で４億５千万と好業績で推移した」と全体を概観。
内容については、「依然、ＦＡシステム事業が好調（前年同期比10・０％増、金額では48億円増）、また半導体デバイス事業も好調を維持しており（同５・９％増、同15億３千万円増）、この両事業が大きく牽引し、特にＦＡ事業では、半導体・液晶製造装置関連、自動車関連の設備投資需要を背景に大幅に伸長した」と説明した。

Ｍ２Ｍ（機械間通信）ビジネスを強力に推進

また同社ではＡＩ、ＩｏＴ時代における製造現場の生産性向上に対する要望に応えるべくグループ各社の技術を結集し、ロボットを含む製造ラインや製造機械を機能的に連動させるＭ２Ｍ（機械間通信）ビジネスを強力に推進している。
そんななか、今年10月には、アジア最大級のエレクトロニクス・ＩＴの展示会「ＣＥＲＡＴＥＣ ＪＡＰＡＮ」（幕張メッセ）、さらに「工場設備・備品展〔関西 ものづくりワールド〕」（インテックス大阪）と東西の展示会に初出展した。
渡邊社長は、展示会そのものは非常に好評だったとしたうえで、「大阪では直線的に『いかに販売するか』の展示会、東京ではデジタル社会の近未来に向け『こういうものが必要ですね』という展示会」と色分けし表現。同社の創立１００周年にあたる２０２１年の節目まで、今後もステップアップしながら、出展を継続する意向を明言した。

オーエスジー

新製品ネーミングは『トリプルレボリューション』

オーエスジーは11月2日、兼ねてより一般公募していた「Aブランド」の新製品、高能率3枚刃油穴付き超硬ドリル『ADO-TRS』のネーミング発表を出展ブースのステージにて行った。
当日は最終選考（総応募数750件）に残った3名がJIMTOFに招かれ参列するなか、ネーミング大賞は、㈱クラタの亀蔦璃沙さん（写真前列右から3人目）の『Triple Revolution（トリプルレボリューション』に決定し、同社から賞金が贈られた。オーエスジーでは、「3枚刃では困難とされる問題を解決し、ドリル界に革命（Revolution）を起こすADO-TRSに相応しい」と採用理由を説明。同製品の発売は来年（2019年）春を予定している。

 

初の15万人超え動員「JIMTOF2018」IMTOF2018」

「つながることはバリアではない」を実感

11月１日のオープニングセレモニーでは、日本工作機械工業会（日工会）の飯村幸生会長（東芝機械会長）が主催者を代表しあいさつ。今回のテーマである「つながる未来、技術の大樹」に添い、日工会の会員メーカーの出展機を「つなぐ」大規模なIoTの企画展示（東7ホール）について、「常日頃、競争しているさまざまなメーカーの機械が、問題なく、互いにつながる様を見れば『つながる』ことは、もうバリアではないと実感できるはず」と強調した。
なお、過去最多の出展規模（1,085社）により「史上最大」として開催された今回の来場者数は、153,103人（うち海外は12,791人）を数え、当初からの期待どおり、初の15万人超えとなった。特に11月2日（金）が突出した賑わいをみせた。

 

東芝機械

東芝機械は横形MCとターニングセンタの新製品、超精密立形加工機を出展するなか、工作機械・射出成形機・ダイカストマシン・押出成形機の工場設備に特化したIoTの紹介に注力。

 

ヤマシタワークス

ヤマシタワークスの鏡面仕上げ装置『AERO LAP』（販社・日本スピードショア）は今回、珍しいシルバーボディが登場。ロボットシステムとのコラボによるパフォーマンスの探求が続く。

 

安田工業

立型5軸MC4台を出展した安田工業は、2018 SUPER GT500クラス「TEAM MUGEN」を応援しており、今回は新たなブース装飾の一環として、電動レーサーバイク『神電』（SHINDEN）が登場。

 

ミツトヨ

ミツトヨは、国内販売・サービスを開始した大型部品計測に最適なレーザトラッカ『Space Tracシリーズ』を特設し、付加価値向上と製品ラインナップ充実のアピールに努めた。

三菱マテリアル
275名迎え「2018 JIMTOFツアー」懇親会

 

三菱マテリアルは、流通代理店・ディーラーの参加企画「2018 JIMTOFツアー」初日の11月4日、275名招待のもと、グランドニッコー東京台場を会場に懇親会を開いた。

加工事業カンパニープレジデント 中村伸一常務執行役員はオープニングで、上期の状況を「国内販売では業界水準よりやや上回る実績、海外も軒並み堅調に推移」と報告しつつも、「いまメーカーは、つくり負けの状況」との懸念も交えた。

また、確実な設備投資や今回のJIMTOFでもテーマとなったコネクテッド、デジタライゼーション等のキーワード、世界の政治環境の変化等にも言及し、「安心し、自信を持ってＤＩＡＥＤＧＥ製品の拡販に尽力願いたい」と場を鼓舞、開宴へといざなった。

 

DMG森精機
特設オープンステージでテクニカル記者会見

 

DMG森精機は会期初日の11月1日、森雅彦社長（写真左）とDMG MORI AGのクリスチャン トーネスCEOが、特設オープンステージでのテクニカル記者会見に臨み、まず、22台の工作機械、300点のワークピース、40名のアプリケーションエンジニアと構成を説明。アプリケーションエンジニアのうち10名は女性であり、「今後はさらに女性エンジニアを増員していく」方針にも言及した。

また今回は、東8ホールを一棟丸借りでの出展を果たし、「一見、派手な振る舞いと見られそうだが、多種多様な計22台の機械を、6日間で搬入し、据え付けた展示状況で『DMG MORIに１週間与えていただければ、22台・約30億円分の機械工場が完成する』ことを表現した」と強調した。

メイコーマシン
「手回し」装置など人気は健在

 

これまで出展場所が人目につく西ホールのアトリウム（中庭）だったこともあり、「直に触る」ことで評判を得ていたメイコーマシンの製品群。今回は新製品として、手回し仕上げ装置『サラエ丸』の6倍速（写真奥）、Z軸原点設定器『エムマス』のON-OFF切り替えレバー式マグネットタイプ（同手前）を出品し、階上（西4ホール）へとブースは移ったものの、そのニーズ、人気ぶりは健在だった。

 

源利電磁工業（メカロック）
『キャンドルフィルター』JIMTOF初出展

 

濾過精度1μm、自動逆洗装置を備え、超硬合金工具研削盤に最適な『キャンドルフィルター』がJIMTOFに初出展（日本総代理店：メカロック）。メーカーの台湾・源利電磁工業は1980年の創業以来、一貫して台湾の金属加工業界にクーラント濾過をはじめ、さまざまなクーラント関連装置を40年間にわたり開発・製造、供給してきたリーディングカンパニーで、幅広い市場の要望に応えている。

　常設のショールームはもちろん、テンポラリーなゾーン展示も含め、日本中に続々と「ロボット拠点」が誕生するなか関西では、11月29～30日に三菱電機 西日本ソリューションセンター（兵庫・尼崎市）で「ロボットソリューションフェア」が開催された。

４年ぶり２回目となる同フェアでは、独自のＡＩ技術「Ｍａｉｓａｒｔ（マイサート）」を搭載した「ＭＥＬＦＡ（メルファ） Ｓｍａｒｔ Ｐｌｕｓ」カードの新型ロボット『ＭＥＬＦＡ ＦＲシリーズ』への装備や、２０１９年に発売を予定する「人協働ロボット」の参考出展をはじめ、ロボットソリューションビジネス強化に向けた取り組みが示された。

そのなかで、具体的なアプリケーションイメージを高めるための出展協力会社には、ＨＣＩ（大阪府泉大津市式内町、奥山剛旭社長）も名を連ねた。そのＨＣＩ自身は翌週の12月３日、地元・泉大津市の商工会議所内で、「ＨＣＩ ＲＯＢＯＴ ＣＥＮＴＥＲ」の開設記念式典を催し、南出賢一市長はじめ１２０名が出席した（※同センター自体はすでに今年９月から商工会議所１階にオープンし、２２０名が来場している）。

この両催しで共通し強調されたのが、最近では、いわゆる「エスアイ（ＳＩ）屋さん」とも気軽に呼ばれる、「ロボットシステムインテグレータ」（以下、ＳＩｅｒ）の位置付け、役割といった重要性である。

ＨＣＩの中核事業は元々、ケーブル・ワイヤー・チューブ・シートの製造装置メーカーであり、そこで培ってきた固有技術を、「把握しづらく」「癖がつかみにくく」「（先端が）どっちへいくかわからない」といったケーブル状の柔軟物を扱う強みを、ロボットシステムを構築する技術に応用し、ロボットＳＩｅｒとして、現在、広く認知に至っている。

大前提として、ロボット（の本体そのもの）は「半完成製品」である。ロボット・関連機器ベンダーが各種のロボット、オプション、システム構築用機能を提供し、エンドユーザーの目的や要望を実現する最適なシステムを構築、提供するのがロボットＳＩｅｒの役割というなか、自動化においては、ビジョンセンサ、情報機器などの技術が急速に発達し、同じ機器を使っても「ＳＩｅｒ技術の優劣」がシステム性能を左右することから、自動化要求レベルが高くなっている国内製造業は、新興工業国と同レベルでは国際競争力に勝てないともいわれている。

折しも今年７月には、「ＦＡ・ロボットシステムインテグレータ協会（ＳＩｅｒ協会）」（東京都港区芝大門、久保田和雄会長／三明機工社長）が設立されたが、全て任せられるＳｌ能力、得意術を持ち寄りチームでの一段高い課題解決、多岐に拡大する規格や法規など、さらなる能力拡大が求められる、昨今の「ＳＩ屋さん事情」である。

「恋、あなた次第」という昭和歌謡があったが、新元号時代は、「ロボット、ＳＩ屋さん次第」といったところか―。
（本号が２０１８年の納刊となります。本年もご通読いただき、誠にありがとうございました）

マパール（本社＝埼玉県三郷市栄）はＪＩＭＴＯＦ会期中の１１月２日、マパールグループ（ドイツ本社）社長のヨハン クレス博士、アジアパイフィックディレクターのアーミン キャスパー氏、マーケティング ヴァイスプレジデントのアンドリース エンゼルバッハ氏、そして今年１月にマパール社長に就任した松田剛一氏が出席し、マパールグループおよびマパールの現状と今後の展望、日本市場における戦略等を発表した。

発表に先立ち、これまで工作機械メーカーや精密工具メーカーで幾多の経験、実績を残してきた松田社長は、「以前からマパールには強く興味を抱いていたこともあり、この度の縁を、大変光栄に思っている。特殊品を中心に、全世界の自動車業界で使われている、ワンランク違う製品のイメージだが、実は、そればかりではない、皆さんに知られていない部分がある」とマパール製品への「特別な想い」を吐露した。

 

 

これを受けクレス社長はあらためて、「マパールに来てくれてありがとう」と感謝の意を伝えたうえで、マパールグループの２０１７年度について、売上高は６億１千万ユーロ（６・０％増）、従業員数も順調に増え５２５０人（５・６％増）と、「成功の年だった」旨あらためて振り返り、なかでもインターンの人数が２倍に増えたことを重要視し、今後も育成に投資していく意向を示した。

続いて、キャスパーディレクターは、日本における新しいアイデア、目標、戦略、オペレーションとして、工作機械メーカー、自動車産業のプロジェクトサポート部門である「ＴＥＴ部門」の設置、国内販売ルートの強化とともに、「三郷本社の機能拡充へ大きな投資」に加え、周辺に工作機械メーカーが集積する名古屋支社を拡充し、技術部門とカスタマーサービス部門の移転を構想していると述べた。

また、日本のメガトレンド（顧客の流れや関心）として、最少量潤滑を意味する「ＭＱＬ」と、ｅ-モビリティ（電気自動車用加工工具）を挙げ解説。世界的な自動車メーカーでＭＱＬ製造の成功をサポートしているマパールは、ＭＱＬテクノロジーに関するさざまなセミナーを実施しており、ＪＩＭＴＯＦ会期中にも技術セミナーとして実施した。

最後は松田社長が、２０１９年に向けた新製品と新たな展開として、３枚刃『トリタンドリル』をはじめ、ツールディスペンシングシステム（工具保管・管理）など最新工具・システムを紹介。

そのなかで、「マパールが約３万点もの標準品を取りそろえていることはあまり知られていない」、ＭＱＬについては、「寄せられる相談、テストの状況を見る限り、日本においても、またここへきて関心が再燃していると見ている」と強調した。

さらには注目ポイントとして、「３Ｄ製造技術」を挙げた。マパールではすでに、かなり多くの製品で３Ｄプリンターを盛り込んだ製造技術が実践されており、従来はできなかった新しい形状を可能とし新製品を産み出しているという。

また、前出の国内販売ルートの強化、流通の整備について、「私のなかにある戦略」と表現し、「標準品の拡販は我々にとってもチャレンジになるが、これだけの製品があるだけに、チャレンジする価値がある市場だと思っている」と言及した。